エナジー応用製品
54%売上に占める割合
- 売上
- 1.37兆円
- 営業利益
- 2,467億円
- 利益率
- 18.0%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が13.6%増え、営業利益は21.5%増えました。
証券コード 6762 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はエナジー応用製品、受動部品、磁気応用製品です。売上の約54%をエナジー応用製品が占めます。
この1年は、売上が13.6%増え、営業利益は21.5%増えました。
配当は100株で年3,600円です。
主な事業はエナジー応用製品、受動部品、磁気応用製品です。
「第2事業の状況」及び「第3設備の状況」においても同様です。
有価証券報告書「事業の内容」より
エナジー応用製品
54%売上に占める割合
受動部品
24%
磁気応用製品
10%
センサ応用製品
9%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
この1年は、売上が13.6%増え、営業利益は21.5%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| エナジー応用製品 | 1.37兆円 | 2,467億円 | +5.2% |
| 受動部品 | 5,988億円 | 418億円 | +22.8% |
| 磁気応用製品 | 2,632億円 | 270億円 | +698.1% |
| センサ応用製品 | 2,248億円 | 207億円 | +316.4% |
| その他 | 584億円 | −102億円 | — |
2026年3月期の株価は1,165〜2,758円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
12万〜28万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年3,600円（税金を引く前）。この6年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
資産のうち49.5%が、返さなくていいお金です。現金は8,428億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行 (信託口)で、27.01%です。
信託銀行
27.01%
5.13億株新しく入った
信託銀行
11.73%
2.23億株新しく入った
金融機関
2.63%
0.50億株新しく入った
上位10者で52.5%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、南アジア、東南アジア及びオセアニア地域におけるリスク情報の収集・分析体制の強化を図るため、本年4月にアジア・パシフィック本社を新たに設置するなど、体制整備を進めております。
このような環境下においては、自社のみならずサプライチェーン全体を含めた人権リスクの把握および適切な対応が、継続的な事業運営における重要な前提条件となっています。
当社グループは、「人権の尊重」をマテリアリティに位置づけ、重要な経営課題と認識し、「TDKグループ人権ポリシー」に従い、各種の取り組みを推進しております。
加えて当社グループは、TDKグループの「重要課題(マテリアリティ)」の一つとして「人権の尊重」を設定し、人権推進のための社内体制や仕組みの構築を進めています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
これらの資産及び負債にかかる金利の変動は受取利息及び支払利息の増減、あるいは金融資産及び金融負債の価値に影響を与え、当社グループの財政状況及び業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。
また、商習慣の違いにより、取引先との関係構築においても未知のリスクが潜んでいる可能性があります。
こうしたリスクが顕在化した場合、生産活動の縮小や停止、販売活動の停滞等を余儀なくされ、業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.18兆円 | 1.27兆円 | 1.38兆円 | 1.36兆円 | 1.48兆円 | 1.90兆円 | 2.18兆円 | 2.10兆円 | 2.20兆円 | 2.50兆円 |
| 営業利益 | — | — | — | — | 1,118億円 | 1,668億円 | 1,688億円 | 1,729億円 | 2,242億円 | 2,724億円 |
| 純利益 | 1,451億円 | 635億円 | 822億円 | 578億円 | 747億円 | 1,313億円 | 1,142億円 | 1,247億円 | 1,672億円 | 1,957億円 |
| 総資産 | 1.66兆円 | 1.91兆円 | 1.99兆円 | 1.90兆円 | 2.36兆円 | 3.04兆円 | 3.15兆円 | 3.42兆円 | 3.54兆円 | 4.42兆円 |
| 自己資本比率 | 47.7% | 43.3% | 44.0% | 42.1% | 40.6% | 42.8% | 46.3% | 50.0% | 50.8% | 49.5% |
| ROE | — | — | — | — | 8.5% | 11.6% | 8.3% | 7.9% | 9.5% | 9.8% |
| 1株利益（円） | 76.68 | 33.52 | 43.40 | 457.47 | 39.41 | 69.29 | 60.24 | 65.74 | 88.10 | 103.09 |
| 1株純資産（円） | 419.24 | 435.47 | 463.11 | 703.75 | 506.07 | 686.14 | 769.06 | 900.04 | 948.59 | 1,152.30 |
| 1株配当（円） | 8.0 | 8.7 | 10.7 | 12.0 | 12.0 | 15.7 | 21.2 | 23.2 | 30.0 | 36.0 |
| 期末PER（倍） | 6.1 | 19.1 | 13.3 | 18.3 | 25.9 | 12.9 | 15.7 | 22.8 | 17.5 | 19.1 |
| 営業CF | 1,601億円 | 913億円 | 1,403億円 | 2,224億円 | 2,309億円 | 1,790億円 | 2,628億円 | 4,470億円 | 4,458億円 | 5,077億円 |
| 投資CF | −711億円 | −2,461億円 | −1,402億円 | −420億円 | −2,314億円 | −2,815億円 | −2,344億円 | −2,166億円 | −2,448億円 | −3,778億円 |
| 財務CF | −378億円 | 1,101億円 | 94億円 | −1,218億円 | 211億円 | 1,137億円 | 149億円 | −1,464億円 | −1,433億円 | −647億円 |
| 現金 | 3,304億円 | 2,796億円 | 2,892億円 | 3,327億円 | 3,804億円 | 4,393億円 | 5,062億円 | 6,500億円 | 6,973億円 | 8,428億円 |
| 設備投資 | — | — | 1,736億円 | 1,734億円 | — | 2,913億円 | — | 2,186億円 | 2,253億円 | 2,986億円 |
| 研究開発費 | — | — | 1,152億円 | 1,175億円 | — | 1,652億円 | — | 1,889億円 | 2,536億円 | 2,897億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 106,545 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 794 | 779 | — | 782 | — | 783 | 830 | 921 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やＴＤＫが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。