投資総研

繊維製品 ・ プライム市場

帝人

この1年は、売上が13.2%減り、営業利益は707億円の赤字でした。

証券コード 3401 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上8,732億円前の年から −13.2%
  • 営業利益−707億円赤字
  • 100株の年間配当5,000円税金を引く前
  • 働く人15,689人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は繊維・製品、マテリアル、ヘルスケアです。売上の約40%を繊維・製品が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が13.2%減り、営業利益は707億円の赤字でした。

  3. 3

    配当は100株で年5,000円です。

01

どんな会社?

主な事業は繊維・製品、マテリアル、ヘルスケアです。

その事業は高機能材料、複合成形材料の製造・販売等を行うマテリアル事業領域と、繊維製品等の製造・販売を行う繊維・製品事業と、医薬品と医療機器の製造・販売及び在宅医療サービス等を行うヘルスケア事業領域を中心とし、その他に電池部材及びメンブレンの製造・販売、再生医療等製品及び埋込医療機器等の開発・製造・販売等を展開しています。

有価証券報告書「事業の内容」より

繊維・製品

40%売上に占める割合

売上
3,501億円

マテリアル

39%

売上
3,386億円

ヘルスケア

16%

売上
1,386億円

その他

5%

売上
460億円

売上8,732億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 繊維・製品40%3,501億円
  • マテリアル39%3,386億円
  • ヘルスケア16%1,386億円
  • その他5%460億円

これまでの歩み

  1. 2002

    設立)に移管ナイロン事業からの撤収中国にTeijinPolycarbonateChinaLt…

  2. 2002

    設立)に移管持株会社となり、新しいグループ体制に移行帝人製機(株)が(株)ナブコと経営統合し…

  3. 2025

    日本とインドネシアのポリエステルフィルム事業について、デュポン社より持分を買い取り完全子会社…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
3401
業種
繊維製品
本社
大阪市北区中之島三丁目2番4号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
15,689人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が13.2%減り、営業利益は707億円の赤字でした。

売上▼ 13.2%
24年25年26年8,732億円
営業利益(本業のもうけ)
24年−49億円25年26年−707億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
繊維・製品3,501億円——
マテリアル3,386億円——
ヘルスケア1,386億円——
その他460億円——

もうける力

純利益(最終的なもうけ)−880億円
17年20年26年
1株利益(EPS)-456.33円
17年20年26年
営業利益率−8.1%▼ 1.0pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)−22.1%▼ 28.8pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は1,076〜1,743円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円22年1,938円23年24年25年26年
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 帝人
  • TOPIX(東証株価指数
10020021年22年23年24年25年26年帝人 97.4指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

11万〜17万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(8.9〜25.6倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年5,000円(税金を引く前)。

5,000円100株の年間配当(税金を引く前)
1株あたりの年間配当▲ 0.0%
17年18年19年70.0円20年21年22年23年24年25年26年50.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

配当と、同じ業種の会社有価証券報告書の数字から。すすめるものではありません。
1株の配当の5年(2022〜2026年の決算期)
1株の配当50円
期末の利回り—
配当性向—

減配した年あり。同じ業種(繊維製品)で配当のある38社のうち、利回りは比べられませんでした(株式分割などのため)。

同じ業種(繊維製品)の会社

繊維製品の会社をすべて見る →
05

借金や手元のお金は?

資産のうち39.6%が、返さなくていいお金です。現金は1,045億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)39.6%▼ 1.0pt
17年20年26年
手元の現金1,045億円▼ 2.8%
17年20年26年
借入金と社債3,115億円▼ 14.1%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)987億円▲ 41.3%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

890万円平均年収(単体)
46.8歳平均年齢(単体)
22.5年平均勤続(単体)
設備投資596億円▲ 0.3%
17年20年26年
研究開発費275億円▼ 11.0%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー597億円▼ 51.2%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員15,689人
17年20年26年
平均年収(単体)890万円▲ 9.4%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(株)で、15.37%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(株)

15.37%

0.30億株−2.24pt

2

金融機関

GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL

6.88%

0.13億株+0.84pt

3

信託銀行

(株)日本カストディ銀行

4.70%

0.09億株新しく入った

上位10者で49.6%

  • 23.7%金融機関
  • 20.1%信託銀行
  • 3.2%持株会
  • 2.7%個人など
  1. 4
    MLI FOR SEGREGATED PB CLIENT金融機関
    4.54%新しく入った
  2. 5
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223金融機関
    3.78%+1.49pt
  3. 6
    日本生命保険(相)金融機関
    3.65%変わらず
  4. 7
    帝人従業員持株会持株会
    3.19%−0.18pt
  5. 8
    JP JPMSE LUX RE CITIGROUP GLOBAL MARKETS L EQ CO金融機関
    2.77%新しく入った
  6. 9
    JPMSPLC CLIENT ASSETS SK JPY個人など
    2.66%新しく入った
  7. 10
    BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)金融機関
    2.04%−1.09pt

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文[経営戦略リスク]CEOが議長を務め、業務執行に関する重要事項を審議する「グループ経営戦略会議」において、当社グループの経営戦略上の重要な取り組み及びリスク対応の推進を行っています。
  • 今年の文リスクマネジメントの実効性を高めるため、重大リスクの中でも特に重点管理が必要と判断したリスクについては、リスクマネジメント・オーナー(担当役員)を任命して、その責任と範囲を明確化した上で、リスクの管理に取り組んでいます。
  • 今年の文重大リスクの内、影響度×発生確率で評価されるリスク評価6点以上を「重点管理リスク」として特定(「発生時期」は「発生確率」にも含まれる概念のため参考扱い)
  • 今年の文その中で、①顧客起点型ビジネスでの確かな利益成長、②構造改革による質の高い収益基盤の確立、③顧客起点型ビジネスを支える経営基盤の強化、の3つを対処すべき課題として掲げています。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上———————9,605億円1.01兆円8,732億円
営業利益———————−49億円−718億円−707億円
純利益501億円456億円451億円253億円−67億円232億円−177億円−117億円283億円−880億円
総資産9,641億円9,820億円1.02兆円1.00兆円1.04兆円1.21兆円1.23兆円1.23兆円1.06兆円9,201億円
自己資本比率35.1%40.0%40.2%39.3%39.0%36.4%31.8%33.4%40.6%39.6%
ROE15.7%12.5%11.2%6.3%−1.7%5.5%−4.1%−2.9%6.7%−22.1%
1株利益(円)254.91231.26232.39131.63-34.70120.58-92.04-60.86147.15-456.33
1株純資産(円)1,720.131,986.272,141.302,053.572,115.612,288.052,032.592,126.722,238.401,889.22
1株配当(円)35.060.070.060.050.055.040.030.050.050.0
期末PER(倍)8.28.77.913.9—11.3—25.68.9—
営業CF———————806億円698億円987億円
投資CF———————−566億円525億円−390億円
財務CF638億円−315億円−154億円−81億円−209億円711億円72億円−438億円−1,345億円−733億円
現金1,176億円1,162億円1,404億円1,563億円1,665億円1,307億円1,403億円1,232億円1,075億円1,045億円
設備投資——628億円686億円—2,008億円—669億円594億円596億円
研究開発費——364億円345億円—333億円—426億円309億円275億円
従業員—————————15,689
平均年収(単体・万円)——768736—739—769814890

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や帝人が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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