物流事業
33%売上に占める割合
- 売上
- 8,018億円
海運業 ・ プライム市場
この1年は、売上が6.4%減り、営業利益は34.3%減りました。
証券コード 9101 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は物流事業、ドライバルク事業、自動車事業です。売上の約33%を物流事業が占めます。
この1年は、売上が6.4%減り、営業利益は34.3%減りました。
配当は100株で年23,000円です。株主優待もあります。
主な事業は物流事業、ドライバルク事業、自動車事業です。
当社グループは、定期船事業、物流事業、自動車事業、ドライバルク事業、エネルギー事業、その他事業の６部門に属する事業を行っています。
有価証券報告書「事業の内容」より
物流事業
33%売上に占める割合
ドライバルク事業
22%
自動車事業
22%
エネルギー事業
10%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
郵便汽船三菱会社と共同運輸会社の合併により、日本郵船会社を設立、10月創業、資本金11,00…
三菱海運(株)と改称)5月東京、大阪、名古屋の3証券取引所へ上場6月広島証券取引所へ上場7月…
12月NYKバルク・プロジェクト貨物輸送(株)、NYKバルク・プロジェクト(株)に商号変更台…
OCEANNETWORKEXPRESSPTE.LTD.がサービスを開始
吸収分割により、当社完全子会社である郵船ロジスティクス(株)の海外子会社株式のうち当社が保有…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が6.4%減り、営業利益は34.3%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 物流事業 | 8,018億円 | — | — |
| ドライバルク事業 | 5,432億円 | — | — |
| 自動車事業 | 5,261億円 | — | — |
| エネルギー事業 | 2,364億円 | — | — |
| 定期船事業 | 1,746億円 | — | — |
| その他 | 1,020億円 | — | — |
| 航空運送事業 | 396億円 | — | — |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年23,000円（税金を引く前）。
割引券・優待券基準月 3月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち59.1%が、返さなくていいお金です。現金は2,108億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、17.17%です。
信託銀行
17.17%
0.70億株+0.54pt
信託銀行
6.00%
0.24億株−0.01pt
金融機関
2.36%
0.10億株新しく入った
上位10者で35.3%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
「最重要リスク」には、コンプライアンスリスク、重大事故などのオペレーションリスク、サイバーリスク、自然災害などの災害や気候変動への対応に関するリスクがあります。
また、「重要リスク」には、戦略リスクや市況変動リスク、オペレーショナルリスク、財務と会計リスク、人権リスク、感染症リスク、従業員の人命安全危機等があります。
また、情報システムにAIが組み込まれることによって、法令違反・倫理的問題・技術的な予測限界・プライバシー問題等の点で発生するリスクが生じる可能性があります。
当社グループでは、これらのリスクを認識した上で、関連するルールやガイドラインの整備、管理体制の構築、並びに従業員への教育・啓発等を通じて、包括的な管理に向けた取組みをおこなっています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
しかしながら、上記のような自然災害や社会混乱等が発生した場合には、当社グループの業績及び財務状況が影響を受ける可能性があります。
また、情報システムにAIが組み込まれることによって、法令違反・倫理的問題・技術的な予測限界・プライバシー問題等の点で発生するリスクが生じる可能性があります。
また、鋼材価格の高騰等により新造船の価格が上昇し、それを適切に運賃等に反映させることができない場合、当社グループの業績及び財務状況が影響を受ける可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.92兆円 | 2.18兆円 | 1.83兆円 | 1.67兆円 | 1.61兆円 | 2.28兆円 | 2.62兆円 | 2.39兆円 | 2.59兆円 | 2.42兆円 |
| 営業利益 | −181億円 | 278億円 | 111億円 | 387億円 | 715億円 | 2,689億円 | 2,964億円 | 1,747億円 | 2,108億円 | 1,386億円 |
| 純利益 | −2,657億円 | 202億円 | −445億円 | 311億円 | 1,392億円 | 1.01兆円 | 1.01兆円 | 2,286億円 | 4,777億円 | 2,118億円 |
| 総資産 | 2.04兆円 | 2.07兆円 | 2.00兆円 | 1.93兆円 | 2.13兆円 | 3.08兆円 | 3.78兆円 | 4.25兆円 | 4.33兆円 | 5.20兆円 |
| 自己資本比率 | 25.6% | 26.6% | 24.4% | 23.9% | 29.4% | 55.6% | 65.6% | 62.3% | 67.6% | 59.1% |
| ROE | −41.0% | 3.8% | −8.6% | 6.6% | 25.6% | 86.0% | 48.3% | 8.9% | 17.2% | 7.1% |
| 1株利益（円） | -1,572.35 | 119.57 | -263.80 | 184.39 | 824.55 | 1,991.25 | 1,993.71 | 468.13 | 1,070.32 | 504.85 |
| 1株純資産（円） | 3,097.96 | 3,272.21 | 2,889.26 | 2,740.41 | 3,703.27 | 3,381.43 | 4,877.55 | 5,772.50 | 6,746.31 | 7,575.98 |
| 1株配当（円） | — | 30.0 | 20.0 | 40.0 | — | 161.1 | 286.7 | 140.0 | 325.0 | 230.0 |
| 期末PER（倍） | — | 18.0 | — | 7.0 | 4.6 | 1.8 | 1.5 | 8.7 | 4.6 | 11.4 |
| 営業CF | 279億円 | 891億円 | 453億円 | 1,169億円 | 1,593億円 | 5,078億円 | 8,249億円 | 4,014億円 | 5,108億円 | 4,734億円 |
| 投資CF | −1,446億円 | −1,380億円 | −1,323億円 | −549億円 | −169億円 | −1,486億円 | −2,530億円 | −2,856億円 | −598億円 | −3,712億円 |
| 財務CF | 20億円 | 176億円 | 627億円 | −617億円 | −1,255億円 | −2,375億円 | −5,812億円 | −1,634億円 | −4,277億円 | −334億円 |
| 現金 | 1,374億円 | 1,033億円 | 783億円 | 771億円 | 1,036億円 | 2,267億円 | 1,962億円 | 1,449億円 | 1,499億円 | 2,108億円 |
| 設備投資 | — | — | 1,707億円 | 1,392億円 | — | 2,051億円 | — | 3,358億円 | 2,078億円 | 3,053億円 |
| 研究開発費 | — | — | 11億円 | 12億円 | — | 11億円 | — | 36億円 | 49億円 | 64億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 39,830 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 958 | 935 | — | 1,082 | — | 1,379 | 1,435 | 1,555 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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