ソリューション
51%売上に占める割合
- 売上
- 1.07兆円
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が2.8%増え、営業利益は332.8%増えました。
証券コード 6971 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業はソリューション、コアコンポーネント、電子部品です。売上の約51%をソリューションが占めます。
この1年は、売上が2.8%増え、営業利益は332.8%増えました。
配当は100株で年5,200円です。株主優待もあります。
主な事業はソリューション、コアコンポーネント、電子部品です。
また、素材・部品からデバイス、機器、システム、サービスに至るグループ内の経営資源を活用し、半導体、情報通信、産業機械、自動車、環境・エネルギー関連等の市場において、多種多様な製品の開発・製造・販売及びサービスの提供をグローバルに展開しています。
有価証券報告書「事業の内容」より
ソリューション
51%売上に占める割合
コアコンポーネント
31%
電子部品
17%
その他
1%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
設立の(株)四国食菌科学研究所(
ニューヨーク証券取引所に株式を上場(
ドイツのプリンター及び複合機の販売会社であるTATriumph-AdlerAGを連結子会社化…
ベトナムに製造会社KyoceraVietnamManagementCo.,Ltd.(現Kyo…
液晶ディスプレイ関連の専業メーカーであるオプトレックス(株)を連結子会社化(後に京セラディス…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が2.8%増え、営業利益は332.8%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| ソリューション | 1.07兆円 | — | — |
| コアコンポーネント | 6,534億円 | — | — |
| 電子部品 | 3,635億円 | — | — |
| その他 | 142億円 | — | — |
2026年3月期の株価は1,484〜2,818円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
15万〜28万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年5,200円（税金を引く前）。
QUOカード 3,000円相当〜基準月 3月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち71.9%が、返さなくていいお金です。現金は4,559億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、23.23%です。
信託銀行
23.23%
3.06億株+1.27pt
信託銀行
8.56%
1.13億株−0.30pt
金融機関
4.38%
0.58億株+0.28pt
上位10者で50.3%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
またAIについては、業務効率や生産性の向上、イノベーションの促進を目的として活用を進める一方で、開発・提供・利用の各段階における倫理的・社会的リスクを適切に管理することが重要であると認識しています。
さらに、AI倫理委員会を設置し、AIの開発・導入・利用に関する方針・ルールの策定やリスクの把握・評価、必要な是正措置の検討等を行う体制を整備することで、責任あるAIの開発・提供及び利用を推進しています。
翌連結会計年度における国内経済及び世界経済については、原材料価格の高騰や中東情勢に代表される地政学リスク等を主因として、景気の減速や為替相場の急激な変動を含め、極めて不透明な状況が継続する懸念が生じています。
当社の主要市場である半導体関連市場や情報通信関連市場では、AI関連投資が引き続き堅調に推移することが見込まれるものの、自動車関連市場は減速することが見込まれます。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
そのため、これに関する予期できない法律・規制の変更等のリスクやレピュテーションリスクに直面する可能性があります。
近年、各分野において、有能な人材の獲得競争がますます激しさを増してきていることから、当社は今後、現有の人材を維持することや、能力のある人材を増員することができなくなる可能性があります。
例えば、大規模な地震の発生により、当社の人員や開発・生産設備が壊滅的な損害を被り、操業の中断や製造・出荷の遅延を余儀なくされる可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.42兆円 | 1.58兆円 | 1.62兆円 | 1.60兆円 | 1.53兆円 | 1.84兆円 | 2.03兆円 | 2.00兆円 | 2.01兆円 | 2.07兆円 |
| 営業利益 | — | 907億円 | 948億円 | 1,002億円 | 706億円 | 1,489億円 | 1,285億円 | 929億円 | 273億円 | 1,181億円 |
| 純利益 | 1,038億円 | 791億円 | 1,032億円 | 1,077億円 | 902億円 | 1,484億円 | 1,280億円 | 1,011億円 | 241億円 | 1,410億円 |
| 総資産 | 3.08兆円 | 3.13兆円 | 2.97兆円 | 3.25兆円 | 3.49兆円 | 3.92兆円 | 4.09兆円 | 4.47兆円 | 4.51兆円 | 4.65兆円 |
| 自己資本比率 | 75.4% | 74.3% | 76.3% | 74.8% | 74.2% | 73.3% | 73.9% | 72.2% | 71.3% | 71.9% |
| ROE | — | 3.4% | 4.5% | 4.6% | 3.6% | 5.4% | 4.3% | 3.2% | 0.7% | 4.3% |
| 1株利益（円） | 282.62 | 53.80 | 71.23 | 74.34 | 62.23 | 102.79 | 89.15 | 71.58 | 17.11 | 102.70 |
| 1株純資産（円） | 1,582.00 | 1,581.28 | 1,565.93 | 1,677.65 | 1,787.48 | 2,000.24 | 2,106.20 | 2,289.86 | 2,284.15 | 2,534.85 |
| 1株配当（円） | 27.5 | 30.0 | 35.0 | 40.0 | 35.0 | 45.0 | 50.0 | 50.0 | 50.0 | 52.0 |
| 期末PER（倍） | 21.9 | 27.9 | 22.8 | 21.6 | 28.2 | 16.7 | 19.3 | 28.3 | 97.9 | 23.1 |
| 営業CF | 1,642億円 | 1,589億円 | 2,200億円 | 2,146億円 | 2,208億円 | 2,020億円 | 1,792億円 | 2,691億円 | 2,379億円 | 2,262億円 |
| 投資CF | −1,121億円 | −531億円 | −471億円 | −1,456億円 | −1,838億円 | −795億円 | −1,688億円 | −1,584億円 | −1,505億円 | 745億円 |
| 財務CF | −480億円 | −516億円 | −891億円 | −1,571億円 | −810億円 | −1,115億円 | −613億円 | −826億円 | −649億円 | −3,120億円 |
| 現金 | 3,762億円 | 4,249億円 | 5,128億円 | 4,196億円 | 3,867億円 | 4,141億円 | 3,735億円 | 4,248億円 | 4,447億円 | 4,559億円 |
| 設備投資 | — | — | 1,170億円 | 1,060億円 | — | 1,518億円 | — | 1,617億円 | 1,419億円 | 1,491億円 |
| 研究開発費 | — | — | 699億円 | 792億円 | — | 841億円 | — | 1,043億円 | 1,161億円 | 1,157億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 73,856 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 723 | 716 | — | 725 | — | 692 | 694 | 740 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や京セラが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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