信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行
16.11%
0.78億株−1.79pt
保険業 ・ プライム市場
この1年は、売上が92.6%増え、営業利益は97.7%増えました。
証券コード 8795 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
当社グループの報告セグメントは、生命保険会社別に「太陽生命保険」、「大同生命保険」及び「T&Dフィナンシャル生命保険」、並びに生…
この1年は、売上が92.6%増え、営業利益は97.7%増えました。
配当は100株で年13,000円です。
保険業の会社です。
当社グループの報告セグメントは、生命保険会社別に「太陽生命保険」、「大同生命保険」及び「T&Dフィナンシャル生命保険」、並びに生命保険事業と親和性の高い事業領域への投資を行う投資子会社である「T&Dユナイテッドキャピタル(連結)」の4つとしております。
有価証券報告書「事業の内容」より
太陽生命保険相互会社(現太陽生命保険株式会社)及び大同生命保険相互会社(現大同生命保険株式会…
当社は、株式会社AllRightを設立いたしました
当社は、T&D情報システム株式会社を直接子会社化いたしました
当社は、T&DInvestmentManagementNorthAmericaInc…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が92.6%増え、営業利益は97.7%増えました。
2026年3月期の株価は2,444〜4,320円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
24万〜43万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年13,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(保険業)で配当のある12社のうち、決算期末の利回りは上から6番目でした。
資産のうち70.3%が、返さなくていいお金です。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、16.11%です。
信託銀行
16.11%
0.78億株−1.79pt
信託銀行
5.89%
0.28億株−0.54pt
金融機関
5.00%
0.24億株+0.32pt
上位10者で40.2%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
これにより、インシデント発生時の迅速な対応、影響調査、再発防止策の策定を可能とし、グループ全体の被害最小化と業務継続を図っています。
(1)経営環境今後の日本経済は、政府の経済対策等も支えとなり、賃金と物価の好循環を通じた緩やかな景気回復の継続が期待されます。
一方で、地政学リスクの高まりや米国の通商政策の影響が世界経済や企業活動等への下押し圧力として懸念されるなど、先行きの不透明感は依然として残る状況にあります。
生命保険業界におきましても、人口減少・少子高齢化の進展に加え、価値観やライフスタイルの変化に伴うお客さまニーズの多様化、生成AIの活用拡大等により、経営環境は大きく変化しております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
そのため、生命保険会社3社の経営状況が大きく変動した場合、又は生命保険会社3社の役割及び位置付けに大きな変更が生じた場合等は、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。
これらのリスクは当社グループの業績及び財政状態に悪影響を与える可能性があり、特に、生命保険事業における保険引受リスク及び資産運用リスクの影響が大きいと考えております。
万一、個人情報が漏洩した場合には、当社グループへの社会的信用、評判、ひいては当社グループの業績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 526億円 | 495億円 | 390億円 | 458億円 | 441億円 | 1,320億円 | 518億円 | 1,103億円 | 878億円 | 1,691億円 |
| 営業利益 | 495億円 | 463億円 | 355億円 | 423億円 | 405億円 | 1,281億円 | 478億円 | 1,057億円 | 820億円 | 1,621億円 |
| 純利益 | 496億円 | 463億円 | 350億円 | 413億円 | 393億円 | 1,268億円 | 463億円 | 1,039億円 | 794億円 | 1,584億円 |
| 総資産 | 7,687億円 | 7,838億円 | 8,268億円 | 8,967億円 | 9,133億円 | 9,571億円 | 9,856億円 | 1.00兆円 | 9,849億円 | 1.12兆円 |
| 自己資本比率 | 95.5% | 94.6% | 88.7% | 82.0% | 80.5% | 82.2% | 78.6% | 80.2% | 80.6% | 70.3% |
| ROE | 6.8% | 6.3% | 4.7% | 5.6% | 5.3% | 16.7% | 5.9% | 13.2% | 9.9% | 20.0% |
| 1株利益(円) | 77.66 | 74.14 | 56.92 | 68.46 | 65.71 | 218.13 | 83.10 | 192.66 | 151.83 | 318.82 |
| 1株純資産(円) | 1,160.56 | 1,192.08 | 1,199.08 | 1,224.57 | 1,246.11 | 1,401.80 | 1,415.35 | 1,514.97 | 1,551.00 | 1,643.33 |
| 1株配当(円) | 32.5 | 37.5 | 42.0 | 44.0 | 46.0 | 56.0 | 62.0 | 70.0 | 80.0 | 130.0 |
| 期末PER(倍) | 20.8 | 22.8 | 20.4 | 12.9 | 21.7 | 7.7 | 19.7 | 13.5 | 20.9 | 12.4 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 21,268 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 1,038 | 1,059 | — | 1,058 | — | 1,091 | 1,107 | — |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やT&Dホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。