消化器内視鏡ソリューション
69%売上に占める割合
- 売上
- 6,974億円
- 営業利益
- 1,364億円
- 利益率
- 19.6%
精密機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.3%増え、営業利益は40.2%減りました。
証券コード 7733 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は消化器内視鏡ソリューション、サージカルインターベンション、その他です。売上の約69%を消化器内視鏡ソリューションが占めます。
この1年は、売上が1.3%増え、営業利益は40.2%減りました。
配当は100株で年3,000円です。
主な事業は消化器内視鏡ソリューション、サージカルインターベンション、その他です。
当社グループは、オリンパス株式会社（当社）、子会社80社、関連会社２社及び共同支配企業１社で構成されており、消化器内視鏡ソリューション事業及びサージカルインターベンション事業を主な事業とし、さらに各事業に関連する持株会社及び金融投資等の事業活動を展開しています。
有価証券報告書「事業の内容」より
消化器内視鏡ソリューション
69%売上に占める割合
サージカルインターベンション
31%
その他
0%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
東京都渋谷区幡ヶ谷において顕微鏡の国産化とその他光学機械の製作を目的として株式会社高千穂製作…
東京証券取引所に株式を上場
東京都八王子市石川町に本社事務所を移転
整形外科事業をポラリス・キャピタル・グループ株式会社が設立したPTCJ-6Oホールディングス…
BioProtectLtd.を買収し、医療分野における泌尿器科の領域を強化
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.3%増え、営業利益は40.2%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 消化器内視鏡ソリューション | 6,974億円 | 1,364億円 | −20.5% |
| サージカルインターベンション | 3,131億円 | −150億円 | −198.2% |
| その他 | 2億円 | −5億円 | — |
2026年3月期の株価は1,303〜2,168円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
13万〜22万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年3,000円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
資産のうち52.8%が、返さなくていいお金です。現金は1,880億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、19.14%です。
信託銀行
19.14%
2.11億株−0.78pt
信託銀行
6.71%
0.74億株−0.70pt
金融機関
5.21%
0.57億株+0.35pt
上位10者で47.8%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
当社グループの業績は、将来において発生する可能性のある様々なリスク（不確実性）により、影響を受ける可能性があります。
当社グループは、経営理念および基本的な指針を含む事業目標の達成を目的として、包括的なグローバル・エンタープライズ・リスク・マネジメントの枠組みを構築しています。
当該枠組みは、正式に定められた「リスクマネジメント及び危機対応方針」に基づき運用されています。
積極的かつ適切なリスクテイクを通じて機会を掴み、オリンパスグループにとって持続的な成長と価値創造を実現します。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
当社グループの業績は、将来において発生する可能性のある様々なリスク（不確実性）により、影響を受ける可能性があります。
特に、中東における最近の紛争はエネルギーコストの上昇やインフレ予想の高まりを招いており、金融政策や経済の安定性に影響を及ぼす可能性があります。
各国政府や企業は二酸化炭素排出量の削減や低炭素経済への移行に向けた取り組みを加速させていますが、その過程では多額の投資が必要であり、特定の産業において構造的な変化や混乱を招く可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | — | — | — | — | — | 7,501億円 | 8,819億円 | 9,258億円 | 9,973億円 | 1.01兆円 |
| 営業利益 | — | — | — | — | — | — | — | 514億円 | 1,625億円 | 971億円 |
| 純利益 | 428億円 | 571億円 | 81億円 | 517億円 | 129億円 | 1,157億円 | 1,434億円 | 2,426億円 | 1,179億円 | 682億円 |
| 総資産 | 9,600億円 | 9,787億円 | 9,320億円 | 1.02兆円 | 1.18兆円 | 1.36兆円 | 1.51兆円 | 1.53兆円 | 1.43兆円 | 1.54兆円 |
| 自己資本比率 | 41.1% | 45.2% | 47.3% | 36.5% | 33.3% | 37.6% | 42.4% | 49.4% | 52.4% | 52.8% |
| ROE | 11.3% | 13.6% | 1.8% | 12.7% | 3.4% | 25.6% | 24.9% | 34.7% | 15.6% | 8.7% |
| 1株利益（円） | 31.25 | 41.71 | 5.97 | 39.37 | 10.05 | 90.22 | 113.22 | 199.91 | 102.99 | 61.32 |
| 1株純資産（円） | 288.36 | 324.25 | 323.06 | 288.39 | 306.72 | 400.75 | 510.62 | 649.59 | 666.54 | 737.48 |
| 1株配当（円） | 7.0 | 7.0 | 7.5 | 10.0 | 12.0 | 14.0 | 16.0 | 18.0 | 20.0 | 30.0 |
| 期末PER（倍） | 34.2 | 24.2 | 201.3 | 39.7 | 228.0 | 25.9 | 20.5 | 11.1 | 18.9 | 24.3 |
| 営業CF | 1,021億円 | 951億円 | 669億円 | 1,335億円 | 1,241億円 | 1,697億円 | 985億円 | 424億円 | 1,905億円 | 1,006億円 |
| 投資CF | −208億円 | −533億円 | −603億円 | −624億円 | −1,189億円 | −710億円 | −584億円 | 3,600億円 | −655億円 | −874億円 |
| 財務CF | −436億円 | −511億円 | −829億円 | −195億円 | 408億円 | −407億円 | −1,432億円 | −2,760億円 | −2,115億円 | −876億円 |
| 現金 | 1,995億円 | 1,912億円 | 1,146億円 | 1,627億円 | 2,175億円 | 3,026億円 | 2,055億円 | 3,409億円 | 2,525億円 | 1,880億円 |
| 設備投資 | — | — | 668億円 | — | — | 755億円 | — | 807億円 | 850億円 | 922億円 |
| 研究開発費 | — | — | 940億円 | — | — | 853億円 | — | 864億円 | 1,039億円 | 1,099億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 28,138 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 867 | — | — | 922 | — | 1,041 | 1,046 | 1,006 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やオリンパスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。