ゲーム＆ネットワークサービス
37%売上に占める割合
- 売上
- 4.69兆円
- 営業利益
- 4,633億円
- 利益率
- 9.9%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が3.7%増え、営業利益は13.4%増えました。
証券コード 6758 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業はゲーム＆ネットワークサービス、エンタテインメント・テクノロジー＆サービス、イメージング＆センシング・ソリューションです。売上の約37%をゲーム＆ネットワークサービスが占めます。
この1年は、売上が3.7%増え、営業利益は13.4%増えました。
配当は100株で年2,500円です。株主優待もあります。
主な事業はゲーム＆ネットワークサービス、エンタテインメント・テクノロジー＆サービス、イメージング＆センシング・ソリューションです。
ゲーム＆ネットワークサービス（以下「Ｇ＆ＮＳ」）分野には、主にデジタルソフトウェア・アドオンコンテンツの制作・販売、ネットワークサービス事業及び家庭用ゲーム機の製造・販売が含まれています。
有価証券報告書「事業の内容」より
ゲーム＆ネットワークサービス
37%売上に占める割合
エンタテインメント・テクノロジー＆サービス
18%
イメージング＆センシング・ソリューション
17%
音楽
17%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
電気通信機及び測定器の研究・製作を目的とし、東京都中央区日本橋に資本金19万円をもって東京通…
ニューヨーク証券取引所上場
本田技研工業(株)(以下「Honda」)とモビリティ分野における合弁会社ソニー・ホンダモビリ…
金融事業のパーシャル・スピンオフの実行に先立ち、SFGIの株式を東京証券取引所プライム市場に…
金融事業のパーシャル・スピンオフを実行
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が3.7%増え、営業利益は13.4%増えました。
純利益には、やめた事業（非継続事業）の損失1.36兆円が入っています。続けている事業の当期利益は1.06兆円です（非支配株主の分を含む）。
2026年3月期の有価証券報告書（連結損益計算書）より
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| ゲーム＆ネットワークサービス | 4.69兆円 | 4,633億円 | +11.7% |
| エンタテインメント・テクノロジー＆サービス | 2.26兆円 | 1,586億円 | −16.9% |
| イメージング＆センシング・ソリューション | 2.15兆円 | 3,573億円 | +36.8% |
| 音楽 | 2.12兆円 | 4,470億円 | +25.1% |
| 映画 | 1.50兆円 | 1,049億円 | −10.6% |
| その他 | 891億円 | −746億円 | — |
2026年3月期の株価は2,980〜4,776円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
30万〜48万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年2,500円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
割引券・優待券基準月 3月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち51.8%が、返さなくていいお金です。現金は2.21兆円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行 *1で、18.06%です。
信託銀行
18.06%
10.67億株−0.75pt
金融機関
8.85%
5.23億株新しく入った
信託銀行
6.79%
4.01億株−0.53pt
上位10者で45.3%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
才能ある人材や魅力的なコンテンツの獲得競争は、そのような人材やコンテンツの獲得に必要とされる費用の増加を増収により埋め合わせできない場合には、収益力の低下につながる可能性があります。
ソニーは、スマートフォンやその他の製品向けイメージセンサー用製造設備等に多額の投資を行っています。
また、2025年度後半以降の中東情勢の急速な悪化による、原油の価格高騰や供給への影響がより深刻化又は長期化した場合には、Ｇ＆ＮＳ分野、ＥＴ＆Ｓ分野及びＩ＆ＳＳ分野の業績に悪影響を及ぼす可能性があります。
デジタルストリーミングネットワークやその他新規メディアの普及が、従来のテレビ放送や劇場での映画鑑賞にも影響を与え、その結果、映画分野の業績に悪影響を及ぼす可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
才能ある人材や魅力的なコンテンツの獲得競争は、そのような人材やコンテンツの獲得に必要とされる費用の増加を増収により埋め合わせできない場合には、収益力の低下につながる可能性があります。
また、AI等の革新的な技術の進化や競合他社による活用等により、既存のビジネスモデルが影響を受ける可能性があります。
しかしながら、ソニーとして、著しい成長可能性を持った製品及びサービス、ならびに市場動向を特定できなかった場合やそれらを把握できなかった場合、研究開発投資が成功しない可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | — | — | — | — | — | — | — | 11.26兆円 | 12.03兆円 | 12.48兆円 |
| 営業利益 | — | — | — | — | — | — | — | — | 1.28兆円 | 1.45兆円 |
| 純利益 | 733億円 | 4,908億円 | 9,163億円 | — | 1.03兆円 | 8,822億円 | 1.01兆円 | 9,706億円 | 1.14兆円 | −3,269億円 |
| 総資産 | 17.66兆円 | 19.07兆円 | 20.98兆円 | 24.97兆円 | 27.51兆円 | 30.48兆円 | 31.15兆円 | 34.11兆円 | 35.29兆円 | 15.68兆円 |
| 自己資本比率 | 14.1% | 15.6% | 17.9% | 19.5% | 24.3% | 23.4% | 21.2% | 22.2% | 23.2% | 51.8% |
| ROE | — | — | — | — | 17.8% | 12.8% | 16.4% | 13.7% | 14.5% | — |
| 1株利益（円） | 58.07 | 388.32 | 723.41 | — | 167.35 | 142.37 | 162.71 | 157.66 | 188.71 | -54.70 |
| 1株純資産（円） | — | — | — | 798.98 | 1,078.15 | 1,155.13 | 1,069.02 | 1,242.32 | 1,357.63 | 1,374.32 |
| 1株配当（円） | 4.0 | 5.5 | 7.0 | 9.0 | 11.0 | 13.0 | 15.0 | 17.0 | 20.0 | 25.0 |
| 期末PER（倍） | 64.9 | 13.3 | 6.4 | — | 13.9 | 17.9 | 14.7 | 16.5 | 20.0 | — |
| 営業CF | 8,075億円 | 1.25兆円 | 1.26兆円 | — | 1.14兆円 | 1.23兆円 | 3,147億円 | 1.37兆円 | 2.32兆円 | 1.95兆円 |
| 投資CF | −1.26兆円 | −8,231億円 | −1.31兆円 | — | −5,639億円 | −7,288億円 | −1.05兆円 | −8,189億円 | −9,301億円 | −1.97兆円 |
| 財務CF | 4,523億円 | 2,465億円 | −1,229億円 | — | −3,385億円 | −3,366億円 | 843億円 | −2,107億円 | −2,982億円 | −8,428億円 |
| 現金 | 9,601億円 | 1.59兆円 | 1.47兆円 | 1.51兆円 | 1.79兆円 | 2.05兆円 | 1.48兆円 | 1.91兆円 | 2.98兆円 | 2.21兆円 |
| 設備投資 | — | — | 3,441億円 | — | — | 6,972億円 | — | 8,826億円 | 8,678億円 | 8,049億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | — | — | 6,184億円 | — | 7,428億円 | 7,346億円 | 7,620億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 94,900 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 1,051 | — | — | 1,085 | — | 1,113 | 1,118 | 1,155 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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