信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行
16.05%
1.85億株−0.62pt
その他製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が98.6%増え、営業利益は27.5%増えました。
証券コード 7974 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
当社及び当社の関係会社（当社、子会社32社及び関連会社4社［2026年3月31日現在］により構成）においては、ホームエンターテイ…
この1年は、売上が98.6%増え、営業利益は27.5%増えました。
配当は100株で年21,900円です。
その他製品の会社です。
当社及び当社の関係会社（当社、子会社32社及び関連会社4社［2026年3月31日現在］により構成）においては、ホームエンターテインメントの分野で娯楽製品の開発、製造及び販売等を事業としています。
有価証券報告書「事業の内容」より
かるた・トランプ類の製造・販売会社として京都市東山区今熊野東瓦町に、株式会社丸福として発足
大阪証券取引所市場第二部及び京都証券取引所に株式を上場
監査等委員会設置会社へ移行
ジェスネット株式会社の株式を取得し、同社の商号を任天堂販売株式会社(現連結子会社)に変更
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場へ移行
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が98.6%増え、営業利益は27.5%増えました。
2026年3月期の株価は8,326〜14,795円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
83万〜148万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年21,900円（税金を引く前）。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
資産のうち77.6%が、返さなくていいお金です。現金は1.32兆円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、16.05%です。
信託銀行
16.05%
1.85億株−0.62pt
信託銀行
5.02%
0.58億株−0.56pt
金融機関
3.75%
0.43億株新しく入った
上位10者で40.8%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(3)経営環境並びに中長期的な経営戦略及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題当社グループを取り巻く市場環境は、お客様が求める娯楽の多様化や技術の進歩、それによる競争の激化により、変化の激しい状況が続いています。
こうしたすべての事業活動は、「任天堂IPのファン拡大」と「長期間にわたるお客様との関係づくり」という2つの指針に基づいたものです。
その一環として、魅力的なソフトウェアの継続的な投入のほか、開発の複雑化・長期化に対応した開発体制の強化、人材育成及び開発効率の向上に優先的に取り組みます。
また、研究開発及び広告宣伝活動を実施するとともに、設備投資等の事業基盤への投資を行いつつ、財務健全性の維持を図り、中長期的な企業価値の向上を目指します。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
そのため、為替レートが大幅に変動した場合、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに悪影響を及ぼす可能性があります。
他の娯楽へのお客様の志向が強くなると、ゲーム市場が縮小する可能性があります。
また、技術の進歩や革新で新たな競争相手が出現した場合、大きな影響を受ける可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 4,891億円 | 1.06兆円 | 1.20兆円 | 1.31兆円 | 1.76兆円 | 1.70兆円 | 1.60兆円 | 1.67兆円 | 1.16兆円 | 2.31兆円 |
| 営業利益 | 294億円 | 1,776億円 | 2,497億円 | 3,524億円 | 6,406億円 | 5,928億円 | 5,044億円 | 5,289億円 | 2,826億円 | 3,601億円 |
| 純利益 | 1,026億円 | 1,396億円 | 1,940億円 | 2,586億円 | 4,804億円 | 4,777億円 | 4,328億円 | 4,906億円 | 2,788億円 | 4,241億円 |
| 総資産 | 1.47兆円 | 1.63兆円 | 1.69兆円 | 1.93兆円 | 2.45兆円 | 2.66兆円 | 2.85兆円 | 3.15兆円 | 3.40兆円 | 3.81兆円 |
| 自己資本比率 | 85.2% | 80.8% | 83.4% | 79.7% | 76.6% | 77.7% | 79.4% | 82.6% | 80.2% | 77.6% |
| ROE | 8.5% | 10.9% | 14.2% | 17.5% | 28.1% | 24.2% | 20.0% | 20.2% | 10.5% | 14.9% |
| 1株利益（円） | 85.39 | 116.23 | 161.55 | 217.12 | 403.26 | 404.67 | 371.41 | 421.39 | 239.47 | 364.51 |
| 1株純資産（円） | 1,041.26 | 1,098.05 | 1,183.39 | 1,293.35 | 1,573.48 | 1,763.56 | 1,946.55 | 2,236.45 | 2,339.99 | 2,562.41 |
| 1株配当（円） | — | 59.0 | 81.0 | 109.0 | 222.0 | 203.0 | 186.0 | 211.0 | 120.0 | 219.0 |
| 期末PER（倍） | 30.3 | 40.3 | 19.5 | 19.2 | 15.3 | 15.2 | 13.8 | 19.4 | 42.2 | 24.1 |
| 営業CF | 191億円 | 1,522億円 | 1,705億円 | 3,478億円 | 6,121億円 | 2,897億円 | 3,228億円 | 4,621億円 | 121億円 | 2,898億円 |
| 投資CF | 695億円 | 614億円 | 454億円 | −1,884億円 | −1,365億円 | 937億円 | 1,115億円 | −6,306億円 | 7,531億円 | −2,101億円 |
| 財務CF | −144億円 | −613億円 | −1,090億円 | −1,110億円 | −1,949億円 | −3,370億円 | −2,910億円 | −2,370億円 | −1,951億円 | −2,497億円 |
| 現金 | 3,310億円 | 4,845億円 | 5,854億円 | 6,214億円 | 9,321億円 | 1.02兆円 | 1.19兆円 | 8,534億円 | 1.41兆円 | 1.32兆円 |
| 設備投資 | — | — | 161億円 | 171億円 | — | 168億円 | — | 329億円 | 393億円 | 493億円 |
| 研究開発費 | — | — | 696億円 | 841億円 | — | 1,021億円 | — | 1,377億円 | — | — |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 8,666 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 913 | 935 | — | 989 | — | 963 | 967 | 982 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や任天堂が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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