モビリティ業
60%売上に占める割合
- 売上
- 1.11兆円
- 営業利益
- 1,309億円
- 利益率
- 11.4%
陸運業 ・ プライム市場
この1年は、売上が8.1%増え、営業利益は9.9%増えました。
証券コード 9021 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業はモビリティ業、不動産業、流通業です。売上の約60%をモビリティ業が占めます。
この1年は、売上が8.1%増え、営業利益は9.9%増えました。
配当は100株で年9,750円です。株主優待もあります。
主な事業はモビリティ業、不動産業、流通業です。
なお、当社グループでは、同業種または関連事業を展開するグループ会社及び当社の各部門を一体と捉えた経営管理単位として「鉄道」、「物販・飲食」、「ホテル」、「ショッピングセンター（SC）」、「不動産」の５つのカンパニーを設置しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
モビリティ業
60%売上に占める割合
不動産業
15%
流通業
13%
旅行・地域ソリューション業
10%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
日本国有鉄道法に基づき、公共企業体として、日本国有鉄道(以下「国鉄」という
一般旅行業(運輸大臣登録第921号)の営業開始
「株式会社ジェイアール西日本リネン」の全株式を「鉄道リネンサービス株式会社」に譲渡(連結の範…
「株式会社ジェイアール西日本デイリーサービスネット」の宿泊特化型ホテル事業を吸収分割により「…
「株式会社ジェイアール西日本ホテル開発」及び「株式会社ホテルグランヴィア大阪」を合併(現:株…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が8.1%増え、営業利益は9.9%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| モビリティ業 | 1.11兆円 | 1,309億円 | +6.9% |
| 不動産業 | 2,858億円 | 463億円 | +19.1% |
| 流通業 | 2,326億円 | 163億円 | +17.6% |
| 旅行・地域ソリューション業 | 1,892億円 | 5億円 | −53.3% |
| その他 | 325億円 | 54億円 | +30.6% |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年9,750円（税金を引く前）。
割引券・優待券基準月 3月・9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち30.3%が、返さなくていいお金です。現金は2,349億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、14.35%です。
信託銀行
14.35%
0.65億株−0.83pt
信託銀行
4.57%
0.21億株−0.10pt
金融機関
2.76%
0.13億株+0.52pt
上位10者で33.2%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
以上のような経営環境に関するリスクも踏まえ、「私たちの志」の実現を加速させるべく、「中期経営計画2030」を策定しました。
こうした取り組みが停滞することがあれば、当社グループの事業継続性や戦略遂行に支障をきたす可能性があります。
こうしたリスクに対し当社グループでは、人財確保のチャネル拡充、求める人財像の明確化、人財戦略の推進により、人財の確保・育成に努めております。
さらに、求める人財像を明確化し、人だからこそ発揮できる能力を重視し、際立つ個性や深い専門性を持つ人財等、多様な人財獲得を強化しております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
自然災害等の発生地震、台風、地すべり、洪水等の自然災害によって、当社グループの事業及び輸送網インフラは大きな被害を受ける可能性があります。
また、デジタル化の加速等に伴う革新的な技術の発達や、新たなビジネス・価値提供の仕組みの普及が当社グループの収益に極めて大きな影響を与える可能性があります。
加えて、地球環境保護や気候変動問題対応への社会的な要請の高まりや、気候変動による災害激甚化が当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.44兆円 | 1.50兆円 | 1.53兆円 | 1.51兆円 | 9,200億円 | 1.03兆円 | 1.40兆円 | 1.64兆円 | 1.71兆円 | 1.85兆円 |
| 営業利益 | 1,764億円 | 1,914億円 | 1,969億円 | 1,606億円 | −2,455億円 | −1,191億円 | 840億円 | 1,797億円 | 1,802億円 | 1,981億円 |
| 純利益 | 913億円 | 1,105億円 | 1,028億円 | 894億円 | −2,332億円 | −1,132億円 | 885億円 | 988億円 | 1,140億円 | 1,275億円 |
| 総資産 | 3.01兆円 | 3.07兆円 | 3.24兆円 | 3.28兆円 | 3.48兆円 | 3.70兆円 | 3.74兆円 | 3.78兆円 | 3.75兆円 | 3.99兆円 |
| 自己資本比率 | 31.3% | 33.2% | 33.3% | 34.1% | 24.5% | 26.2% | 27.7% | 29.3% | 30.8% | 30.3% |
| ROE | 10.0% | 11.3% | 9.8% | 8.1% | — | — | 8.8% | 9.2% | 10.1% | 10.8% |
| 1株利益（円） | 235.76 | 285.36 | 266.65 | 233.44 | -609.73 | -258.03 | 181.63 | 202.63 | 240.08 | 277.73 |
| 1株純資産（円） | 2,428.75 | 2,636.71 | 2,806.32 | 2,923.64 | 2,230.73 | 1,986.57 | 2,122.56 | 2,273.29 | 2,458.45 | 2,653.81 |
| 1株配当（円） | 70.0 | 80.0 | 87.5 | 91.2 | 50.0 | 50.0 | 62.5 | 71.0 | 84.5 | 97.5 |
| 期末PER（倍） | 15.4 | 13.0 | 15.6 | 15.8 | — | — | 15.0 | 15.5 | 12.1 | 11.3 |
| 営業CF | 2,341億円 | 2,751億円 | 2,897億円 | 2,402億円 | −1,033億円 | −865億円 | 2,740億円 | 3,183億円 | 2,814億円 | 3,616億円 |
| 投資CF | −2,958億円 | −1,664億円 | −2,474億円 | −2,687億円 | −2,117億円 | −1,887億円 | −2,149億円 | −2,437億円 | −2,631億円 | −2,537億円 |
| 財務CF | 443億円 | −714億円 | −72億円 | −292億円 | 4,467億円 | 3,847億円 | −888億円 | −1,316億円 | −1,262億円 | 1億円 |
| 現金 | 633億円 | 1,014億円 | 1,366億円 | 783億円 | 2,100億円 | 3,196億円 | 2,899億円 | 2,332億円 | 1,254億円 | 2,349億円 |
| 設備投資 | — | — | 2,657億円 | 2,724億円 | — | 2,369億円 | — | 2,611億円 | 2,842億円 | 2,864億円 |
| 研究開発費 | — | — | 88億円 | 88億円 | — | 49億円 | — | 76億円 | 85億円 | 92億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 47,225 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 670 | 662 | — | 567 | — | 665 | 684 | 728 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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