四輪事業
91%売上に占める割合
- 売上
- 5.71兆円
- 営業利益
- 5,476億円
- 利益率
- 9.6%
輸送用機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が8.0%増え、営業利益は3.1%減りました。
証券コード 7269 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は四輪事業、二輪事業、マリン事業です。売上の約91%を四輪事業が占めます。
この1年は、売上が8.0%増え、営業利益は3.1%減りました。
配当は100株で年4,600円です。
主な事業は四輪事業、二輪事業、マリン事業です。
当社グループは、当社、子会社121社、関連会社37社で構成され、四輪車、二輪車、船外機及び電動車いす他の製造販売を主な内容とし、さらに各事業に関連する物流及びその他のサービス等の事業を展開しています。
有価証券報告書「事業の内容」より
四輪事業
91%売上に占める割合
二輪事業
7%
マリン事業
2%
その他事業
0%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
鈴木道雄、静岡県浜名郡天神町村(現浜松市中央区)で鈴木式織機製作所を創業
東京、大阪、名古屋各証券取引所に株式を上場
インド、NextBharatVenturesIfscPrivateLtd.を設立
中期経営計画(2025~2030年度)「ByYourSide」を発表
「10年先を見据えた技術戦略2025」を発表
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が8.0%増え、営業利益は3.1%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 四輪事業 | 5.71兆円 | 5,476億円 | −3.5% |
| 二輪事業 | 4,545億円 | 448億円 | +9.7% |
| マリン事業 | 1,195億円 | 266億円 | −13.0% |
| その他事業 | 126億円 | 39億円 | +2.0% |
2026年3月期の株価は1,463〜2,473円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
15万〜25万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,600円（税金を引く前）。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
資産のうち51.0%が、返さなくていいお金です。現金は9,733億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、15.08%です。
信託銀行
15.08%
2.91億株−1.47pt
信託銀行
6.49%
1.25億株−1.10pt
会社など
4.98%
0.96億株変わらず
上位10者で42.8%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
しかしながら、これらの環境変化を的確に捉え、新商品を適時に開発・投入し安定的に供給することができなければ、販売シェアや売上が低下する可能性があります。
特に、個の職務能力の向上については、AI技術も活用し、社員の業務効率化や生産性向上に向けた取組みを進めています。
＜技術戦略＞地球に寄り添う技術哲学「エネルギー極少化」で技術を磨き、人に寄り添う技術で、モビリティの本質価値を極大化し、By Your Sideで日々の移動における社会課題を解決する製品・サービスを提供していきます。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
【事業等のリスク】当社グループの経営成績及び財務状況、キャッシュ・フロー等に影響を与え、投資家の判断に重要な影響を及ぼす可能性があると考えられる主な事業等のリスクは次のとおりです。
これらは、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
さらに、お客様の嗜好や投資家行動の変化による企業価値低下等の可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3.17兆円 | 3.76兆円 | 3.87兆円 | 3.49兆円 | 3.18兆円 | 3.57兆円 | 4.64兆円 | 5.36兆円 | 5.83兆円 | 6.29兆円 |
| 営業利益 | — | — | — | — | — | — | — | 4,938億円 | 6,429億円 | 6,229億円 |
| 純利益 | 1,600億円 | 2,157億円 | 1,788億円 | — | 1,464億円 | 1,603億円 | 2,211億円 | 3,170億円 | 4,160億円 | 4,393億円 |
| 総資産 | 3.12兆円 | 3.34兆円 | 3.40兆円 | 3.34兆円 | 4.04兆円 | 4.16兆円 | 4.86兆円 | 5.76兆円 | 5.99兆円 | 6.64兆円 |
| 自己資本比率 | 35.9% | 38.8% | 40.9% | 44.5% | 41.8% | 45.2% | 47.2% | 47.2% | 49.6% | 51.0% |
| ROE | 15.4% | 17.9% | 13.3% | 9.3% | 9.2% | 9.0% | 11.2% | 12.6% | 14.6% | 13.8% |
| 1株利益（円） | 90.64 | 122.22 | 98.81 | 71.59 | 75.41 | 82.55 | 113.80 | 163.88 | 215.66 | 227.69 |
| 1株純資産（円） | 634.53 | 734.34 | 754.60 | 766.25 | 868.83 | 966.92 | 1,180.06 | 1,409.83 | 1,539.78 | 1,753.03 |
| 1株配当（円） | 11.0 | 18.5 | 18.5 | 21.2 | 22.5 | 22.8 | 25.0 | 30.5 | 41.0 | 46.0 |
| 期末PER（倍） | 12.7 | 11.7 | 12.4 | 9.0 | 16.7 | 12.8 | 10.6 | 10.6 | 8.4 | 8.2 |
| 営業CF | — | — | — | — | — | — | — | 5,018億円 | 6,698億円 | 7,175億円 |
| 投資CF | — | — | — | — | — | — | — | −4,774億円 | −4,756億円 | −4,995億円 |
| 財務CF | — | — | — | — | — | — | — | −929億円 | −1,860億円 | −1,273億円 |
| 現金 | 6,140億円 | 6,008億円 | 4,731億円 | 4,204億円 | 9,244億円 | 8,580億円 | 8,689億円 | 8,400億円 | 8,427億円 | 9,733億円 |
| 設備投資 | — | — | 2,689億円 | — | — | 1,894億円 | — | 3,215億円 | 3,618億円 | 3,507億円 |
| 研究開発費 | — | — | 1,581億円 | — | — | 1,607億円 | — | 2,342億円 | 2,656億円 | 2,704億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 76,889 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 681 | — | — | 666 | — | 702 | 785 | 828 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やスズキが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。