情報コミュニケーション事業分野
50%売上に占める割合
- 売上
- 9,039億円
- 営業利益
- 450億円
- 利益率
- 4.9%
その他製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が5.0%増え、営業利益は21.1%減りました。
証券コード 7911 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は情報コミュニケーション事業分野、生活・産業事業分野、エレクトロニクス事業分野です。売上の約50%を情報コミュニケーション事業分野が占めます。
この1年は、売上が5.0%増え、営業利益は21.1%減りました。
配当は100株で年5,800円です。株主優待もあります。
主な事業は情報コミュニケーション事業分野、生活・産業事業分野、エレクトロニクス事業分野です。
当社グループ（当社、連結子会社247社、持分法適用非連結子会社８社及び持分法適用関連会社28社(2026年３月31日現在)により構成）におきましては、情報コミュニケーション事業分野、生活・産業事業分野及びエレクトロニクス事業分野の３事業分野にわたり幅広い事業活動を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
情報コミュニケーション事業分野
50%売上に占める割合
生活・産業事業分野
40%
エレクトロニクス事業分野
10%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
凸版印刷合資会社として設立(東京市下谷区二長町)
東京証券取引所に株式を上場
透明バリアフィルムの生産拠点としてToppanPackagingCzechs.r.o.チェコ…
テクセンドフォトマスク株式会社が東京証券取引所プライム市場に上場
TOPPAN株式会社を合併存続会社、TOPPANエッジ株式会社及びTOPPANデジタル株式会…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が5.0%増え、営業利益は21.1%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 情報コミュニケーション事業分野 | 9,039億円 | 450億円 | −1.1% |
| 生活・産業事業分野 | 7,152億円 | 331億円 | −1.1% |
| エレクトロニクス事業分野 | 1,859億円 | 337億円 | −36.5% |
2026年3月期の株価は3,400〜5,928円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
34万〜59万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年5,800円（税金を引く前）。
ポイント・優待サイト基準月 3月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち52.3%が、返さなくていいお金です。現金は4,112億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行信託口で、16.19%です。
信託銀行
16.19%
0.46億株−0.27pt
信託銀行
7.92%
0.23億株+1.93pt
信託銀行
5.26%
0.15億株+0.14pt
上位10者で41.7%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(1)リスクマネジメント体制当社グループは３線モデルに基づく全社的リスクマネジメント体制を整えております。
2024年４月よりChief Risk Officer（CRO）を任命し、グループ全体のリスク管理を統括する部門（GRC本部）を設置いたしました。
また、2025年度より新たに設置されたリスクマネジメントに関する委員会は、執行側と監督側の２つのレベルで構成されております。
①リスクマネジメント委員会取締役会メンバー全員で構成されるリスクマネジメント委員会は、当社グループのリスクに特化して討議する場です。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、損害を被った設備等の修復のために多額の費用が発生し、結果として、当社グループの事業活動、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
これらの市場環境変化に対する施策が不十分である場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
また、海外での売上収益、費用、資産・負債等は、連結財務諸表を作成する際に円に換算されるため、結果として換算する時点での為替相場の変動に影響され、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.43兆円 | 1.45兆円 | 1.46兆円 | 1.49兆円 | 1.47兆円 | 1.55兆円 | 1.64兆円 | 1.68兆円 | 1.72兆円 | 1.81兆円 |
| 営業利益 | 516億円 | 523億円 | 457億円 | — | 588億円 | 735億円 | 766億円 | 743億円 | 851億円 | 671億円 |
| 純利益 | 325億円 | 423億円 | 410億円 | 870億円 | 820億円 | 1,232億円 | 609億円 | 742億円 | 901億円 | 648億円 |
| 総資産 | 2.00兆円 | 2.15兆円 | 2.19兆円 | 2.14兆円 | 2.36兆円 | 2.29兆円 | 2.24兆円 | 2.43兆円 | 2.52兆円 | 2.56兆円 |
| 自己資本比率 | 51.0% | 52.9% | 53.2% | 55.2% | 56.0% | 59.7% | 59.2% | 58.2% | 51.4% | 52.3% |
| ROE | 3.3% | 3.9% | 3.6% | 7.4% | 6.5% | 9.2% | 4.5% | 5.4% | 6.7% | 4.9% |
| 1株利益（円） | — | 131.32 | 127.55 | 261.06 | 237.16 | 365.21 | 185.07 | 230.96 | 298.62 | 227.07 |
| 1株純資産（円） | — | 3,531.07 | 3,625.84 | 3,416.48 | 3,870.14 | 4,089.58 | 4,059.82 | 4,516.15 | 4,471.44 | 4,742.83 |
| 1株配当（円） | — | 20.0 | 30.0 | 60.0 | 40.0 | 44.0 | 46.0 | 48.0 | 56.0 | 58.0 |
| 期末PER（倍） | 22.4 | 13.3 | 13.1 | 6.3 | 7.9 | 5.9 | 14.4 | 16.8 | 13.6 | 18.1 |
| 営業CF | 908億円 | 718億円 | 768億円 | 921億円 | 769億円 | 647億円 | 1,061億円 | 1,571億円 | 663億円 | 861億円 |
| 投資CF | −405億円 | −751億円 | −739億円 | −351億円 | 812億円 | 328億円 | −314億円 | −83億円 | 459億円 | −3,822億円 |
| 財務CF | −451億円 | −171億円 | −13億円 | −327億円 | 422億円 | −1,870億円 | −501億円 | −857億円 | 1,215億円 | −289億円 |
| 現金 | 2,951億円 | 2,733億円 | 2,730億円 | 2,969億円 | 4,972億円 | 4,143億円 | 4,476億円 | 5,228億円 | 7,531億円 | 4,112億円 |
| 設備投資 | — | — | 685億円 | — | — | 582億円 | — | 1,134億円 | 1,679億円 | 1,197億円 |
| 研究開発費 | — | — | 178億円 | — | — | 261億円 | — | 278億円 | 269億円 | 268億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 54,371 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 664 | — | — | 700 | — | 757 | 817 | 868 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やＴＯＰＰＡＮホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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