カラオケ・飲食店舗
44%売上に占める割合
- 売上
- 710億円
- 営業利益
- 66億円
- 利益率
- 9.3%
卸売業 ・ プライム市場
この1年は、売上が6.5%増え、営業利益は0.2%減りました。
証券コード 7458 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業はカラオケ・飲食店舗、業務用カラオケ、その他です。売上の約44%をカラオケ・飲食店舗が占めます。
この1年は、売上が6.5%増え、営業利益は0.2%減りました。
配当は100株で年6,700円です。株主優待もあります。
主な事業はカラオケ・飲食店舗、業務用カラオケ、その他です。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び子会社38社により構成されており、業務用カラオケ機器の販売、賃貸及び通信カラオケの音源・映像コンテンツの提供、カラオケルーム及び飲食店舗の運営並びに音楽・映像ソフトの制作、販売を主たる業務としております。
有価証券報告書「事業の内容」より
カラオケ・飲食店舗
44%売上に占める割合
業務用カラオケ
40%
その他
13%
音楽ソフト
3%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
東京都調布市において保志忠彦が保志商店を創業し音響機器の販売を開始
日本証券業協会に株式を店頭登録
東京都港区に本社を移転
九州地方において業務用カラオケ機器の賃貸・販売のほか、カラオケ店舗「サウンドパーク」を展開す…
(株)Airsideを吸収合併
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が6.5%増え、営業利益は0.2%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| カラオケ・飲食店舗 | 710億円 | 66億円 | +4.5% |
| 業務用カラオケ | 653億円 | 119億円 | +2.1% |
| その他 | 212億円 | 28億円 | +18.5% |
| 音楽ソフト | 55億円 | 1億円 | −56.9% |
2026年3月期の株価は1,508〜1,770円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
15万〜18万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,700円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
割引券・優待券 5,000円相当〜基準月 3月・9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち56.1%が、返さなくていいお金です。現金は485億円あります。
いちばん多いのは保志 忠郊で、12.08%です。
個人など
12.08%
0.12億株+0.12pt
個人など
11.86%
0.12億株+0.15pt
信託銀行
9.47%
0.10億株−1.82pt
上位10者で51.3%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
サイバー攻撃への対策として、ファイアウォールの設置、メールセキュリティサービスやウイルス対策ソフトの導入の他、不審な動きの検知・対応を含めた多層防御を実施し、総合的なセキュリティ強化に取り組んでおります。
(3）会社の対処すべき課題今後の経済見通しにつきましては、雇用環境の改善や賃上げの動きの継続を背景に、個人消費を中心とした内需は緩やかな回復基調が見込まれます。
一方で、海外での地政学リスクの高まりや為替相場の不安定感に加え、国内における物価上昇の影響など、先行きについては不透明な状況が続くものと予想されます。
国内カラオケ市場におきましては、介護施設などのエルダー市場におけるカラオケの需要は引き続き拡大することが見込まれるものの、既存市場であるナイト市場及びカラオケボックス市場においては概ね横ばいで推移するものと考えられます。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
新商品の投入及びこれに対する市場の支持の程度により、業務用カラオケ機器の出荷台数や設置台数が変動し、業務用カラオケ事業の業績に影響を及ぼす可能性があります。
店舗間の競争の激化に伴う客数の減少及び客単価の下落により、カラオケ・飲食店舗事業の業績に影響を及ぼす可能性があります。
音楽ソフト事業ａ．市場に支持される音楽ＣＤ、ＤＶＤ等の発売の状況により、販売数量が変動し、音楽ソフト事業の業績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1,406億円 | 1,414億円 | 1,438億円 | 1,463億円 | 933億円 | 948億円 | 1,282億円 | 1,467億円 | 1,530億円 | 1,630億円 |
| 営業利益 | 207億円 | 211億円 | 197億円 | 191億円 | −27億円 | −3億円 | 130億円 | 186億円 | 179億円 | 179億円 |
| 純利益 | 111億円 | 131億円 | 156億円 | 126億円 | −188億円 | 52億円 | 83億円 | 126億円 | 182億円 | 159億円 |
| 総資産 | 1,869億円 | 1,802億円 | 1,888億円 | 1,816億円 | 1,868億円 | 1,804億円 | 1,886億円 | 2,114億円 | 2,093億円 | 2,204億円 |
| 自己資本比率 | 62.9% | 68.7% | 69.3% | 74.0% | 55.8% | 57.4% | 56.4% | 50.9% | 55.6% | 56.1% |
| ROE | 9.7% | 10.9% | 12.2% | 9.5% | −15.7% | 5.0% | 7.9% | 11.7% | 16.2% | 13.2% |
| 1株利益（円） | 96.77 | 114.98 | 137.22 | 110.94 | -169.27 | 47.61 | 76.21 | 117.01 | 172.56 | 153.38 |
| 1株純資産（円） | 1,028.99 | 1,086.51 | 1,155.39 | 1,193.15 | 956.10 | 948.33 | 974.95 | 1,006.80 | 1,113.36 | 1,196.01 |
| 1株配当（円） | 54.5 | 55.5 | 56.0 | 56.5 | 56.5 | 56.5 | 56.5 | 57.0 | 57.0 | 67.0 |
| 期末PER（倍） | 23.1 | 24.5 | 20.6 | 13.0 | — | 36.5 | 28.7 | 16.6 | 10.0 | 11.0 |
| 営業CF | 331億円 | 333億円 | 302億円 | 282億円 | 78億円 | 182億円 | 249億円 | 268億円 | 247億円 | 251億円 |
| 投資CF | −163億円 | −228億円 | −142億円 | −214億円 | −95億円 | −93億円 | −121億円 | −559億円 | −114億円 | −110億円 |
| 財務CF | −85億円 | −220億円 | −95億円 | −159億円 | 222億円 | −85億円 | −95億円 | 69億円 | −209億円 | −72億円 |
| 現金 | 613億円 | 497億円 | 564億円 | 472億円 | 677億円 | 681億円 | 714億円 | 493億円 | 416億円 | 485億円 |
| 設備投資 | — | — | 189億円 | 184億円 | — | 93億円 | — | 491億円 | 195億円 | 225億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 3,694 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 602 | 596 | — | 586 | — | 595 | 611 | 616 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や第一興商が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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