米州
30%売上に占める割合
- 売上
- 381億円
- 営業利益
- 25億円
- 利益率
- 6.6%
その他製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が0.2%増え、営業利益は6.5%減りました。
証券コード 7846 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は米州、日本、欧州です。売上の約30%を米州が占めます。
この1年は、売上が0.2%増え、営業利益は6.5%減りました。
配当は100株で年12,000円です。株主優待もあります。
主な事業は米州、日本、欧州です。
当社グループは、筆記具等をはじめとしたステイショナリー用品及び玩具等の製造、仕入及び販売を主な事業としているほか、これらに付帯するサービス業務を営んでおります。
有価証券報告書「事業の内容」より
米州
30%売上に占める割合
日本
30%
欧州
22%
アジア
19%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
株式会社並木製作所を設立し、万年筆の製造、販売開始
パイロット萬年筆株式会社が東京証券取引所市場第二部に上場
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
株式会社マークスグループ・ホールディングス(
株式会社マークスを吸収合併し、株式会社マークスに改称)の株式を取得、同社及びその子会社の株式…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が0.2%増え、営業利益は6.5%減りました。
| 2025年12月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 米州 | 381億円 | 25億円 | +31.1% |
| 日本 | 375億円 | 118億円 | −13.0% |
| 欧州 | 274億円 | 13億円 | −27.5% |
| アジア | 234億円 | 9億円 | +155.1% |
2025年12月期の株価は3,698〜5,082円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
37万〜51万円
計算のもと：2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年12,000円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
自社製品基準月 12月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち80.8%が、返さなくていいお金です。現金は386億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、10.73%です。
信託銀行
10.73%
0.04億株−0.05pt
信託銀行
6.69%
0.02億株+0.62pt
金融機関
4.61%
0.02億株+0.16pt
上位10者で41.6%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、当社製品群が陳腐化するような著しい成長可能性を有する製品やサービスが出現した場合、販売の減少による影響に加え、それに伴う棚卸資産の評価損が計上される可能性があります。
当社グループでは、付加価値の高い製品の開発や販路の整備を通じた企業価値及びブランド力の向上に取り組むとともに、製品及びサービスの革新を実現するため、研究開発投資を継続的に行っております。
また、世界各市場の動向を的確に把握するため、マーケティング機能の強化に努めております。
しかしながら、市場動向を十分に把握できなかった場合や、競合環境の変化に適切に対応できなかった場合は、売上高の減少や研究開発投資の回収遅延等により、当社グループの業績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、当社製品群が陳腐化するような著しい成長可能性を有する製品やサービスが出現した場合、販売の減少による影響に加え、それに伴う棚卸資産の評価損が計上される可能性があります。
連結財務諸表の作成にあたっては、在外連結子会社の外貨建財務諸表を円に換算しているため、為替レートの変動が当社グループの業績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
投資資本に関連するリスク当社グループは、技術獲得や効率的な新規事業開発、又は事業の競争力強化を目的として、企業買収、第三者との合弁、資本的支出及びその他の戦略的出資を行う可能性があります。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 984億円 | 1,041億円 | 1,040億円 | 1,037億円 | 871億円 | 1,031億円 | 1,128億円 | 1,186億円 | 1,262億円 | 1,264億円 |
| 営業利益 | 210億円 | 200億円 | 209億円 | 191億円 | — | — | 212億円 | 190億円 | 178億円 | 166億円 |
| 純利益 | 145億円 | 155億円 | 146億円 | 133億円 | 99億円 | 143億円 | 158億円 | 137億円 | 152億円 | 121億円 |
| 総資産 | 1,148億円 | 1,120億円 | 1,151億円 | 1,259億円 | 1,236億円 | 1,432億円 | 1,565億円 | 1,665億円 | 1,767億円 | 1,799億円 |
| 自己資本比率 | 67.3% | 52.3% | 59.4% | 63.4% | 70.2% | 70.6% | 74.5% | 78.3% | 79.1% | 80.8% |
| ROE | 20.4% | 22.8% | 23.0% | 17.9% | 11.9% | 15.2% | 14.5% | 11.1% | 11.2% | 8.5% |
| 1株利益（円） | 309.86 | 361.72 | 369.87 | 336.62 | 251.84 | 361.81 | 399.86 | 346.31 | 388.53 | 317.02 |
| 1株純資産（円） | 1,651.06 | 1,485.64 | 1,732.42 | 2,023.41 | 2,199.11 | 2,562.01 | 2,954.51 | 3,305.72 | 3,628.73 | 3,909.89 |
| 1株配当（円） | 22.0 | 32.0 | 40.0 | 45.0 | 55.0 | 60.0 | 90.0 | 100.0 | 117.0 | 120.0 |
| 期末PER（倍） | 15.6 | 15.0 | 14.4 | 13.1 | 11.5 | 12.2 | 12.0 | 12.1 | 12.5 | 15.4 |
| 営業CF | 98億円 | 179億円 | 141億円 | 152億円 | 151億円 | 198億円 | 138億円 | 102億円 | 227億円 | 170億円 |
| 投資CF | −32億円 | −56億円 | −29億円 | −55億円 | −45億円 | −36億円 | −54億円 | −107億円 | −111億円 | −111億円 |
| 財務CF | 12億円 | −197億円 | −69億円 | −21億円 | −54億円 | −80億円 | −84億円 | −74億円 | −110億円 | −80億円 |
| 現金 | 281億円 | 205億円 | 248億円 | 325億円 | 377億円 | 458億円 | 454億円 | 383億円 | 391億円 | 386億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 60億円 | — | — | — | 110億円 | 118億円 | 79億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | 14億円 | — | — | — | 21億円 | 22億円 | 25億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 3,175 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | — | 641 | — | — | — | 706 | 730 | 753 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やパイロットコーポレーションが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。