タイヤ
91%売上に占める割合
- 売上
- 1.12兆円
ゴム製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が12.8%増え、営業利益は28.3%増えました。
証券コード 5101 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はタイヤ、MB、その他です。売上の約91%をタイヤが占めます。
この1年は、売上が12.8%増え、営業利益は28.3%増えました。
配当は100株で年13,400円です。
主な事業はタイヤ、MB、その他です。
タイヤ
91%売上に占める割合
MB
9%
その他
1%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
関東大震災により、神奈川県横浜市の工場の操業を中止、本社を東京市麹町区(現千代田区)に移転
東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第一部に株式を上場
本社を神奈川県平塚市に移転
農機・産業用タイヤの製造販売会社「TrelleborgWheelSystemsHolding…
建設・鉱山用車両向けタイヤなどの生産販売をグローバルに展開するGoodyear社のOTR事業…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が12.8%増え、営業利益は28.3%増えました。
| 2025年12月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| タイヤ | 1.12兆円 | — | — |
| MB | 1,056億円 | — | — |
| その他 | 81億円 | — | — |
2025年12月期の株価は2,596〜6,544円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
26万〜65万円
計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年13,400円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(ゴム製品)で配当のある16社のうち、決算期末の利回りは上から13番目でした。
資産のうち51.6%が、返さなくていいお金です。現金は1,074億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、19.01%です。
信託銀行
19.01%
0.30億株+1.71pt
信託銀行
15.86%
0.25億株+1.98pt
金融機関
6.91%
0.11億株+0.08pt
上位10者で54.5%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(16)情報セキュリティリスク当社グループは、グローバルな事業展開に伴うサイバーリスクへの対策を進めておりますが、外部攻撃や災害等によるシステム障害の発生可能性を完全に排除することは困難です。
万一、重要な業務の停止や情報の漏洩が生じた場合、当社グループ全体の事業活動、業績、及び財務状況に影響が及ぶ可能性があります。
工業資材事業は、コンベヤベルトでは国内における確固たる市場地位の確立、マリンホースでは高収益体制の安定化に向けた内部改善を進め、航空部品では防衛装備品の強化と生産体制構築の準備を推進し、MB事業の存在感を高めていきます。
引き続き、持続的な利益成長に向けた投資を積極的に実施する中においても、安定的なキャッシュフローの創出と資産売却により、成長投資と株主還元の両立を行います。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
従って、日本、北米、欧州、アジアなどの主要市場における景気後退及びそれに伴う需要の減少、また、各国による通商政策の動向は、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
また、競業他社との販売競争激化による市場シェアダウン及び価格競争の熾烈化による販売価格の下落も、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
従って、天然ゴム相場の大幅な上昇及び国際的な原油価格の高騰があった場合、当社製品の製造コストが影響を受ける可能性があります。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 5,740億円 | 6,463億円 | 6,502億円 | 6,505億円 | 5,511億円 | 6,708億円 | 8,605億円 | 9,853億円 | 1.09兆円 | 1.23兆円 |
| 営業利益 | — | — | 535億円 | 586億円 | — | — | 689億円 | 1,004億円 | 1,192億円 | 1,529億円 |
| 純利益 | 94億円 | 400億円 | 356億円 | 420億円 | 263億円 | 655億円 | 459億円 | 672億円 | 749億円 | 1,054億円 |
| 総資産 | 8,889億円 | 9,208億円 | 8,558億円 | 9,076億円 | 8,604億円 | 9,850億円 | 1.15兆円 | 1.60兆円 | 1.74兆円 | 2.00兆円 |
| 自己資本比率 | 38.1% | 41.2% | 43.7% | 46.2% | 48.3% | 53.3% | 53.4% | 46.2% | 51.5% | 51.6% |
| ROE | 2.8% | 11.1% | 9.4% | 10.6% | 6.3% | 13.9% | 8.1% | 9.9% | 9.2% | 10.9% |
| 1株利益(円) | 58.39 | 249.32 | 222.12 | 261.61 | 164.09 | 408.47 | 286.38 | 419.32 | 467.81 | 668.55 |
| 1株純資産(円) | 2,110.96 | 2,368.61 | 2,331.86 | 2,610.75 | 2,591.44 | 3,275.98 | 3,823.47 | 4,600.78 | 5,605.46 | 6,536.66 |
| 1株配当(円) | 52.0 | 62.0 | 62.0 | 64.0 | 64.0 | 65.0 | 66.0 | 84.0 | 98.0 | 134.0 |
| 期末PER(倍) | 35.9 | 11.1 | 9.3 | 8.2 | 9.3 | 4.5 | 7.2 | 7.7 | 7.3 | 9.0 |
| 営業CF | 777億円 | 605億円 | 828億円 | 754億円 | 783億円 | 683億円 | 392億円 | 1,597億円 | 945億円 | 1,356億円 |
| 投資CF | −1,667億円 | −297億円 | −431億円 | −436億円 | −279億円 | −45億円 | −464億円 | −3,440億円 | −14億円 | −2,413億円 |
| 財務CF | 992億円 | −281億円 | −649億円 | −355億円 | −466億円 | −552億円 | 352億円 | 2,058億円 | −632億円 | 683億円 |
| 現金 | 558億円 | 583億円 | 317億円 | 279億円 | 308億円 | 425億円 | 756億円 | 976億円 | 1,362億円 | 1,074億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 513億円 | — | — | — | 624億円 | 792億円 | 1,100億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | 150億円 | — | — | — | 180億円 | 198億円 | 214億円 |
| 従業員 | 24,610 | 25,439 | 26,274 | 27,428 | 27,252 | 27,222 | 28,468 | 33,617 | 34,198 | 34,471 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | — | 624 | — | — | — | 641 | 665 | 693 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や横浜ゴムが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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