石油事業
86%売上に占める割合
- 売上
- 2.30兆円
石油・石炭製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が4.4%減り、営業利益は12.9%増えました。
証券コード 5021 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は石油事業、石油化学事業、石油開発事業です。売上の約86%を石油事業が占めます。
この1年は、売上が4.4%減り、営業利益は12.9%増えました。
配当は100株で年16,500円です。
主な事業は石油事業、石油化学事業、石油開発事業です。
当社グループは、子会社47社及び関連会社32社により構成され(2026年3月31日現在)、原油の自主開発から輸入・精製・貯蔵・販売を主な事業の内容としております。
有価証券報告書「事業の内容」より
石油事業
86%売上に占める割合
石油化学事業
11%
石油開発事業
2%
その他
1%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
アブダビ石油(株)が、
双日エネルギー(株)の株式を取得し、2月に商号を総合エネルギー(株)(現・連結子会社のコスモ…
コスモ石油(株)が単独株式移転により当社を設立し、当社株式は東京証券取引所市場第一部に上場(…
会社分割を実施し、当社の石油開発事業をコスモエネルギー開発(株)(現・連結子会社)に移転
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が4.4%減り、営業利益は12.9%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 石油事業 | 2.30兆円 | — | — |
| 石油化学事業 | 2,883億円 | — | — |
| 石油開発事業 | 452億円 | — | — |
| その他 | 292億円 | — | — |
| 再生可能 エネルギー 事業 | 161億円 | — | — |
2026年3月期の株価は2,509〜5,034円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
25万〜50万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年16,500円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
同じ業種(石油・石炭製品)で配当のある7社のうち、利回りは比べられませんでした(株式分割などのため)。
資産のうち27.6%が、返さなくていいお金です。現金は818億円あります。
いちばん多いのは岩谷産業で、22.17%です。
会社など
22.17%
0.35億株+0.89pt
信託銀行
11.41%
0.18億株−1.44pt
信託銀行
4.11%
0.07億株−0.69pt
上位10者で50.4%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
これらのリスクについて、経営層によるサステナビリティ戦略委員会での議論を踏まえ、経営執行会議にてトップリスクを決定し、取締役会へ報告します。
当社ERMにおけるPDCAサイクル(3)トップリスク2025年度に選定したトップリスクは、以下に記載のとおりです。
なお、当社グループを取り巻く事業環境の変化等を踏まえ、一部のリスク項目についてカテゴリの見直しを行っております。
これらの状況が長期化する場合には、影響がさらに拡大する可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
これらの状況が長期化する場合には、影響がさらに拡大する可能性があります。
また、サプライチェーンにおける人権課題等の把握が遅れ、リスク発現時にサプライチェーンの変更が求められるほか、中断を招く可能性があります。
国際市況と国内市況とのギャップやタイムラグが生じた場合は、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります(注)。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2.29兆円 | 2.52兆円 | 2.77兆円 | 2.74兆円 | 2.23兆円 | 2.44兆円 | 2.79兆円 | 2.73兆円 | 2.80兆円 | 2.68兆円 |
| 営業利益 | 922億円 | 1,119億円 | 947億円 | 139億円 | 1,013億円 | 2,353億円 | 1,638億円 | 1,492億円 | 1,282億円 | 1,448億円 |
| 純利益 | 532億円 | 728億円 | 531億円 | −282億円 | 859億円 | 1,389億円 | 679億円 | 821億円 | 577億円 | 740億円 |
| 総資産 | 1.53兆円 | 1.69兆円 | 1.70兆円 | 1.64兆円 | 1.71兆円 | 1.94兆円 | 2.12兆円 | 2.21兆円 | 2.16兆円 | 2.20兆円 |
| 自己資本比率 | 10.8% | 14.1% | 16.5% | 14.6% | 19.0% | 23.5% | 24.9% | 27.2% | 27.1% | 27.6% |
| ROE | 39.0% | 36.1% | 20.4% | — | 30.4% | 35.6% | 13.8% | 14.5% | 9.7% | 12.4% |
| 1株利益(円) | 633.32 | 432.90 | 315.35 | -167.42 | 512.93 | 829.32 | 405.57 | 469.05 | 336.39 | 453.06 |
| 1株純資産(円) | 1,958.91 | 1,418.95 | 1,666.90 | 1,426.57 | 1,941.36 | 2,723.19 | 3,021.20 | 3,431.78 | 3,537.69 | 3,817.76 |
| 1株配当(円) | 50.0 | 25.0 | — | 80.0 | 40.0 | 50.0 | 75.0 | 150.0 | 165.0 | 165.0 |
| 期末PER(倍) | 3.0 | 4.0 | 3.5 | — | 2.6 | 1.6 | 5.3 | 8.2 | 9.5 | 9.8 |
| 営業CF | 476億円 | 1,926億円 | 904億円 | 1,117億円 | 1,674億円 | 1,084億円 | 81億円 | 1,779億円 | 1,371億円 | 2,137億円 |
| 投資CF | −1,120億円 | −964億円 | −845億円 | −842億円 | −846億円 | −675億円 | −812億円 | −328億円 | −1,457億円 | −847億円 |
| 財務CF | 96億円 | −768億円 | −205億円 | −247億円 | −806億円 | −420億円 | 811億円 | −1,042億円 | −690億円 | −819億円 |
| 現金 | 361億円 | 551億円 | 407億円 | 433億円 | 445億円 | 481億円 | 618億円 | 1,055億円 | 349億円 | 818億円 |
| 設備投資 | — | — | 804億円 | 879億円 | — | 571億円 | — | 824億円 | 939億円 | 975億円 |
| 研究開発費 | — | — | 41億円 | 44億円 | — | 48億円 | — | 57億円 | 52億円 | 56億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 6,675 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 891 | 929 | — | 900 | — | 1,119 | 1,151 | 1,188 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やコスモエネルギーホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。