繊維・製品
40%売上に占める割合
- 売上
- 3,501億円
繊維製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が13.2%減り、営業利益は707億円の赤字でした。
証券コード 3401 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は繊維・製品、マテリアル、ヘルスケアです。売上の約40%を繊維・製品が占めます。
この1年は、売上が13.2%減り、営業利益は707億円の赤字でした。
配当は100株で年5,000円です。
主な事業は繊維・製品、マテリアル、ヘルスケアです。
その事業は高機能材料、複合成形材料の製造・販売等を行うマテリアル事業領域と、繊維製品等の製造・販売を行う繊維・製品事業と、医薬品と医療機器の製造・販売及び在宅医療サービス等を行うヘルスケア事業領域を中心とし、その他に電池部材及びメンブレンの製造・販売、再生医療等製品及び埋込医療機器等の開発・製造・販売等を展開しています。
有価証券報告書「事業の内容」より
繊維・製品
40%売上に占める割合
マテリアル
39%
ヘルスケア
16%
その他
5%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
設立)に移管ナイロン事業からの撤収中国にTeijinPolycarbonateChinaLt…
設立)に移管持株会社となり、新しいグループ体制に移行帝人製機(株)が(株)ナブコと経営統合し…
日本とインドネシアのポリエステルフィルム事業について、デュポン社より持分を買い取り完全子会社…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が13.2%減り、営業利益は707億円の赤字でした。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 繊維・製品 | 3,501億円 | — | — |
| マテリアル | 3,386億円 | — | — |
| ヘルスケア | 1,386億円 | — | — |
| その他 | 460億円 | — | — |
2026年3月期の株価は1,076〜1,743円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
11万〜17万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年5,000円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
減配した年あり。同じ業種(繊維製品)で配当のある38社のうち、利回りは比べられませんでした(株式分割などのため)。
資産のうち39.6%が、返さなくていいお金です。現金は1,045億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(株)で、15.37%です。
信託銀行
15.37%
0.30億株−2.24pt
金融機関
6.88%
0.13億株+0.84pt
信託銀行
4.70%
0.09億株新しく入った
上位10者で49.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
[経営戦略リスク]CEOが議長を務め、業務執行に関する重要事項を審議する「グループ経営戦略会議」において、当社グループの経営戦略上の重要な取り組み及びリスク対応の推進を行っています。
リスクマネジメントの実効性を高めるため、重大リスクの中でも特に重点管理が必要と判断したリスクについては、リスクマネジメント・オーナー(担当役員)を任命して、その責任と範囲を明確化した上で、リスクの管理に取り組んでいます。
重大リスクの内、影響度×発生確率で評価されるリスク評価6点以上を「重点管理リスク」として特定(「発生時期」は「発生確率」にも含まれる概念のため参考扱い)
その中で、①顧客起点型ビジネスでの確かな利益成長、②構造改革による質の高い収益基盤の確立、③顧客起点型ビジネスを支える経営基盤の強化、の3つを対処すべき課題として掲げています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | — | — | — | — | — | — | — | 9,605億円 | 1.01兆円 | 8,732億円 |
| 営業利益 | — | — | — | — | — | — | — | −49億円 | −718億円 | −707億円 |
| 純利益 | 501億円 | 456億円 | 451億円 | 253億円 | −67億円 | 232億円 | −177億円 | −117億円 | 283億円 | −880億円 |
| 総資産 | 9,641億円 | 9,820億円 | 1.02兆円 | 1.00兆円 | 1.04兆円 | 1.21兆円 | 1.23兆円 | 1.23兆円 | 1.06兆円 | 9,201億円 |
| 自己資本比率 | 35.1% | 40.0% | 40.2% | 39.3% | 39.0% | 36.4% | 31.8% | 33.4% | 40.6% | 39.6% |
| ROE | 15.7% | 12.5% | 11.2% | 6.3% | −1.7% | 5.5% | −4.1% | −2.9% | 6.7% | −22.1% |
| 1株利益(円) | 254.91 | 231.26 | 232.39 | 131.63 | -34.70 | 120.58 | -92.04 | -60.86 | 147.15 | -456.33 |
| 1株純資産(円) | 1,720.13 | 1,986.27 | 2,141.30 | 2,053.57 | 2,115.61 | 2,288.05 | 2,032.59 | 2,126.72 | 2,238.40 | 1,889.22 |
| 1株配当(円) | 35.0 | 60.0 | 70.0 | 60.0 | 50.0 | 55.0 | 40.0 | 30.0 | 50.0 | 50.0 |
| 期末PER(倍) | 8.2 | 8.7 | 7.9 | 13.9 | — | 11.3 | — | 25.6 | 8.9 | — |
| 営業CF | — | — | — | — | — | — | — | 806億円 | 698億円 | 987億円 |
| 投資CF | — | — | — | — | — | — | — | −566億円 | 525億円 | −390億円 |
| 財務CF | 638億円 | −315億円 | −154億円 | −81億円 | −209億円 | 711億円 | 72億円 | −438億円 | −1,345億円 | −733億円 |
| 現金 | 1,176億円 | 1,162億円 | 1,404億円 | 1,563億円 | 1,665億円 | 1,307億円 | 1,403億円 | 1,232億円 | 1,075億円 | 1,045億円 |
| 設備投資 | — | — | 628億円 | 686億円 | — | 2,008億円 | — | 669億円 | 594億円 | 596億円 |
| 研究開発費 | — | — | 364億円 | 345億円 | — | 333億円 | — | 426億円 | 309億円 | 275億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 15,689 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 768 | 736 | — | 739 | — | 769 | 814 | 890 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や帝人が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。