信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行(信託口)
24.43%
1.11億株−0.80pt
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が0.5%増え、営業利益は10.4%減りました。
証券コード 8035 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
当社グループは、当社及び27社の関係会社で構成され、エレクトロニクス技術を利用した半導体製造装置の開発・製造・販売・保守サービス…
この1年は、売上が0.5%増え、営業利益は10.4%減りました。
配当は100株で年62,800円です。
電気機器の会社です。
当社グループは、当社及び27社の関係会社で構成され、エレクトロニクス技術を利用した半導体製造装置の開発・製造・販売・保守サービスを主な事業の内容としております。
有価証券報告書「事業の内容」より
(株)東京放送の関係会社として東京都港区に(株)東京エレクトロン研究所を設立(資本金5百万円…
東京証券取引所市場第二部上場
設立)を合併(現東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ(株))
東京エレクトロン山梨(株)と東京エレクトロン東北(株)(
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が0.5%増え、営業利益は10.4%減りました。
2026年3月期の株価は16,560〜46,600円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
166万〜466万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年62,800円（税金を引く前）。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
資産のうち71.5%が、返さなくていいお金です。現金は5,054億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、24.43%です。
信託銀行
24.43%
1.11億株−0.80pt
信託銀行
10.13%
0.46億株−0.20pt
会社など
3.31%
0.15億株+0.03pt
上位10者で50.8%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
当社グループの売上高は、最先端の大手半導体メーカー等を中心とした投資動向の影響を受けやすい傾向にあります。
半導体市場の急激な縮小や需給バランス悪化、または半導体価格の変化により顧客の投資が急激に縮小する場合、過剰生産などによる在庫増加、顧客の財務状況悪化による貸倒損失などのリスクが発生します。
一方、急激な需要の増加に対応できなかった場合には、製品をタイムリーに供給できず機会損失が生じるなど、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
当社製品が遵守すべき法令等においては、規制内容及び対象製品・部品等を網羅的に整理し、適切なオペレーションを支える製品コンプライアンス活動をリスク管理の一環として実施しています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
一方、急激な需要の増加に対応できなかった場合には、製品をタイムリーに供給できず機会損失が生じるなど、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
そのため、国内における地震や風水害の自然災害等の不可抗力による被害や事故等の発生を受け、生産が停止し、復旧に時間を要する場合には、顧客に製品をタイムリーに供給できない可能性があります。
また、重大な人身事故が発生した場合には、当社グループの安全に対する意識や取り組み方が疑問視され、当社グループの社会的信用の低下を招き、業績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 7,997億円 | 1.13兆円 | 1.28兆円 | 1.13兆円 | 1.40兆円 | 2.00兆円 | 2.21兆円 | 1.83兆円 | 2.43兆円 | 2.44兆円 |
| 営業利益 | 1,557億円 | 2,812億円 | 3,106億円 | 2,373億円 | 3,207億円 | 5,993億円 | 6,177億円 | 4,563億円 | 6,973億円 | 6,249億円 |
| 純利益 | 1,152億円 | 2,044億円 | 2,482億円 | 1,852億円 | 2,429億円 | 4,371億円 | 4,716億円 | 3,640億円 | 5,441億円 | 5,745億円 |
| 総資産 | 9,574億円 | 1.20兆円 | 1.26兆円 | 1.28兆円 | 1.43兆円 | 1.89兆円 | 2.31兆円 | 2.46兆円 | 2.63兆円 | 2.86兆円 |
| 自己資本比率 | 67.2% | 63.8% | 70.0% | 64.1% | 71.1% | 70.5% | 68.7% | 71.1% | 70.1% | 71.5% |
| ROE | 19.1% | 29.0% | 30.1% | 21.8% | 26.5% | 37.2% | 32.3% | 21.8% | 30.3% | 29.6% |
| 1株利益（円） | 234.09 | 415.16 | 504.53 | 390.19 | 520.73 | 935.95 | 1,007.82 | 783.75 | 1,182.40 | 1,254.57 |
| 1株純資産（円） | 1,306.50 | 1,558.16 | 1,790.59 | 1,755.99 | 2,170.73 | 2,857.48 | 3,389.68 | 3,773.11 | 4,016.34 | 4,498.85 |
| 1株配当（円） | — | 208.0 | 252.7 | 196.0 | 260.3 | 467.7 | 570.3 | 393.0 | 592.0 | 628.0 |
| 期末PER（倍） | 17.3 | 16.1 | 10.6 | 17.4 | 29.9 | 22.5 | 15.9 | 50.5 | 17.0 | 29.7 |
| 営業CF | 1,369億円 | 1,866億円 | 1,896億円 | 2,531億円 | 1,459億円 | 2,834億円 | 4,263億円 | 4,347億円 | 5,822億円 | 5,397億円 |
| 投資CF | −289億円 | −118億円 | −840億円 | 160億円 | −183億円 | −556億円 | −418億円 | −1,251億円 | −1,696億円 | −965億円 |
| 財務CF | −394億円 | −825億円 | −1,298億円 | −2,504億円 | −1,145億円 | −1,673億円 | −2,565億円 | −3,250億円 | −3,888億円 | −4,254億円 |
| 現金 | 1,644億円 | 2,579億円 | 2,326億円 | 2,480億円 | 2,660億円 | 3,356億円 | 4,725億円 | 4,616億円 | 4,851億円 | 5,054億円 |
| 設備投資 | — | — | 497億円 | 546億円 | — | 572億円 | — | 1,218億円 | 1,621億円 | 2,160億円 |
| 研究開発費 | — | — | 1,140億円 | 1,203億円 | — | 1,583億円 | — | 2,029億円 | 2,500億円 | 2,779億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 20,236 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 1,272 | 1,149 | — | 1,285 | — | 1,273 | 1,354 | 1,380 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や東京エレクトロンが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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