タイヤ事業
92%売上に占める割合
- 売上
- 5,477億円
- 営業利益
- 955億円
- 利益率
- 17.4%
ゴム製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が5.2%増え、営業利益は3.6%増えました。
証券コード 5105 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はタイヤ事業、自動車部品事業です。売上の約92%をタイヤ事業が占めます。
この1年は、売上が5.2%増え、営業利益は3.6%増えました。
配当は100株で年13,000円です。
主な事業はタイヤ事業、自動車部品事業です。
当社グループは、当社、子会社33社、関連会社9社で構成され、タイヤ事業(タイヤの製造販売)及び自動車部品事業(自動車用部品の製造販売)を主として行っており、更に各事業に関連する設備並びに金型の供給・保守、資金調達・運用及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
タイヤ事業
92%売上に占める割合
自動車部品事業
8%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
東洋紡績(株)(現、東洋紡(株))がゴム工業発展のために設立し、強化育成した東洋ゴム化工(株…
株式を東京証券取引所に上場
ドイツ・ヴィリッヒに「欧州R&Dセンター」を開設
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行
セルビア共和国・インジヤに自動車タイヤの販売会社「ToyoTireSalesandMarke…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が5.2%増え、営業利益は3.6%増えました。
| 2025年12月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| タイヤ事業 | 5,477億円 | 955億円 | +3.7% |
| 自動車部品事業 | 472億円 | 18億円 | −3.1% |
2025年12月期の株価は2,071〜4,510円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
21万〜45万円
計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年13,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(ゴム製品)で配当のある16社のうち、決算期末の利回りは上から11番目でした。
資産のうち69.4%が、返さなくていいお金です。現金は1,168億円あります。
いちばん多いのは三菱商事で、20.01%です。
会社など
20.01%
0.31億株変わらず
信託銀行
12.12%
0.19億株−2.43pt
信託銀行
5.40%
0.08億株−1.28pt
上位10者で52.0%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
これらに加えて、米国工場で使用する輸入原材料が米国関税政策の影響を受けることにより、連結業績に影響を及ぼす可能性があります。
中核であるタイヤと自動車部品の事業経営においては各機能別組織がケイパビリティの最大化と強固な相互連携によって当社独自の強みをさらに強化し、「中計’21」に掲げた経営指標(下表)は概ね達成することができました。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、当社グループはグローバルな事業展開を進めており、特に北米・欧州・アジアなどの主要市場の経済状況は連結業績に影響を及ぼす可能性があります。
国内需要については、景気の動向や暖冬による冬用タイヤ需要の減少に左右され、連結業績にも影響を及ぼす可能性があります。
適正な投資運用を行っておりますが、世界的な景気の変動などにより、計画とは異なる成果となることで、連結業績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3,816億円 | 4,050億円 | 3,932億円 | 3,775億円 | 3,438億円 | 3,936億円 | 4,972億円 | 5,528億円 | 5,654億円 | 5,949億円 |
| 営業利益 | 493億円 | 453億円 | 424億円 | 384億円 | — | — | 440億円 | 769億円 | 940億円 | 974億円 |
| 純利益 | −123億円 | 155億円 | 106億円 | 245億円 | 117億円 | 414億円 | 480億円 | 723億円 | 748億円 | 636億円 |
| 総資産 | 4,911億円 | 4,739億円 | 4,694億円 | 4,687億円 | 4,456億円 | 5,312億円 | 5,989億円 | 6,455億円 | 7,227億円 | 7,532億円 |
| 自己資本比率 | 28.8% | 33.6% | 32.5% | 47.5% | 49.5% | 52.7% | 53.5% | 61.2% | 65.4% | 69.4% |
| ROE | −7.8% | 10.3% | 6.8% | 13.0% | 5.3% | 16.5% | 16.0% | 20.2% | 17.2% | 12.8% |
| 1株利益(円) | -96.54 | 121.87 | 83.11 | 161.41 | 75.89 | 268.62 | 311.51 | 469.42 | 485.86 | 413.10 |
| 1株純資産(円) | 1,114.82 | 1,252.66 | 1,202.75 | 1,447.23 | 1,434.23 | 1,818.60 | 2,083.00 | 2,566.76 | 3,069.02 | 3,393.98 |
| 1株配当(円) | 45.0 | 45.0 | 45.0 | 45.0 | 45.0 | 76.0 | 80.0 | 100.0 | 120.0 | 130.0 |
| 期末PER(倍) | — | 19.1 | 16.6 | 9.8 | 20.7 | 6.7 | 4.8 | 5.0 | 5.0 | 10.5 |
| 営業CF | 389億円 | 134億円 | 191億円 | 112億円 | 538億円 | 345億円 | 152億円 | 865億円 | 671億円 | 931億円 |
| 投資CF | −138億円 | −106億円 | −284億円 | −383億円 | −279億円 | −375億円 | −167億円 | −147億円 | −152億円 | −231億円 |
| 財務CF | −313億円 | −135億円 | 128億円 | 207億円 | −126億円 | 117億円 | −162億円 | −629億円 | −231億円 | −438億円 |
| 現金 | 376億円 | 279億円 | 305億円 | 241億円 | 363億円 | 536億円 | 416億円 | 528億円 | 863億円 | 1,168億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 426億円 | — | — | — | 341億円 | 256億円 | 300億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | 111億円 | — | — | — | 127億円 | 136億円 | 138億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 9,941 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | — | 603 | — | — | — | 643 | 660 | 688 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やTOYO TIREが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。