日本
39%売上に占める割合
- 売上
- 3,678億円
- 営業利益
- 248億円
- 利益率
- 6.4%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が3.4%増え、営業利益は14.6%増えました。
証券コード 7276 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は日本、米州、アジアです。売上の約39%を日本が占めます。
この1年は、売上が3.4%増え、営業利益は14.6%増えました。
配当は100株で年5,600円です。株主優待もあります。
主な事業は日本、米州、アジアです。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社小糸製作所）及び子会社、関連会社、その他の関係会社で構成されており、自動車照明器、航空機部品、鉄道車両部品、各種電気機器などの製造・販売、並びにこれに関連した物流などを主たる業務としております。
有価証券報告書「事業の内容」より
日本
39%売上に占める割合
米州
35%
アジア
17%
中国
6%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
小糸源六郎商店創業(東京・京橋)鉄道信号灯用フレネルレンズの販売開始
株式を東京、大阪両証券取引所に上場
セプトンテクノロジーズインク等7社を子会社化
創業110周年を迎える
「コイトヨーロッパリミテッド」株式売却
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が3.4%増え、営業利益は14.6%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 日本 | 3,678億円 | 248億円 | +9.6% |
| 米州 | 3,286億円 | 35億円 | −33.1% |
| アジア | 1,627億円 | 189億円 | +12.1% |
| 中国 | 533億円 | 5億円 | — |
| 欧州 | 351億円 | 8億円 | — |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年5,600円（税金を引く前）。
QUOカード 1,000円相当〜基準月 3月・9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち68.1%が、返さなくていいお金です。現金は1,253億円あります。
いちばん多いのはトヨタ自動車で、21.00%です。
会社など
21.00%
0.55億株−1.70pt
信託銀行
10.70%
0.28億株−0.60pt
金融機関
5.10%
0.13億株+2.30pt
上位10者で56.7%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
３【事業等のリスク】（１）基本的な考え方当社グループでは、企業を取り巻く事業環境が大きく変化し、リスクが多様化・複雑化する中、リスクマネジメントを、事業活動を支える重要な経営基盤の一つと位置付けています。
従来、自然災害、地政学リスク、サイバー攻撃、サプライチェーン問題、人材確保等のリスク事象は、個別部門ごとに対応してきましたが、近年は複数部門にまたがり、経営全体へ影響を及ぼすケースが増加しています。
当社グループでは、こうしたリスクを全社的な観点から把握・共有し、未然防止及び影響最小化の両面から対応力を強化することが、安定的な事業継続及び企業価値向上につながるものと考えています。
また、リスクマネジメントは特定部門のみで完結するものではなく、各機能部署による自律的な管理を基本としつつ、経営として全社横断的な視点からリスクを把握・共有し、必要な対応を進めていくことを基本的な考え方としています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
災害リスク＜リスク概要＞当社グループは国内外に生産・物流拠点を有しており、地震、台風・豪雨、富士山噴火等の自然災害、並びに火災、設備事故、停電等の工場インフラ停止の影響を受ける可能性があります。
また、風水害や工場火災、設備故障に加え、取引先・物流事業者を含むサプライチェーン全体が被災した場合には、影響が長期化する可能性があります。
しかしながら、製品開発・量産の各段階において、不整合、検証不足、工程ばらつき等が発生した場合、市場不良、リコール、製造物責任（PL）問題等につながる可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 8,415億円 | 8,489億円 | 8,263億円 | 8,009億円 | 7,064億円 | 7,607億円 | 8,647億円 | 9,503億円 | 9,167億円 | 9,476億円 |
| 営業利益 | 925億円 | 1,038億円 | 1,015億円 | 824億円 | 567億円 | 534億円 | 468億円 | 560億円 | 449億円 | 514億円 |
| 純利益 | 567億円 | 834億円 | 729億円 | 580億円 | 376億円 | 383億円 | 297億円 | 409億円 | 462億円 | 165億円 |
| 総資産 | 6,583億円 | 6,721億円 | 7,382億円 | 7,297億円 | 7,822億円 | 8,552億円 | 9,059億円 | 9,656億円 | 8,900億円 | 9,062億円 |
| 自己資本比率 | 51.0% | 61.0% | 62.5% | 65.8% | 68.7% | 69.1% | 69.4% | 69.6% | 70.5% | 68.1% |
| ROE | 18.2% | 22.4% | 16.7% | 12.3% | 7.4% | 6.8% | 4.9% | 6.3% | 7.1% | 2.7% |
| 1株利益（円） | 176.40 | 259.45 | 226.76 | 180.49 | 117.00 | 119.26 | 92.26 | 130.93 | 156.49 | 60.23 |
| 1株純資産（円） | 1,045.43 | 1,275.74 | 1,435.12 | 1,494.72 | 1,672.33 | 1,838.24 | 1,955.44 | 2,182.85 | 2,210.09 | 2,343.05 |
| 1株配当（円） | 54.0 | 48.0 | 46.0 | 36.0 | 50.0 | 54.0 | 56.0 | 53.0 | 56.0 | 56.0 |
| 期末PER（倍） | 16.4 | 14.2 | 13.8 | 10.1 | 31.7 | 20.9 | 27.1 | 19.4 | 11.7 | 40.5 |
| 営業CF | 984億円 | 948億円 | 967億円 | 850億円 | 750億円 | 657億円 | 598億円 | 964億円 | 884億円 | 999億円 |
| 投資CF | −725億円 | −673億円 | −259億円 | −447億円 | −11億円 | −522億円 | −715億円 | −502億円 | −410億円 | −108億円 |
| 財務CF | −166億円 | −176億円 | −131億円 | −320億円 | −183億円 | −85億円 | −133億円 | −597億円 | −783億円 | −714億円 |
| 現金 | 395億円 | 410億円 | 980億円 | 1,042億円 | 1,619億円 | 1,696億円 | 1,458億円 | 1,346億円 | 1,013億円 | 1,253億円 |
| 設備投資 | — | — | 540億円 | 567億円 | — | 348億円 | — | 425億円 | 460億円 | 615億円 |
| 研究開発費 | — | — | 340億円 | 361億円 | — | 340億円 | — | 368億円 | 411億円 | 389億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 21,507 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 668 | 658 | — | 620 | — | 639 | 654 | 670 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や小糸製作所が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。