板紙・紙加工関連事業
52%売上に占める割合
- 売上
- 5,219億円
- 営業利益
- 257億円
- 利益率
- 4.9%
パルプ・紙 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.5%増え、営業利益は0.9%減りました。
証券コード 3941 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は板紙・紙加工関連事業、海外関連事業、軟包装関連事業です。売上の約52%を板紙・紙加工関連事業が占めます。
この1年は、売上が1.5%増え、営業利益は0.9%減りました。
配当は100株で年4,000円です。
主な事業は板紙・紙加工関連事業、海外関連事業、軟包装関連事業です。
①板紙・紙加工関連事業板紙の製造・販売事業は、当社および丸三製紙株式会社等が行っており、各社の製品はレンゴーペーパービジネス株式会社を含む独自の販路にて販売されるほか、段ボールの主原料として当社およびレンゴーペーパービジネス株式会社を通じてグループ内にも供給されております。
有価証券報告書「事業の内容」より
板紙・紙加工関連事業
52%売上に占める割合
海外関連事業
21%
軟包装関連事業
19%
重包装関連事業
5%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
井上貞治郎が三盛舎(のちに三成社)の名称で日本で初めて段ボール事業を創始[同年4月12日井上…
大阪証券取引所市場第一部に上場(
(株)タキガワ・コーポレーション・ジャパンを含むグループ6社を子会社化、軟包装事業の製造・販…
欧州の事業展開に一層注力するため、ドイツにレンゴー・ヨーロッパ社を設立
松山工場を移転し、愛媛東温工場を開設
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.5%増え、営業利益は0.9%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 板紙・紙加工関連事業 | 5,219億円 | 257億円 | +9.5% |
| 海外関連事業 | 2,091億円 | −16億円 | −133.0% |
| 軟包装関連事業 | 1,915億円 | 94億円 | +85.1% |
| 重包装関連事業 | 464億円 | 19億円 | +12.6% |
| その他 | 394億円 | 14億円 | −30.4% |
2026年3月期の株価は673〜1,565円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
7万〜16万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 1年連続・5年間 減配なし。同じ業種(パルプ・紙)で配当のある23社のうち、決算期末の利回りは上から11番目でした。
資産のうち37.3%が、返さなくていいお金です。現金は894億円あります。
いちばん多いのは日本カストディ銀行で、12.62%です。
信託銀行
12.62%
0.32億株+2.40pt
信託銀行
10.97%
0.27億株+0.45pt
金融機関
3.83%
0.10億株変わらず
上位10者で44.1%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
これらの価格および調達安定性は、国内外における需要動向や国際商品市況の影響を受けます。
需要バランスの変動やサプライチェーンの混乱が生じた場合には、購入価格の上昇によるコスト増加、あるいは必要量を確保できないリスクがあり、当社グループの経営成績および財務状況等に影響を及ぼす可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
景気後退による需要の減少、競争の激化等による市況の悪化要因により、当社グループの経営成績および財務状況等に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 5,455億円 | 6,057億円 | 6,531億円 | 6,838億円 | 6,807億円 | 7,469億円 | 8,461億円 | 9,008億円 | 9,933億円 | 1.01兆円 |
| 営業利益 | 236億円 | 171億円 | 253億円 | 412億円 | 399億円 | 333億円 | 260億円 | 489億円 | 374億円 | 371億円 |
| 純利益 | 139億円 | 166億円 | 172億円 | 278億円 | 286億円 | 282億円 | 204億円 | 330億円 | 290億円 | 210億円 |
| 総資産 | 7,048億円 | 7,477億円 | 7,694億円 | 8,201億円 | 8,700億円 | 9,343億円 | 1.05兆円 | 1.17兆円 | 1.24兆円 | 1.31兆円 |
| 自己資本比率 | 33.2% | 34.1% | 34.3% | 33.9% | 36.0% | 36.6% | 35.4% | 36.3% | 37.3% | 37.3% |
| ROE | 6.2% | 6.8% | 6.6% | 10.3% | 9.7% | 8.6% | 5.7% | 8.3% | 6.5% | 4.4% |
| 1株利益(円) | 56.04 | 67.14 | 69.32 | 112.24 | 115.51 | 113.84 | 82.47 | 133.33 | 116.94 | 84.70 |
| 1株純資産(円) | 946.06 | 1,029.98 | 1,066.07 | 1,123.86 | 1,265.53 | 1,380.74 | 1,505.09 | 1,716.97 | 1,872.24 | 1,972.64 |
| 1株配当(円) | 12.0 | 12.0 | 14.0 | 20.0 | 24.0 | 24.0 | 24.0 | 30.0 | 30.0 | 40.0 |
| 期末PER(倍) | 11.5 | 13.7 | 15.0 | 7.5 | 8.3 | 6.9 | 10.4 | 8.8 | 6.8 | 14.8 |
| 営業CF | 420億円 | 312億円 | 509億円 | 611億円 | 660億円 | 579億円 | 461億円 | 896億円 | 770億円 | 782億円 |
| 投資CF | −369億円 | −287億円 | −387億円 | −783億円 | −460億円 | −547億円 | −606億円 | −760億円 | −973億円 | −707億円 |
| 財務CF | 21億円 | −32億円 | −94億円 | 243億円 | −73億円 | 19億円 | 200億円 | 173億円 | −145億円 | 88億円 |
| 現金 | 266億円 | 269億円 | 296億円 | 375億円 | 501億円 | 578億円 | 709億円 | 1,038億円 | 706億円 | 894億円 |
| 設備投資 | — | — | 365億円 | 387億円 | — | 495億円 | — | 738億円 | 997億円 | 936億円 |
| 研究開発費 | — | — | 15億円 | 16億円 | — | 22億円 | — | 22億円 | 32億円 | 30億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 25,573 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 717 | 718 | — | 726 | — | 751 | 779 | 818 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やレンゴーが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。