エナジー
41%売上に占める割合
- 売上
- 2.05兆円
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が14.1%増え、税引前利益は34.8%増えました。
証券コード 7011 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はエナジー、航空・防衛・宇宙、プラント・インフラです。売上の約41%をエナジーが占めます。
この1年は、売上が14.1%増え、税引前利益は34.8%増えました。
配当は100株で年2,500円です。
主な事業はエナジー、航空・防衛・宇宙、プラント・インフラです。
[主な関係会社]三菱重工サーマルシステムズ㈱、三菱重工エンジン＆ターボチャージャ㈱（航空・防衛・宇宙）当セグメントにおいては、民間航空機、防衛航空機、飛しょう体、艦艇、特殊機械（魚雷）、特殊車両、宇宙機器等の設計、製造、販売、サービス及び据付け等を行っている。
有価証券報告書「事業の内容」より
エナジー
41%売上に占める割合
航空・防衛・宇宙
28%
プラント・インフラ
16%
物流・冷熱・ドライブシステム
13%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
、工部省から長崎造船局を借り受け、長崎造船所と命名して造船事業に本格的に乗り出した
東京、大阪各証券取引所に株式を上場(以後、
火力発電システム事業等を三菱パワー(株)から承継三菱重工マリタイムシステムズ(株)が営業開始
エンジニアリング事業を三菱重工エンジニアリング(株)(現MHIエンジニアリング(株))から承…
Concentric,LLC(米国)を連結子会社化
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が14.1%増え、税引前利益は34.8%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| エナジー | 2.05兆円 | — | — |
| 航空・防衛・宇宙 | 1.39兆円 | — | — |
| プラント・インフラ | 8,148億円 | — | — |
| 物流・冷熱・ドライブシステム | 6,249億円 | — | — |
| その他 | 745億円 | — | — |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年2,500円（税金を引く前）。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
資産のうち37.4%が、返さなくていいお金です。現金は1.33兆円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、15.69%です。
信託銀行
15.69%
5.29億株−0.01pt
信託銀行
5.23%
1.76億株−0.36pt
金融機関
3.40%
1.15億株+1.86pt
上位10者で35.7%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
３【事業等のリスク】当社グループ（当社及び連結子会社）では、事業運営に重要な影響を及ぼし得るリスクを網羅的に抽出・可視化し、経営管理サイクルに生かすことができるよう毎年取りまとめている。
また、定量化が難しい定性的なリスクも抽出しているほか、経営陣へのヒアリングを通じて経営陣が重要と考えるリスクを特定・整理している。
）の状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクを特定している。
(3)主要なリスク有価証券報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が当社グループの経営成績等の状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクには、以下に挙げるようなものがある。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
抽出・可視化したリスクには、中長期的に社会構造や事業環境に変化をもたらす可能性があるものも含まれている。
）の状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクを特定している。
また、競合他社の新技術開発・代替製品へのシフトが当社製品・技術の陳腐化やシェアの低下につながり、当社グループの経営成績等の状況に重要な影響を与える可能性がある。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | — | — | — | — | — | — | — | — | 4.36兆円 | 4.97兆円 |
| 税引前利益 | 1,697億円 | 392億円 | 1,826億円 | — | 494億円 | 1,737億円 | 1,911億円 | 3,152億円 | 3,521億円 | 4,747億円 |
| 純利益 | 877億円 | −73億円 | 1,103億円 | 871億円 | 406億円 | 1,135億円 | 1,305億円 | 2,220億円 | 2,454億円 | 3,321億円 |
| 総資産 | 5.25兆円 | 5.25兆円 | 5.24兆円 | 4.99兆円 | 4.81兆円 | 5.12兆円 | 5.47兆円 | 6.26兆円 | 6.66兆円 | 8.27兆円 |
| 自己資本比率 | 26.8% | 26.6% | 26.9% | 24.4% | 28.4% | 30.8% | 31.8% | 35.9% | 35.2% | 37.4% |
| ROE | 5.1% | −0.5% | 7.9% | 6.6% | 3.1% | 7.7% | 7.9% | 11.1% | 10.7% | 12.2% |
| 1株利益（円） | 261.24 | -2.18 | 32.85 | 25.94 | 12.09 | 33.82 | 38.84 | 66.07 | 73.04 | 98.86 |
| 1株純資産（円） | 418.15 | 415.35 | 420.47 | 362.77 | 406.47 | 469.64 | 518.31 | 667.86 | 698.91 | 919.16 |
| 1株配当（円） | 12.0 | 12.0 | 13.0 | 15.0 | 7.5 | 10.0 | 13.0 | 20.0 | 23.0 | 25.0 |
| 期末PER（倍） | 17.1 | 19.4 | 14.0 | 10.5 | 28.5 | 11.9 | 12.6 | 21.9 | 34.6 | 42.7 |
| 営業CF | — | 4,058億円 | 4,203億円 | 4,526億円 | −949億円 | 2,856億円 | 809億円 | 3,312億円 | 5,305億円 | 9,426億円 |
| 投資CF | — | −2,382億円 | −1,619億円 | −2,396億円 | −1,822億円 | 163億円 | −456億円 | −1,310億円 | −1,877億円 | −492億円 |
| 財務CF | — | — | −2,710億円 | −2,045億円 | 2,217億円 | −2,558億円 | −189億円 | −1,589億円 | −1,141億円 | −2,746億円 |
| 現金 | 2,424億円 | 2,992億円 | 2,832億円 | 2,816億円 | 2,454億円 | 3,143億円 | 3,477億円 | 4,313億円 | 6,578億円 | 1.33兆円 |
| 設備投資 | — | — | 1,374億円 | — | — | 1,150億円 | — | 1,939億円 | 1,843億円 | 1,784億円 |
| 研究開発費 | — | — | 1,522億円 | — | — | 1,137億円 | — | 1,784億円 | 2,187億円 | 2,891億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 78,793 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 848 | — | — | 864 | — | 966 | 1,018 | 1,072 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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