信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行
15.11%
3.42億株−1.31pt
銀行業 ・ プライム市場
この1年は、経常収益が21.5%増え、経常利益は33.8%増えました。
証券コード 8308 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
これらのグループ会社は、銀行・信託業務のほか、クレジットカード業務、ベンチャーキャピタル業務、ファクタリング業務、投資運用業務、…
この1年は、経常収益が21.5%増え、経常利益は33.8%増えました。
配当は100株で年2,900円です。株主優待もあります。
銀行業の会社です。
これらのグループ会社は、銀行・信託業務のほか、クレジットカード業務、ベンチャーキャピタル業務、ファクタリング業務、投資運用業務、投資助言・代理業務、リース業務などの金融サービスを提供しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
株式会社大和銀行、株式会社近畿大阪銀行及び株式会社奈良銀行の3行が、株式移転により持株会社「…
株式会社関西みらいフィナンシャルグループが当社の完全子会社となるに先立ち、同社は株式会社東京…
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
当社が株式会社関西みらいフィナンシャルグループを吸収合併
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、経常収益が21.5%増え、経常利益は33.8%増えました。
2026年3月期の株価は845〜2,193円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
8万〜22万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年2,900円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
ポイント・優待サイト基準月 3月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち3.8%が、返さなくていいお金です。現金は13.47兆円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、15.11%です。
信託銀行
15.11%
3.42億株−1.31pt
信託銀行
5.39%
1.22億株−0.21pt
金融機関
4.60%
1.04億株+0.99pt
上位10者で44.3%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
これらに対応し企業価値最大化に向け、コア事業の成長・新たなケイパビリティ獲得による次世代成長ドライバーの創出・経営基盤の構造改革に取り組み、様々なビジネス戦略のもとリスクテイクを行っております。
②国家間の対立や紛争に関するリスク米国と中国をはじめとする諸外国間の対立拡大や、中東地域およびロシア・ウクライナ情勢の長期化等、国家間の対立や紛争により、国際情勢は不透明感を増しています。
c.計画の概要(ⅰ)コア事業の成長〇日本の成長・地域活性化を支え続ける資金循環の強化・金利のある世界の定着により、預金・貸出金の量的拡大に加え、その質的向上が、収益力および健全性を左右する重要な要素となっています。
・リテール特化の歴史で培った質の高いバランスシートは、当グループの競争力の源泉であり、前中計でも、リアル・デジタル両輪でのアプローチにより預金・貸出金を増強してきました。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
これらのリスクは独立して発生するとは限らず、あるリスクの発生が他のリスクの発生につながり、様々なリスクを増大させる可能性があります。
こういった人財が確保できない場合や人財の一斉流出等が発生した場合、ないしは最適な人的資源配賦ができない場合、当グループの業務運営や業績、財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
しかしながら、これらのサステナビリティに関する取り組みや開示が不十分である場合、当グループの成長機会の逸失や座礁資産化等も含む企業価値毀損を招く可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 経常収益 | 7,580億円 | 7,429億円 | 8,607億円 | 8,805億円 | 8,236億円 | 8,447億円 | 8,680億円 | 9,417億円 | 1.12兆円 | 1.36兆円 |
| 経常利益 | 2,263億円 | 2,178億円 | 2,030億円 | 2,143億円 | 1,910億円 | 1,588億円 | 2,277億円 | 2,230億円 | 2,922億円 | 3,909億円 |
| 純利益 | 1,615億円 | 2,363億円 | 1,752億円 | 1,524億円 | 1,245億円 | 1,100億円 | 1,604億円 | 1,589億円 | 2,133億円 | 2,587億円 |
| 総資産 | 48.46兆円 | 50.24兆円 | 59.11兆円 | 60.51兆円 | 73.70兆円 | 78.16兆円 | 74.81兆円 | 76.15兆円 | 77.37兆円 | 76.30兆円 |
| 自己資本比率 | 4.0% | 4.2% | 3.6% | 3.4% | 3.1% | 3.1% | 3.4% | 3.6% | 3.5% | 3.8% |
| ROE | 8.6% | 11.8% | 8.3% | 7.3% | 5.7% | 4.6% | 6.5% | 6.0% | 7.8% | 9.2% |
| 1株利益（円） | 66.89 | 100.51 | 75.63 | 66.27 | 54.19 | 45.42 | 67.49 | 67.78 | 92.40 | 113.82 |
| 1株純資産（円） | 786.94 | 900.72 | 911.17 | 904.60 | 1,008.82 | 1,025.01 | 1,065.31 | 1,184.76 | 1,188.70 | 1,289.54 |
| 1株配当（円） | 19.0 | 20.0 | 21.0 | 21.0 | 21.0 | 21.0 | 21.0 | 22.0 | 25.0 | 29.0 |
| 期末PER（倍） | 8.9 | 5.6 | 6.3 | 4.9 | 8.6 | 11.5 | 9.5 | 14.0 | 13.9 | 15.1 |
| 営業CF | −7,575億円 | 9,230億円 | 3,244億円 | 9,746億円 | 11.39兆円 | 3.89兆円 | −5.21兆円 | −7,338億円 | −2,934億円 | −4.74兆円 |
| 投資CF | 2,127億円 | 1,105億円 | 2,436億円 | −2,788億円 | −1.39兆円 | −9,260億円 | −3,904億円 | −7,115億円 | −1.05兆円 | −9,839億円 |
| 財務CF | −3,168億円 | −2,658億円 | −536億円 | −1,677億円 | −1,144億円 | −1,703億円 | −640億円 | −750億円 | −890億円 | −1,279億円 |
| 現金 | 12.49兆円 | 13.26兆円 | 14.71兆円 | 15.24兆円 | 25.12兆円 | 27.92兆円 | 22.26兆円 | 20.74兆円 | 19.32兆円 | 13.47兆円 |
| 設備投資 | — | — | 344億円 | 450億円 | — | 403億円 | — | 312億円 | 523億円 | 460億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 20,813 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 892 | 919 | — | 864 | — | 887 | 889 | 907 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やりそなホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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