四輪事業
64%売上に占める割合
- 売上
- 13.86兆円
- 営業利益
- −1.41兆円
- 利益率
- −10.0%
輸送用機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が0.5%増え、営業利益は4,143億円の赤字になりました。
証券コード 7267 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は四輪事業、二輪事業、金融サービス事業です。売上の約64%を四輪事業が占めます。
この1年は、売上が0.5%増え、営業利益は4,143億円の赤字になりました。
配当は100株で年7,000円です。株主優待もあります。
主な事業は四輪事業、二輪事業、金融サービス事業です。
当社グループは、当社および国内外346社の関係会社(連結子会社282社、持分法適用会社64社)により構成され、事業別には、二輪事業、四輪事業、金融サービス事業およびパワープロダクツ事業及びその他の事業からなっています。
有価証券報告書「事業の内容」より
四輪事業
64%売上に占める割合
二輪事業
18%
金融サービス事業
16%
パワープロダクツ事業及びその他の事業
2%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
本田宗一郎が静岡県浜松市に本田技術研究所を開設、内燃機関および各種工作機械の製造ならびに研究…
株式を東京証券取引所に上場
ホンダエンジニアリング株式会社を合併
アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッドが北米子会社事業の統轄機能を有するホ…
ホンダオブアメリカマニュファクチュアリング・インコーポレーテッドがホンダマニュファクチュアリ…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が0.5%増え、営業利益は4,143億円の赤字になりました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 四輪事業 | 13.86兆円 | −1.41兆円 | −678.7% |
| 二輪事業 | 4.02兆円 | 7,319億円 | +10.3% |
| 金融サービス事業 | 3.53兆円 | 2,755億円 | −12.7% |
| パワープロダクツ事業及びその他の事業 | 3,849億円 | −107億円 | — |
2026年3月期の株価は1,156〜1,730円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
12万〜17万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年7,000円（税金を引く前）。
割引券・優待券基準月 3月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち35.3%が、返さなくていいお金です。現金は5.12兆円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、17.50%です。
信託銀行
17.50%
6.82億株−0.27pt
信託銀行
7.08%
2.76億株+0.59pt
金融機関
5.72%
2.23億株+0.03pt
上位10者で42.8%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
なお、中東情勢の影響もあり世界的に材料価格が高騰しており、当社の業績にも悪影響を及ぼすことが見込まれます。
人々の「時間や空間の制約からの解放」、そして「人の能力と可能性の拡張」という価値を提供していきたいと考えています。
四輪事業においては、長期的視点ではEV(電気自動車)が最適解であると考え、その普及に向けて大きく舵を切りましたが、米国での化石燃料に対する規制の緩和やEV補助金の見直しなどにより、EV市場の拡大スピードが鈍化しています。
これらの事業環境の変化に柔軟に対応できなかったこと、関税影響によるICE(内燃機関)／ハイブリッド車の収益悪化など、さまざまな要因が重なり、当社グループの四輪事業は極めて厳しい収益状況に陥ることとなりました。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
これら予期せぬ事象が発生し、政治的、軍事的、社会的な緊張の高まりに伴いサプライチェーンが寸断されるなど、事業活動の遅延・停止が発生した場合、当社グループの事業、業績に悪影響を与える可能性があります。
新たな価値創造への取り組みにおいては、従来の事業と比べ取り扱う個人情報の量と質が異なる可能性があるため、個人情報保護に向けた対策の重要性は高まっています。
当社グループがこれら市場・需要の変化に競争力をもって適切に対応できない場合、当社グループの事業、業績に悪影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 14.00兆円 | 15.36兆円 | 15.89兆円 | 14.93兆円 | 13.17兆円 | 14.55兆円 | 16.91兆円 | 20.43兆円 | 21.69兆円 | 21.80兆円 |
| 営業利益 | — | 8,336億円 | 7,264億円 | 6,336億円 | 6,602億円 | 8,712億円 | 7,808億円 | 1.38兆円 | 1.21兆円 | −4,143億円 |
| 純利益 | 6,166億円 | 1.06兆円 | 6,103億円 | 4,557億円 | 6,574億円 | 7,071億円 | 6,514億円 | 1.11兆円 | 8,358億円 | −4,239億円 |
| 総資産 | 18.96兆円 | 19.35兆円 | 20.42兆円 | 20.46兆円 | 21.92兆円 | 23.97兆円 | 24.67兆円 | 29.77兆円 | 30.78兆円 | 33.51兆円 |
| 自己資本比率 | 38.5% | 41.0% | 40.5% | 39.2% | 41.4% | 43.7% | 45.3% | 42.6% | 40.1% | 35.3% |
| ROE | 8.8% | 13.9% | 7.5% | 5.6% | 7.7% | 7.2% | 6.0% | 9.3% | 6.7% | −3.5% |
| 1株利益（円） | 114.03 | 196.93 | 115.33 | 86.71 | 126.92 | 137.03 | 128.01 | 225.88 | 178.93 | -106.06 |
| 1株純資産（円） | 1,349.27 | 1,487.12 | 1,566.25 | 1,546.82 | 1,753.35 | 2,040.77 | 2,239.98 | 2,629.37 | 2,835.96 | 3,035.91 |
| 1株配当（円） | 30.7 | 33.3 | 37.0 | 37.3 | 36.7 | 40.0 | 40.0 | 68.0 | 68.0 | 70.0 |
| 期末PER（倍） | 9.8 | 6.2 | 8.7 | 9.3 | 8.7 | 8.5 | 9.1 | 8.4 | 7.5 | — |
| 営業CF | 8,851億円 | 9,877億円 | 7,760億円 | 9,794億円 | 1.07兆円 | 1.68兆円 | 2.13兆円 | 7,473億円 | 2,922億円 | 1.14兆円 |
| 投資CF | −6,506億円 | −6,151億円 | −5,776億円 | −6,195億円 | −7,969億円 | −3,761億円 | −6,781億円 | −8,673億円 | −9,420億円 | −8,522億円 |
| 財務CF | 1,154億円 | −1,743億円 | 229億円 | −874億円 | −2,840億円 | −6,157億円 | −1.47兆円 | 9,186億円 | 2,805億円 | −369億円 |
| 現金 | 2.11兆円 | 2.26兆円 | 2.49兆円 | 2.67兆円 | 2.76兆円 | 3.67兆円 | 3.80兆円 | 4.95兆円 | 4.53兆円 | 5.12兆円 |
| 設備投資 | — | 4,339億円 | 4,265億円 | 3,756億円 | 3,213億円 | 2,784億円 | 4,939億円 | 3,880億円 | 5,374億円 | 7,514億円 |
| 研究開発費 | — | — | 8,200億円 | 8,214億円 | — | 8,040億円 | — | 9,763億円 | — | — |
| 従業員 | 211,915 | 215,638 | 219,722 | 218,674 | 211,374 | 204,035 | 197,039 | 194,993 | 194,173 | 195,109 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 820 | 817 | — | 779 | — | 831 | 896 | 933 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や本田技研工業が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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