ランドモビリティ
64%売上に占める割合
- 売上
- 1.62兆円
輸送用機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.6%減り、営業利益は30.4%減りました。
証券コード 7272 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業はランドモビリティ、マリン、アウトドアランドビークルです。売上の約64%をランドモビリティが占めます。
この1年は、売上が1.6%減り、営業利益は30.4%減りました。
配当は100株で年3,500円です。株主優待もあります。
主な事業はランドモビリティ、マリン、アウトドアランドビークルです。
当社グループは、当社及び国内外の関係会社170社（子会社148社、関連会社22社（2025年12月31日現在））によって構成され、ランドモビリティ、マリン、アウトドアランドビークル、ロボティクス、金融サービス及びその他の事業を行っています。
有価証券報告書「事業の内容」より
ランドモビリティ
64%売上に占める割合
マリン
21%
アウトドアランドビークル
6%
金融サービス
4%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
登記(会社成立の日は
東京証券取引所第一部に新規上場
ヤマハロボティクスホールディングス(株)が、2019年に同社より分割設立された(株)新川、ア…
汎用エンジン事業より撤退
発電機事業より撤退
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.6%減り、営業利益は30.4%減りました。
| 2025年12月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| ランドモビリティ | 1.62兆円 | — | — |
| マリン | 5,276億円 | — | — |
| アウトドアランドビークル | 1,485億円 | — | — |
| 金融サービス | 1,140億円 | — | — |
| ロボティクス | 1,115億円 | — | — |
| その他 | 174億円 | — | — |
2025年12月期の株価は963〜1,384円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
10万〜14万円
計算のもと：2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年3,500円（税金を引く前）。
ポイント・優待サイト基準月 12月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち39.0%が、返さなくていいお金です。現金は3,989億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、17.83%です。
信託銀行
17.83%
1.73億株+1.01pt
信託銀行
5.06%
0.49億株−1.46pt
金融機関
3.99%
0.39億株+0.75pt
上位10者で40.5%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
2023年７月より貿易管理・経済安保推進委員会を設置し、貿易関連の法令遵守だけでなく、経済安全保障に関するリスクの選定、対応策の審議・遂行をタイムリーに行う対応を進めています。
米国関税、中国輸出管理令、外為法の改正等の経済安全保障に関連する各国の輸出入規制の改正に対しても、外部機関との連携を密に迅速な情報収集に努め、総合的なリスク制御・迅速な対応に努めています。
（11）情報セキュリティ・サイバーリスク＜リスク＞当社グループは、顧客の個人情報や技術的機密情報を適切に保護し、情報システムの安定稼働を維持することを重要課題と位置づけています。
近年はランサムウェア攻撃の高度化や取引先を経由したサプライチェーン攻撃が増加しており、脅威は多様化しています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
なお、これらは全てのリスクを網羅したものではなく、これら以外にも投資者の判断に影響を及ぼす事項が発生する可能性があります。
従って、為替変動は、当社グループの売上はもとより、収益及び費用等に影響し、その結果、当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
原材料価格の今後の高騰や部品不足などが発生、長期化する場合には、当社グループの業績及び財政状態に重大な影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.50兆円 | 1.67兆円 | 1.67兆円 | 1.66兆円 | 1.47兆円 | 1.81兆円 | 2.25兆円 | 2.41兆円 | 2.58兆円 | 2.53兆円 |
| 営業利益 | 1,086億円 | 1,498億円 | 1,408億円 | 1,154億円 | — | — | 2,249億円 | 2,439億円 | 1,815億円 | 1,264億円 |
| 純利益 | 632億円 | 1,016億円 | 934億円 | 757億円 | 531億円 | 1,556億円 | 1,744億円 | 1,584億円 | 1,081億円 | 161億円 |
| 総資産 | 1.32兆円 | 1.42兆円 | 1.42兆円 | 1.53兆円 | 1.64兆円 | 1.83兆円 | 2.18兆円 | 2.56兆円 | 2.78兆円 | 2.90兆円 |
| 自己資本比率 | 40.5% | 44.0% | 46.3% | 46.0% | 43.6% | 46.9% | 44.2% | 42.0% | 41.7% | 39.0% |
| ROE | 12.3% | 17.6% | 14.6% | 11.1% | 7.5% | 19.8% | 18.7% | 15.5% | 9.7% | 1.4% |
| 1株利益（円） | 60.28 | 96.98 | 89.12 | 72.28 | 50.63 | 148.56 | 170.49 | 157.89 | 110.12 | 16.59 |
| 1株純資産（円） | 509.84 | 594.45 | 627.55 | 672.95 | 681.72 | 828.10 | 950.24 | 1,084.96 | 1,188.23 | 1,166.80 |
| 1株配当（円） | 20.0 | 29.3 | 30.0 | 30.0 | 60.0 | 38.3 | 41.7 | 48.3 | 50.0 | 35.0 |
| 期末PER（倍） | 14.2 | 12.7 | 8.1 | 10.2 | 13.9 | 6.2 | 5.9 | 8.0 | 12.8 | 69.9 |
| 営業CF | — | — | — | — | — | — | — | 860億円 | 1,768億円 | 1,386億円 |
| 投資CF | −465億円 | −532億円 | −483億円 | −797億円 | −440億円 | −510億円 | −742億円 | −1,161億円 | −1,287億円 | −861億円 |
| 財務CF | — | — | — | — | — | — | — | 885億円 | −464億円 | −304億円 |
| 現金 | 1,355億円 | 1,556億円 | 1,382億円 | 1,227億円 | 2,672億円 | 2,749億円 | 2,968億円 | 3,470億円 | 3,730億円 | 3,989億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 581億円 | — | — | — | 1,041億円 | 1,266億円 | 1,280億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | 1,020億円 | — | — | — | 1,161億円 | 1,360億円 | 1,591億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 55,176 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | — | 746 | — | — | — | 812 | 818 | 835 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やヤマハ発動機が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。