投資総研

陸運業 ・ プライム市場

東海旅客鉄道

この1年は、売上が9.5%増え、営業利益は18.1%増えました。

証券コード 9022 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →
  • 売上2.01兆円前の年から +9.5%
  • 営業利益8,302億円前の年から +18.1%
  • 100株の年間配当3,200円税金を引く前
  • 働く人29,569人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は運輸業、流通業、その他です。売上の約82%を運輸業が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が9.5%増え、営業利益は18.1%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年3,200円です。株主優待もあります。

01

どんな会社?

主な事業は運輸業、流通業、その他です。

[主な関係会社]当社、ジェイアール東海バス㈱(2)流通業JRセントラルタワーズにおいて百貨店業を営むほか、駅構内等における物品の販売等を行っています。

有価証券報告書「事業の内容」より

運輸業

82%売上に占める割合

売上
1.64兆円
営業利益
7,675億円
利益率
46.4%

流通業

9%

売上
1,745億円
営業利益
158億円
利益率
8.6%

その他

7%

売上
1,345億円
営業利益
245億円
利益率
8.4%

不動産業

3%

売上
555億円
営業利益
253億円
利益率
26.4%

売上2.01兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 運輸業82%16,417億円
  • 流通業8%1,745億円
  • その他7%1,345億円
  • 不動産業3%555億円

これまでの歩み

  1. 1949

    「日本国有鉄道法」に基づく公共企業体として日本国有鉄道(以下「国鉄」という

  2. 2018

    国土交通大臣が中央新幹線品川・名古屋間の工事実施計画(その2)を認可

  3. 2020

    東海道新幹線全列車の最高速度285km/h運転、「のぞみ12本ダイヤ」を柱としたダイヤ改正実…

  4. 2023

    紀勢本線特急「南紀」にHC85系車両を投入12月国土交通大臣が中央新幹線品川・名古屋間の工事…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
9022
業種
陸運業
本社
愛知県名古屋市中村区名駅一丁目1番4号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
29,569人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が9.5%増え、営業利益は18.1%増えました。

売上▲ 9.5%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年2.01兆円
営業利益(本業のもうけ)▲ 18.1%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年8,302億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
運輸業1.64兆円7,675億円+18.1%
流通業1,745億円158億円+1.3%
その他1,345億円245億円+57.0%
不動産業555億円253億円+10.5%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)5,529億円▲ 20.6%
17年20年26年
1株利益(EPS)570.84円▲ 22.5%
17年20年26年
営業利益率41.4%▲ 3.0pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)11.4%▲ 0.9pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は2,716〜4,830円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円22年3,691円23年24年25年26年4,830円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 東海旅客鉄道
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年この会社 127.8指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

27万〜48万円

株主優待がもらえる500株なら136万〜242万円
  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(6.13〜9.54倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当と優待は?

100株で年3,200円(税金を引く前)。

3,200円100株の年間配当(税金を引く前)
5.6%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 3.2%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年32.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

割引券・優待券基準月 3月

株主優待を詳しく見る →

これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち46.6%が、返さなくていいお金です。現金は3,706億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)46.6%▲ 2.0pt
17年20年26年
手元の現金3,706億円▼ 6.1%
17年20年26年
借入金と社債1.31兆円▼ 0.0%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)7,482億円▲ 19.8%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

861万円平均年収(単体)
37.0歳平均年齢(単体)
16.3年平均勤続(単体)
設備投資6,090億円▲ 18.4%
17年20年26年
研究開発費430億円▲ 17.2%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー1,267億円
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員29,569人
17年20年26年
平均年収(単体)861万円▲ 6.2%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、12.60%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

12.60%

1.20億株+0.86pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

4.73%

0.45億株−2.21pt

3

信託銀行

野村信託銀行(退職給付信託三菱UFJ銀行口)

3.73%

0.36億株+0.11pt

上位10者で34.5%

  • 21.1%信託銀行
  • 11.8%金融機関
  • 1.6%持株会
  1. 4
    みずほ銀行金融機関
    2.84%−0.08pt
  2. 5
    日本生命保険相互会社金融機関
    2.41%−0.13pt
  3. 6
    三菱UFJ銀行金融機関
    1.82%+0.05pt
  4. 7
    農林中央金庫金融機関
    1.75%+0.05pt
  5. 8
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001金融機関
    1.61%新しく入った
  6. 9
    JR東海社員持株会持株会
    1.60%−0.02pt
  7. 10
    住友生命保険相互会社金融機関
    1.36%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文さらに、当社グループの事業は、日本経済の情勢とりわけ主な営業エリアである首都圏、中京圏、近畿圏における景気動向等の影響を受けます。
  • 今年の文また、豪雨に対しては、継続的にコンクリート被覆による盛土の強化等を行ってきており、近年激しさを増していることを踏まえて、さらに安全性を向上させるための取組みを進めています。
  • 今年の文(3)会社の対処すべき課題当社グループは、「会社の経営の基本方針」に基づき諸施策を推進します。
  • 今年の文また、豪雨時における最適な運転規制に繋げるため、東海道新幹線の盛土等を強化する対策を開始します。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 係るリスク要因のいずれによっても、投資家の判断に影響を及ぼす可能性があります。

  • これらの法的規制が変更された場合には、規制を遵守するための費用の増加や事業活動の制限により、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を与える可能性があります。

  • また、近年はリモートワークやWeb会議が浸透しており、今後も鉄道のご利用に影響を与える可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上1.76兆円1.82兆円1.88兆円1.84兆円8,235億円9,351億円1.40兆円1.71兆円1.83兆円2.01兆円
営業利益6,196億円6,620億円7,098億円6,562億円−1,848億円17億円3,745億円6,074億円7,028億円8,302億円
純利益3,929億円3,955億円4,387億円3,979億円−2,016億円−519億円2,194億円3,844億円4,584億円5,529億円
総資産7.05兆円8.91兆円9.30兆円9.60兆円9.60兆円9.45兆円9.51兆円9.94兆円10.32兆円10.88兆円
自己資本比率38.2%34.3%37.3%39.9%37.9%37.7%39.5%41.9%44.6%46.6%
ROE15.7%13.8%13.4%10.9%−5.4%−1.4%6.0%9.7%10.5%11.4%
1株利益(円)399.30403.10447.79405.57-205.09-52.77222.99390.66465.88570.84
1株純資産(円)2,736.243,120.533,540.753,902.963,702.173,622.053,820.404,237.484,675.365,306.02
1株配当(円)27.028.029.030.026.026.027.029.031.032.0
期末PER(倍)9.110.011.58.5——14.29.56.17.2
営業CF5,806億円6,096億円6,003億円5,952億円−1,694億円717億円4,867億円6,729億円6,246億円7,482億円
投資CF−1.91兆円−1.68兆円−5,975億円−5,525億円−1,347億円−1,530億円−1,750億円−4,366億円−9,560億円−6,214億円
財務CF1.43兆円1.43兆円−336億円−330億円2,626億円−192億円−2,206億円−1,251億円−955億円−1,509億円
現金4,146億円7,825億円7,516億円7,614億円7,199億円6,195億円7,105億円8,217億円3,947億円3,706億円
設備投資——4,673億円5,240億円—5,305億円—4,805億円5,142億円6,090億円
研究開発費——550億円539億円—287億円—330億円367億円430億円
従業員—————————29,569
平均年収(単体・万円)——735736—687—760810861

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や東海旅客鉄道が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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