日本
78%売上に占める割合
- 売上
- 2,104億円
- 営業利益
- 283億円
- 利益率
- 12.5%
その他製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が8.1%増え、営業利益は2.5%減りました。
証券コード 7867 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は日本、アメリカズ、アジアです。売上の約78%を日本が占めます。
この1年は、売上が8.1%増え、営業利益は2.5%減りました。
配当は100株で年6,400円です。株主優待もあります。
主な事業は日本、アメリカズ、アジアです。
日本
78%売上に占める割合
アメリカズ
11%
アジア
7%
欧州
3%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
日本証券業協会に株式を店頭登録
株式会社トミー(存続会社)と株式会社タカラが合併し、同時に商号を株式会社タカラトミーに変更い…
株式会社インデックス・ホールディングスとの業務提携を発表及び第三者割当増資を引受け
株式会社ユージン(現株式会社タカラトミーアーツ)を完全子会社化
株式会社ティーツーアイエンターテイメント(現株式会社タカラトミーフィールドテック)の株式を追…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が8.1%増え、営業利益は2.5%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 日本 | 2,104億円 | 283億円 | +2.3% |
| アメリカズ | 304億円 | 6億円 | — |
| アジア | 190億円 | 21億円 | −20.1% |
| 欧州 | 78億円 | −3億円 | — |
| オセアニア | 29億円 | 2億円 | +37.9% |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,400円（税金を引く前）。
割引券・優待券基準月 3月・6月・9月・12月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち68.0%が、返さなくていいお金です。現金は510億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、12.45%です。
信託銀行
12.45%
0.11億株−0.52pt
会社など
7.43%
0.07億株+0.13pt
信託銀行
3.74%
0.03億株−0.53pt
上位10者で32.8%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
一方、世界的には、米国通商政策の影響による景気減速への懸念、金利・為替の変動や地政学的リスクによる影響等、依然として先行き不透明な状況が続くと見込まれます。
[中長期経営戦略2030]（事業戦略）Kidults需要と日本IPの人気は、欧米・アジアを中心に世界規模で拡大しています。
このような外部環境を踏まえ、当社グループでは、強みである日本IPを活用した企画力を基盤に、グローバル展開を見据えた開発力の強化に取り組んでまいります。
当社グループブランドのオリジナルショップ展開やデジタルを含めたマーケティングへの注力等、各種施策を推進することで、グローバルにおけるブランドの確立を図り、地域軸・年齢軸を成長ドライバーとした事業拡大を進めてまいります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
当社グループは、事業継続計画（BCP）の整備等に取り組んでいますが、このような事態での物的・人的被害により多額の費用等が発生し、財政状態及び経営成績に大きな影響を及ぼす可能性があります。
当社グループは、情報セキュリティ対策の強化・徹底等により、これらの情報の秘密保持に細心の注意を払っていますが、不測の事態により情報が外部に流出する可能性があります。
万一、このような事態が生じた場合には、当社グループの信用低下や財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1,677億円 | 1,774億円 | 1,769億円 | 1,648億円 | 1,412億円 | 1,654億円 | 1,873億円 | 2,083億円 | 2,502億円 | 2,705億円 |
| 営業利益 | 77億円 | 132億円 | 144億円 | 107億円 | 71億円 | 123億円 | 131億円 | 188億円 | 249億円 | 242億円 |
| 純利益 | 54億円 | 80億円 | 93億円 | 45億円 | 54億円 | 91億円 | 83億円 | 98億円 | 164億円 | 117億円 |
| 総資産 | 1,577億円 | 1,395億円 | 1,434億円 | 1,293億円 | 1,476億円 | 1,561億円 | 1,595億円 | 1,663億円 | 1,658億円 | 1,634億円 |
| 自己資本比率 | 32.4% | 40.0% | 46.5% | 51.6% | 47.1% | 50.5% | 54.5% | 60.1% | 64.2% | 68.0% |
| ROE | 12.2% | 14.9% | 15.2% | 6.8% | 7.9% | 12.3% | 10.0% | 10.5% | 15.8% | 10.7% |
| 1株利益（円） | 61.88 | 84.74 | 97.85 | 47.30 | 57.07 | 98.23 | 90.66 | 107.73 | 182.20 | 131.38 |
| 1株純資産（円） | 548.45 | 591.00 | 700.26 | 703.07 | 742.45 | 860.74 | 950.39 | 1,104.07 | 1,186.44 | 1,266.19 |
| 1株配当（円） | 10.0 | 14.0 | 24.0 | 30.0 | 17.5 | 32.5 | 32.5 | 50.0 | 64.0 | 64.0 |
| 期末PER（倍） | 18.0 | 12.9 | 11.7 | 16.1 | 17.6 | 12.4 | 16.3 | 26.1 | 19.0 | 19.8 |
| 営業CF | 249億円 | 163億円 | 215億円 | 90億円 | 181億円 | 164億円 | 162億円 | 292億円 | 170億円 | 201億円 |
| 投資CF | −38億円 | −37億円 | −40億円 | −34億円 | −86億円 | −25億円 | −21億円 | −53億円 | −81億円 | −81億円 |
| 財務CF | −19億円 | −247億円 | −101億円 | −123億円 | 68億円 | −130億円 | −137億円 | −271億円 | −168億円 | −183億円 |
| 現金 | 585億円 | 462億円 | 538億円 | 469億円 | 635億円 | 653億円 | 664億円 | 642億円 | 561億円 | 510億円 |
| 研究開発費 | — | — | 40億円 | 47億円 | — | 46億円 | — | 50億円 | 59億円 | 67億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 2,574 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 838 | 872 | — | 722 | — | 802 | 920 | 1,038 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やタカラトミーが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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