投資総研

輸送用機器 ・ プライム市場

テイ・エス テック

この1年は、売上が4.0%減り、営業利益は37.1%減りました。

証券コード 7313 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →
  • 売上4,423億円前の年から −4.0%
  • 営業利益103億円前の年から −37.1%
  • 100株の年間配当9,000円税金を引く前
  • 働く人13,558人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は米州、日本、中国です。売上の約59%を米州が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が4.0%減り、営業利益は37.1%減りました。

  3. 3

    配当は100株で年9,000円です。株主優待もあります。

01

どんな会社?

主な事業は米州、日本、中国です。

また、その他の関係会社である本田技研工業株式会社とは、事業上、継続的で緊密な関係にあります。

有価証券報告書「事業の内容」より

米州

59%売上に占める割合

売上
2,608億円
営業利益
15億円
利益率
0.6%

日本

20%

売上
888億円
営業利益
96億円
利益率
8.6%

中国

12%

売上
535億円
営業利益
68億円
利益率
12.1%

アジア・欧州

9%

売上
391億円
営業利益
−5億円
利益率
−1.1%

売上4,423億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 米州59%2,608億円
  • 日本20%888億円
  • 中国12%535億円
  • アジア・欧州9%391億円

これまでの歩み

  1. 1948

    設立旧商号株式会社藤家商店)は、東京シート株式会社(実質上の存続会社現テイ・エステック株式会…

  2. 2007

    東京証券取引所市場第一部に株式を上場

  3. 2021

    ポーランドシロンスク県にTSTECHPolandsp.zo.o.を設立(現連結子会社)

  4. 2022

    東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行

  5. 2022

    重慶提愛思汽車零部件有限公司を設立(現連結子会社)

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
7313
業種
輸送用機器
本社
埼玉県朝霞市栄町三丁目7番27号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
13,558人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が4.0%減り、営業利益は37.1%減りました。

売上▼ 4.0%
17年18年4,795億円19年20年21年22年23年24年25年26年4,423億円
営業利益(本業のもうけ)▼ 37.1%
18年473億円19年20年21年22年23年24年25年26年103億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
米州2,608億円15億円−76.0%
日本888億円96億円−7.1%
中国535億円68億円−9.1%
アジア・欧州391億円−5億円—

もうける力

純利益(最終的なもうけ)71億円▼ 17.3%
17年20年26年
1株利益(EPS)60.37円▼ 14.6%
17年20年26年
営業利益率2.3%▼ 1.2pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)2.3%▼ 0.4pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は1,396〜2,018円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円22年1,763円23年24年2,060円25年26年
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • テイ・エス テック
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年この会社 129.6指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

14万〜20万円

株主優待がもらえる200株なら28万〜40万円
  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(23.8〜29.4倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当と優待は?

100株で年9,000円(税金を引く前)。

9,000円100株の年間配当(税金を引く前)
149.1%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 8.4%
17年18年19年20年21年90.0円22年23年24年25年26年90.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

ポイント・優待サイト基準月 3月

株主優待を詳しく見る →

これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち73.3%が、返さなくていいお金です。現金は926億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)73.3%▲ 2.5pt
17年20年26年
手元の現金926億円▼ 17.0%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)226億円▼ 21.3%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

780万円平均年収(単体)
41.4歳平均年齢(単体)
17.6年平均勤続(単体)
設備投資212億円▼ 2.0%
17年20年26年
研究開発費141億円▼ 27.3%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー−11億円
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員13,558人
17年20年26年
平均年収(単体)780万円▲ 2.7%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは本田技研工業で、21.88%です。

1

会社など

本田技研工業

21.88%

0.26億株+0.40pt

2

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(信託口)

9.55%

0.11億株−1.72pt

3

信託銀行

日本カストディ銀行

4.68%

0.05億株+0.36pt

上位10者で55.5%

  • 25.8%会社など
  • 23.5%信託銀行
  • 6.2%金融機関
  1. 4
    オカモト会社など
    3.93%+1.62pt
  2. 5
    SMBC信託銀行(三井住友銀行退職給付信託口)信託銀行
    3.76%+0.07pt
  3. 6
    住友生命保険相互会社(常任代理人 日本カストディ銀行)信託銀行
    3.31%+0.06pt
  4. 7
    三菱UFJ銀行金融機関
    2.25%+0.04pt
  5. 8
    日本生命保険相互会社信託銀行
    2.20%+0.04pt
  6. 9
    三井住友海上火災保険金融機関
    2.09%新しく入った
  7. 10
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.85%−0.48pt

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文しかしながら、生産台数の減少に加え、原材料価格の高騰や労務費の上昇など、厳しい事業環境の影響を受け、収益面では課題を残す結果となりました。
  • 今年の文一方で、開発技術、調達、生産など各機能領域における競争力の強化は着実に進展しており、事業基盤の質的向上という面では将来の成長や収益力向上に資する成果が得られました。
  • 今年の文第16次中期は、売上拡大と収益構造改革を通じて収益力を高め、将来的に業界トップ水準の営業利益率を実現するための基盤を固める期間と位置付け、第16次中期末時点で営業利益率5.0%の達成を目指します。
  • 今年の文さらに、重点戦略の推進にあたっては、刻々と変化する情勢を見極めて成長機会を確実に捉えるとともに、必要に応じて負債性資金を活用しながら、研究開発や企業体質の強化に向けた投資を戦略的に実行していきます。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 競合の状況について新たな競合先の台頭や既存競合先の競争力向上により、市場におけるシェアが低下する可能性があります。

  • なお、中東やロシア・ウクライナをめぐる情勢悪化による影響範囲が拡大した場合等には円滑な事業運営が困難になることも予想され、当グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

  • これらの国々における経済の低迷や、自動車市場構造の変化、物価等の動向による消費者の購買意欲の低下は、二輪車及び四輪車等の販売減少につながり、当グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上4,258億円4,795億円4,121億円3,597億円3,461億円3,500億円4,092億円4,417億円4,605億円4,423億円
営業利益—473億円388億円263億円267億円230億円153億円175億円164億円103億円
純利益196億円301億円258億円151億円207億円124億円53億円102億円86億円71億円
総資産3,222億円3,519億円3,583億円3,418億円3,905億円4,160億円4,162億円4,462億円4,324億円4,227億円
自己資本比率65.9%66.9%71.3%74.5%70.9%71.4%71.8%73.3%70.8%73.3%
ROE9.6%13.4%10.5%5.9%7.8%4.3%1.8%3.3%2.7%2.3%
1株利益(円)288.58221.45189.35110.77152.8992.5641.3580.0970.6960.37
1株純資産(円)3,123.881,732.331,879.601,873.202,063.472,234.732,343.382,563.582,568.482,655.61
1株配当(円)70.080.084.086.090.054.063.073.083.090.0
期末PER(倍)10.49.58.411.510.814.940.625.123.829.4
営業CF340億円484億円438億円442億円252億円200億円304億円377億円287億円226億円
投資CF−124億円−127億円−183億円−54億円−117億円−172億円−210億円−87億円−359億円−237億円
財務CF−142億円−119億円−164億円−129億円−146億円−236億円−189億円−178億円−314億円−227億円
現金960億円1,188億円1,286億円1,496億円1,530億円1,396億円1,329億円1,508億円1,115億円926億円
設備投資——74億円76億円—145億円—136億円217億円212億円
研究開発費——127億円123億円—119億円—155億円194億円141億円
従業員—————————13,558
平均年収(単体・万円)——707699—683—725759780

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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