コンポーネント
63%売上に占める割合
- 売上
- 1.16兆円
- 営業利益
- 3,151億円
- 利益率
- 26.8%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が5.0%増え、営業利益は0.8%増えました。
証券コード 6981 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はコンポーネント、デバイス・モジュール、その他です。売上の約63%をコンポーネントが占めます。
この1年は、売上が5.0%増え、営業利益は0.8%増えました。
配当は100株で年6,500円です。
主な事業はコンポーネント、デバイス・モジュール、その他です。
［電子部品の製造・販売］提出会社当社は、各種電子部品の中間製品である半製品を生産し、国内外の生産会社へ供給しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
コンポーネント
63%売上に占める割合
デバイス・モジュール
36%
その他
1%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
村田昭が京都市に個人経営の村田製作所を創業し、セラミックコンデンサの製造を開始
株式を大阪証券取引所市場第二部に上場(
米国の開発・販売会社現MurataVios,Inc.を買収
みなとみらいイノベーションセンター(横浜市西区)を開設
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が5.0%増え、営業利益は0.8%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| コンポーネント | 1.16兆円 | 3,151億円 | +14.5% |
| デバイス・モジュール | 6,560億円 | −265億円 | −365.0% |
| その他 | 152億円 | −68億円 | — |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,500円（税金を引く前）。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
資産のうち85.0%が、返さなくていいお金です。現金は6,537億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、17.20%です。
信託銀行
17.20%
3.13億株+0.30pt
信託銀行
6.70%
1.21億株−0.40pt
金融機関
2.90%
0.52億株変わらず
上位10者で39.2%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、中東情勢の緊迫化に伴うホルムズ海峡の通航制約等により、エネルギー価格や輸送コストの上昇等の直接的な影響が生じる可能性があるのに加え、最終需要の下振れやそれに伴う競争環境の悪化等の間接的な影響も想定されます。
（移行リスク）・サステナビリティ投資促進制度や社内カーボンプライシング制度等を活用し、省エネ・再エネ活動をさらに加速させます。
これらに適切に対応できなければ、組織力・総合力が発揮できず、競争力の低下につながる可能性があります。
④事業遂行リスク（１）新技術・製品の開発に関するリスク発生頻度中影響度大リスク内容当社グループが属する電子部品業界は、技術革新のスピードが加速し、製品のライフサイクルが短期化しております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
一方で、昨今、地政学リスクが常態化してきており、直接・間接的に事業に影響を及ぼす可能性があります。
残余リスク上記の対策を講じたとしても、想定を超える政治・経済・社会的要因の急激な変化が起きた場合には、当社グループの業績及び財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。
（物理リスク）・台風の巨大化等による異常気象によって、工場の立地によっては甚大な被害を受ける可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.14兆円 | 1.37兆円 | 1.58兆円 | 1.53兆円 | 1.63兆円 | 1.81兆円 | 1.69兆円 | 1.64兆円 | 1.74兆円 | 1.83兆円 |
| 営業利益 | — | — | — | — | — | — | 2,982億円 | 2,154億円 | 2,797億円 | 2,818億円 |
| 純利益 | 1,561億円 | 1,461億円 | 2,069億円 | 1,830億円 | 2,371億円 | 3,141億円 | 2,439億円 | 1,808億円 | 2,338億円 | 2,339億円 |
| 総資産 | 1.63兆円 | 1.80兆円 | 2.05兆円 | 2.25兆円 | 2.46兆円 | 2.80兆円 | 2.86兆円 | 3.04兆円 | 3.03兆円 | 3.20兆円 |
| 自己資本比率 | 82.9% | 81.1% | 78.3% | 75.3% | 78.0% | 79.9% | 82.6% | 84.1% | 85.2% | 85.0% |
| ROE | — | — | — | — | — | — | 10.6% | 7.4% | 9.1% | 8.8% |
| 1株利益（円） | 81.54 | 76.21 | 107.82 | 95.35 | 123.50 | 490.95 | 128.64 | 95.72 | 125.08 | 127.66 |
| 1株純資産（円） | 707.61 | 758.94 | 835.70 | 882.63 | 1,000.71 | 1,166.81 | 1,249.22 | 1,353.01 | 1,385.77 | 1,493.58 |
| 1株配当（円） | 24.4 | 28.9 | 31.1 | 32.3 | 38.3 | 43.3 | 50.0 | 52.0 | 57.0 | 65.0 |
| 期末PER（倍） | 21.6 | 21.2 | 17.0 | 19.1 | 23.9 | 16.5 | 20.8 | 29.5 | 18.4 | 26.7 |
| 営業CF | 2,439億円 | 2,252億円 | 2,798億円 | 3,503億円 | 3,736億円 | 4,215億円 | 2,776億円 | 4,896億円 | 4,519億円 | 4,252億円 |
| 投資CF | −2,027億円 | −1,942億円 | −3,037億円 | −2,844億円 | −1,503億円 | −2,123億円 | −1,514億円 | −2,016億円 | −2,081億円 | −1,938億円 |
| 財務CF | −117億円 | −836億円 | 515億円 | 176億円 | −1,182億円 | −1,175億円 | −1,823億円 | −1,653億円 | −2,427億円 | −2,218億円 |
| 現金 | 2,392億円 | 1,879億円 | 2,178億円 | 3,023億円 | 4,077億円 | 5,121億円 | 4,694億円 | 6,220億円 | 6,251億円 | 6,537億円 |
| 設備投資 | — | — | 2,916億円 | — | — | 1,528億円 | — | 2,195億円 | 1,805億円 | 2,478億円 |
| 研究開発費 | — | 941億円 | 1,016億円 | — | 1,017億円 | 1,113億円 | 1,247億円 | 1,325億円 | 1,493億円 | 1,589億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 74,302 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 743 | — | — | 798 | — | 761 | 803 | 838 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や村田製作所が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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