投資総研

卸売業 ・ プライム市場

長瀬産業

この1年は、売上が2.9%増え、営業利益は14.5%増えました。

証券コード 8012 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →
  • 売上9,728億円前の年から +2.9%
  • 営業利益447億円前の年から +14.5%
  • 100株の年間配当2,500円税金を引く前
  • 働く人7,756人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は生活関連、加工材料、電子・エネルギーです。売上の約32%を生活関連が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が2.9%増え、営業利益は14.5%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年2,500円です。株主優待もあります。

01

どんな会社?

主な事業は生活関連、加工材料、電子・エネルギーです。

当社グループは、当社を中核として多角的に各種商品の輸出入および国内取引の業務を行うほか、製品の製造・販売、サービスの提供等の事業活動を行っております。

有価証券報告書「事業の内容」より

生活関連

32%売上に占める割合

売上
3,092億円
営業利益
98億円
利益率
3.2%

加工材料

21%

売上
2,067億円
営業利益
76億円
利益率
3.7%

電子・エネルギー

18%

売上
1,729億円
営業利益
149億円
利益率
8.5%

機能素材

16%

売上
1,536億円
営業利益
93億円
利益率
6.0%

売上9,728億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 生活関連32%3,092億円
  • 加工材料21%2,067億円
  • 電子・エネルギー18%1,729億円
  • 機能素材16%1,536億円
  • モビリティ13%1,303億円
  • そのほか0%1億円

これまでの歩み

  1. 1832

    京都西陣において創業(屋号鱗形屋)

  2. 1964

    株式を公開(大阪証券取引所市場第二部に上場)

  3. 2022

    東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

  4. 2022

    東京本社ビルの建替えに伴い中央区から千代田区に仮移転

  5. 2025

    名古屋支店を名古屋市中区から中村区へ移転

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
8012
業種
卸売業
本社
大阪市西区新町1丁目1番17号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
7,756人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が2.9%増え、営業利益は14.5%増えました。

売上▲ 2.9%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年9,728億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 14.5%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年447億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
生活関連3,092億円98億円+187.2%
加工材料2,067億円76億円+14.5%
電子・エネルギー1,729億円149億円+20.8%
機能素材1,536億円93億円+1.0%
モビリティ1,303億円38億円−10.7%
その他1億円3億円+18.0%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)331億円▲ 29.8%
17年20年26年
1株利益(EPS)78.89円▲ 37.0%
17年20年26年
営業利益率4.6%▲ 0.5pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)8.0%▲ 1.6pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は557〜1,240円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円22年509円23年24年25年26年1,240円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 長瀬産業
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年長瀬産業 290.0指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

6万〜12万円

株主優待がもらえる400株なら22万〜50万円
  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(11.5〜14.6倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当と優待は?

100株で年2,500円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

2,500円100株の年間配当(税金を引く前)
31.7%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 11.1%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年25.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

商品券・ギフト基準月 3月

株主優待を詳しく見る →

これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち48.8%が、返さなくていいお金です。現金は454億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)48.8%▼ 0.6pt
17年20年26年
手元の現金454億円▼ 31.1%
17年20年26年
借入金と社債1,252億円▼ 11.7%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)478億円▲ 31.6%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

1,190万円平均年収(単体)
41.2歳平均年齢(単体)
14.7年平均勤続(単体)
設備投資265億円▲ 63.6%
17年20年26年
研究開発費59億円▲ 3.7%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー13億円▼ 94.8%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員7,756人
17年20年26年
平均年収(単体)1,190万円▲ 4.7%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、11.71%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

11.71%

0.12億株−0.87pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

6.24%

0.06億株−0.16pt

3

個人など

長瀬産業自社株投資会

4.46%

0.05億株+0.92pt

上位10者で41.1%

  • 20.5%信託銀行
  • 8.2%金融機関
  • 7.5%個人など
  • 4.8%会社など
  1. 4
    日本生命保険相互会社金融機関
    3.50%+0.20pt
  2. 5
    長瀬 令子個人など
    3.03%+0.01pt
  3. 6
    長瀬舜造会社など
    2.62%+0.15pt
  4. 7
    三井住友信託銀行信託銀行
    2.58%−0.50pt
  5. 8
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001金融機関
    2.57%+0.24pt
  6. 9
    NOMURA CUSTODY NOMINEES LIMITED OMNIBUS-FULLY PAID (CASHPB)会社など
    2.22%新しく入った
  7. 10
    三井住友銀行金融機関
    2.13%−0.55pt

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文3【事業等のリスク】当社グループは、商社機能(トレーディング、マーケティング)、研究開発機能、製造機能を活用し、グローバルかつ多角的に事業を展開しております。
  • 今年の文(財務KPI) (非財務目標) (ACE 2.0基本方針)各施策の5ヶ年の行動実績と、次期中期経営計画に向けて認識された課題は以下のとおりです。
  • 今年の文これにより、アロマ事業等におけるバリューチェーンの垂直統合を実現するとともに、南米市場等でのグローバル展開と取扱製品の販売拡大を本格化させております。
  • 今年の文フード分野では、米国Prinovaグループにおいて新経営体制のもと基盤強化を図りました。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • しかしながら、その価格変動により、当該取引の売上と損益に影響を与える可能性があります。

  • ただし、昨今の外部環境変化のスピードがますます上がってきていると認識しており、今後当社グループにとって予測不能な事態が発生し、当社グループの経営成績および財政状態に影響を与える可能性があります。

  • また、株価の下落に関しましては、年金資産の運用が悪化した場合には、退職給付費用の増加により損益に影響を与える可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上7,224億円7,839億円8,078億円7,996億円6,252億円7,806億円9,129億円9,001億円9,450億円9,728億円
営業利益150億円241億円252億円192億円219億円353億円334億円306億円391億円447億円
純利益103億円172億円201億円151億円188億円259億円236億円224億円255億円331億円
総資産5,308億円5,695億円5,673億円6,115億円6,406億円7,397億円7,627億円7,923億円8,081億円8,715億円
自己資本比率54.7%53.3%54.2%49.9%51.5%46.5%48.2%49.7%49.4%48.8%
ROE3.7%5.8%6.6%4.9%5.9%7.7%6.6%5.9%6.4%8.0%
1株利益(円)20.4134.0940.3330.5337.9853.3649.8948.7457.6078.89
1株純資産(円)575.27606.24620.25615.51667.52717.05784.82865.96919.771,043.19
1株配当(円)8.210.010.511.011.513.517.520.022.525.0
期末PER(倍)19.013.29.910.511.48.510.213.111.514.6
営業CF145億円210億円174億円331億円204億円−178億円94億円730億円363億円478億円
投資CF−65億円−144億円−73億円−492億円26億円−77億円−80億円−116億円−116億円−465億円
財務CF−106億円−32億円−89億円243億円−259億円273億円−172億円−480億円−182億円−254億円
現金397億円429億円440億円505億円486億円533億円403億円592億円659億円454億円
設備投資——106億円128億円—107億円—200億円162億円265億円
研究開発費——65億円61億円—55億円—60億円57億円59億円
従業員—————————7,756
平均年収(単体・万円)——9411,004—1,029—1,0951,1361,190

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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