ガス
65%売上に占める割合
- 売上
- 4,218億円
- 営業利益
- 192億円
- 利益率
- 4.5%
電気・ガス業 ・ プライム市場
この1年は、売上が0.8%減り、営業利益は2.9%増えました。
証券コード 9533 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業はガス、電気、LPG・その他エネルギーです。売上の約65%をガスが占めます。
この1年は、売上が0.8%減り、営業利益は2.9%増えました。
配当は100株で年2,250円です。株主優待もあります。
主な事業はガス、電気、LPG・その他エネルギーです。
当社グループは、東邦瓦斯㈱、子会社35社及び関連会社40社で構成され、ガス事業、LPG・その他エネルギー事業、電気事業、その他の事業を行っている。
有価証券報告書「事業の内容」より
ガス
65%売上に占める割合
電気
15%
LPG・その他エネルギー
15%
その他
5%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
資本金22百万円をもって設立、名古屋瓦斯(株)を買収しガス事業開始
東京・名古屋及び大阪証券取引所に当社株式上場
一般ガス導管事業等を会社分割の方法により東邦ガスネットワーク(株)へ承継
東京証券取引所及び名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、各市場第一部から東京証券取引所プ…
カナダLNG導入開始
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が0.8%減り、営業利益は2.9%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| ガス | 4,218億円 | 192億円 | −6.5% |
| 電気 | 986億円 | 20億円 | +476.6% |
| LPG・その他エネルギー | 953億円 | 31億円 | +18.2% |
| その他 | 354億円 | 58億円 | +3.9% |
2026年3月期の株価は944〜1,426円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
9万〜14万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年2,250円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
ポイント・優待サイト基準月 3月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
同じ業種(電気・ガス業)で配当のある22社のうち、利回りは比べられませんでした(株式分割などのため)。
資産のうち59.0%が、返さなくていいお金です。現金は430億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、10.69%です。
信託銀行
10.69%
0.10億株−1.60pt
金融機関
6.05%
0.06億株+0.41pt
金融機関
3.63%
0.03億株+0.25pt
上位10者で35.7%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
なお、中東情勢の動向により、当地域のエネルギー需要が影響を受ける可能性がある。
(2)原料価格の変動による影響都市ガスの原料であるLNG(液化天然ガス)の価格は、経済情勢や中東情勢を含む地政学リスク等による原油価格・為替相場等の変動の影響を受ける。
(12)商品・資機材等の納入遅延による影響調達先の工場操業停止や、中東情勢によるサプライチェーンへの影響等により商品・資機材等に重大な納入遅延が生じた場合、当社グループの業績に影響を受ける可能性がある。
(16)感染症の流行による影響大規模な感染症の流行により、当社グループの業績に影響を受ける可能性がある。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
なお、中東情勢の動向により、当地域のエネルギー需要が影響を受ける可能性がある。
原料価格の変動は、原料費調整制度によって一定の範囲内でガス販売価格に反映されることから業績への影響は緩和されるが、反映までのタイムラグにより期間収支に影響を受ける可能性がある。
また、LNG調達先との契約更改、価格交渉の動向により原料価格が変動した場合、当社グループの業績に影響を受ける可能性がある。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3,904億円 | 4,289億円 | 4,612億円 | 4,856億円 | 4,348億円 | 5,153億円 | 7,061億円 | 6,330億円 | 6,560億円 | 6,511億円 |
| 営業利益 | 232億円 | 240億円 | 178億円 | 214億円 | 135億円 | 179億円 | 437億円 | 336億円 | 309億円 | 318億円 |
| 純利益 | 177億円 | 180億円 | 148億円 | 163億円 | 86億円 | 155億円 | 337億円 | 273億円 | 255億円 | 314億円 |
| 総資産 | 5,329億円 | 5,411億円 | 5,506億円 | 5,648億円 | 6,018億円 | 6,556億円 | 6,935億円 | 7,345億円 | 7,588億円 | 8,095億円 |
| 自己資本比率 | 57.6% | 60.3% | 59.5% | 57.2% | 59.7% | 58.4% | 58.0% | 62.2% | 59.1% | 59.0% |
| ROE | 6.0% | 5.7% | 4.5% | 5.0% | 2.5% | 4.2% | 8.6% | 6.4% | 5.6% | 6.8% |
| 1株利益(円) | 41.22 | 42.32 | 34.84 | 38.41 | 20.34 | 36.66 | 80.20 | 64.93 | 62.95 | 83.76 |
| 1株純資産(円) | 716.25 | 767.07 | 769.59 | 764.11 | 851.08 | 910.44 | 957.24 | 1,086.29 | 1,148.60 | 1,311.98 |
| 1株配当(円) | 12.5 | 13.1 | 13.8 | 13.8 | 13.8 | 14.4 | 15.0 | 17.5 | 20.0 | 22.5 |
| 期末PER(倍) | 23.9 | 19.3 | 35.7 | 31.9 | 83.9 | 18.6 | 7.7 | 13.3 | 16.4 | 15.0 |
| 営業CF | 373億円 | 570億円 | 326億円 | 684億円 | 644億円 | 354億円 | 564億円 | 474億円 | 831億円 | 656億円 |
| 投資CF | −580億円 | −433億円 | −400億円 | −429億円 | −410億円 | −549億円 | −524億円 | −421億円 | −452億円 | −418億円 |
| 財務CF | −230億円 | −122億円 | 88億円 | −107億円 | −68億円 | 6億円 | −29億円 | −142億円 | −188億円 | −268億円 |
| 現金 | 165億円 | 179億円 | 193億円 | 340億円 | 505億円 | 321億円 | 338億円 | 254億円 | 451億円 | 430億円 |
| 設備投資 | — | — | 346億円 | 336億円 | — | 390億円 | — | 368億円 | 440億円 | 407億円 |
| 研究開発費 | — | — | 17億円 | 16億円 | — | 15億円 | — | 16億円 | 14億円 | 16億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 6,131 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 580 | 564 | — | 570 | — | 590 | 677 | 733 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や東邦瓦斯が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。