グローバルはま寿司
25%売上に占める割合
- 売上
- 3,203億円
- 営業利益
- 268億円
- 利益率
- 8.4%
小売業 ・ プライム市場
この1年は、売上が11.2%増え、営業利益は8.4%増えました。
証券コード 7550 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業はグローバルはま寿司、グローバルすき家、グローバル中食です。売上の約25%をグローバルはま寿司が占めます。
この1年は、売上が11.2%増え、営業利益は8.4%増えました。
配当は100株で年7,500円です。株主優待もあります。
主な事業はグローバルはま寿司、グローバルすき家、グローバル中食です。
㈱ユナイテッドベジーズは、青果の販売を主な事業としております。
有価証券報告書「事業の内容」より
グローバルはま寿司
25%売上に占める割合
グローバルすき家
25%
グローバル中食
18%
レストラン
14%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
当社を設立し、神奈川県横浜市鶴見区に横浜工場併設の本社を設置
日本証券業協会に株式を店頭登録
イギリスの持ち帰り寿司事業拡大のため、SnowFoxTopcoLimited(現Wonder…
水産事業強化のため、バイオ愛媛(株)の株式を取得
ファストフード事業の統括を行うため、(株)ゼンショー日本ダイニングホールディングスを設立
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が11.2%増え、営業利益は8.4%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| グローバルはま寿司 | 3,203億円 | 268億円 | +25.4% |
| グローバルすき家 | 3,145億円 | 93億円 | −62.0% |
| グローバル中食 | 2,219億円 | 274億円 | +7.0% |
| レストラン | 1,713億円 | 130億円 | +14.1% |
| グローバルファストフード | 1,128億円 | 33億円 | −7.3% |
| 小売 | 770億円 | −10億円 | — |
| その他 | 356億円 | −4億円 | — |
| 本社・サポート | 107億円 | 28億円 | — |
2026年3月期の株価は7,169〜10,600円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
72万〜106万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年7,500円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
お食事券 1,000円相当〜基準月 3月・9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち35.5%が、返さなくていいお金です。現金は1,281億円あります。
いちばん多いのは日本クリエイトで、36.16%です。
会社など
36.16%
0.60億株−2.26pt
信託銀行
7.92%
0.13億株−1.93pt
信託銀行
2.84%
0.05億株−0.57pt
上位10者で54.1%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
当社のグループＩＴ本部において、コンピュータウイルスやランサムウェア等のサイバー攻撃など悪意のある攻撃に対し、適切に防止策を実施してリスク低減を図っており、ＢＣＰも立案済みで順次更新しています。
また、提供する商品には外部仕入先から調達した原材料や製品が含まれるため、その品質管理体制や表示内容に不備があった場合においても、当社が販売者または表示製造業者として責任を問われる可能性があります。
これらの事態が発生した場合、損害賠償の発生に加え、商品回収（リコール）、ブランドイメージの毀損等により、当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
(17)取引先との契約及び取引慣行に関するリスクについて当社グループは多数の仕入先及び取引先と継続的に取引を行っております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
具体的には、特に以下の取り組みを進めておりますが、今後、労働需給バランスの悪化などによって十分な人財確保ができない場合、当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
訴訟について当社グループは、事業の遂行に関して、訴訟及び規制当局による様々な法的手続きの対象になる可能性があります。
しかしながら、役職員個人による法令・社内規定違反や社会通念上不適切な行為などコンプライアンス上の問題が発生した場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 5,440億円 | 5,791億円 | 6,077億円 | 6,304億円 | 5,950億円 | 6,585億円 | 7,800億円 | 9,658億円 | 1.14兆円 | 1.26兆円 |
| 営業利益 | 188億円 | 176億円 | 188億円 | 209億円 | 121億円 | 92億円 | 217億円 | 537億円 | 751億円 | 814億円 |
| 純利益 | 84億円 | 80億円 | 99億円 | 120億円 | 23億円 | 139億円 | 133億円 | 307億円 | 393億円 | 458億円 |
| 総資産 | 2,890億円 | 2,953億円 | 3,778億円 | 3,659億円 | 3,960億円 | 4,272億円 | 4,696億円 | 7,481億円 | 8,131億円 | 9,604億円 |
| 自己資本比率 | 23.5% | 22.9% | 19.1% | 23.7% | 21.5% | 24.2% | 24.6% | 28.7% | 29.5% | 35.5% |
| ROE | 13.0% | 11.8% | 14.2% | 15.1% | 2.6% | 14.7% | 12.1% | 18.6% | 17.3% | 15.8% |
| 1株利益（円） | 56.87 | 54.18 | 67.93 | 80.31 | 14.82 | 91.17 | 87.30 | 195.41 | 240.45 | 275.85 |
| 1株純資産（円） | 458.07 | 461.76 | 496.34 | 563.30 | 560.87 | 679.19 | 761.63 | 1,171.76 | 1,335.69 | 1,665.94 |
| 1株配当（円） | 18.0 | 18.0 | 18.0 | 20.0 | 20.0 | 22.0 | 24.0 | 50.0 | 70.0 | 75.0 |
| 期末PER（倍） | 32.8 | 44.7 | 37.7 | 25.7 | 191.1 | 31.4 | 45.0 | 33.0 | 33.5 | 33.3 |
| 営業CF | 370億円 | 372億円 | 331億円 | 336億円 | 297億円 | 454億円 | 531億円 | 860億円 | 790億円 | 1,012億円 |
| 投資CF | −262億円 | −247億円 | −521億円 | −352億円 | −235億円 | −316億円 | −352億円 | −1,254億円 | −665億円 | −781億円 |
| 財務CF | −94億円 | −91億円 | 503億円 | −258億円 | 18億円 | −120億円 | 18億円 | 546億円 | −162億円 | 198億円 |
| 現金 | 223億円 | 261億円 | 572億円 | 289億円 | 376億円 | 424億円 | 647億円 | 822億円 | 797億円 | 1,281億円 |
| 設備投資 | — | — | 314億円 | 351億円 | — | 412億円 | — | 641億円 | 915億円 | 1,165億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 20,626 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 610 | 619 | — | 626 | — | 743 | 817 | 830 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やゼンショーホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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