投資総研

ゴム製品 ・ プライム市場

TOYO TIRE

この1年は、売上が5.2%増え、営業利益は3.6%増えました。

証券コード 5105 ・ 2025年12月期の有価証券報告書より
  • 売上5,949億円前の年から +5.2%
  • 営業利益974億円前の年から +3.6%
  • 100株の年間配当13,000円税金を引く前
  • 働く人9,941人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はタイヤ事業、自動車部品事業です。売上の約92%をタイヤ事業が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が5.2%増え、営業利益は3.6%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年13,000円です。

01

どんな会社?

主な事業はタイヤ事業、自動車部品事業です。

当社グループは、当社、子会社33社、関連会社9社で構成され、タイヤ事業(タイヤの製造販売)及び自動車部品事業(自動車用部品の製造販売)を主として行っており、更に各事業に関連する設備並びに金型の供給・保守、資金調達・運用及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。

有価証券報告書「事業の内容」より

タイヤ事業

92%売上に占める割合

売上
5,477億円
営業利益
955億円
利益率
17.4%

自動車部品事業

8%

売上
472億円
営業利益
18億円
利益率
3.9%

売上5,949億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • タイヤ事業92%5,477億円
  • 自動車部品事業8%472億円

これまでの歩み

  1. 1945

    東洋紡績(株)(現、東洋紡(株))がゴム工業発展のために設立し、強化育成した東洋ゴム化工(株…

  2. 1955

    株式を東京証券取引所に上場

  3. 2019

    ドイツ・ヴィリッヒに「欧州R&Dセンター」を開設

  4. 2022

    東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行

  5. 2024

    セルビア共和国・インジヤに自動車タイヤの販売会社「ToyoTireSalesandMarke…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
5105
業種
ゴム製品
本社
兵庫県伊丹市藤ノ木2丁目2番13号
市場
プライム市場
決算
12月
売買の単位
100株
働く人
9,941人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が5.2%増え、営業利益は3.6%増えました。

売上▲ 5.2%
16年17年18年19年20年21年22年23年24年25年5,949億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 3.6%
16年17年18年19年22年23年24年25年974億円

事業別のもうけ

2025年12月期売上営業利益前の期から
タイヤ事業5,477億円955億円+3.7%
自動車部品事業472億円18億円−3.1%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)636億円▼ 15.0%
16年20年25年
1株利益(EPS)413.10円▼ 15.0%
16年20年25年
営業利益率16.4%▼ 0.3pt
16年20年25年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)12.8%▼ 4.5pt
16年20年25年
03

株価はどう動いてきた?

2025年12月期の株価は2,071〜4,510円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円21年2,456円22年23年24年25年4,510円
株主総利回り(2020年12月末=100)
  • TOYO TIRE
  • 配当込みTOPIX
10020020年21年22年23年24年25年この会社 308.7指数 213.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

21万〜45万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(5.03〜10.49倍)と比べる

計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年13,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

13,000円100株の年間配当(税金を引く前)
31.5%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 8.3%
16年17年18年19年20年21年22年23年24年25年130.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
16年17年18年19年22年23年24年25年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

配当と、同じ業種の会社有価証券報告書の数字から。すすめるものではありません。
1株の配当の5年(2021〜2025年の決算期)
1株の配当130円
期末の利回り3.00%
配当性向48%

増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(ゴム製品)で配当のある16社のうち、決算期末の利回りは上から11番目でした。

同じ業種(ゴム製品)の会社

ゴム製品の会社をすべて見る →
05

借金や手元のお金は?

資産のうち69.4%が、返さなくていいお金です。現金は1,168億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)69.4%▲ 4.0pt
16年20年25年
手元の現金1,168億円▲ 35.3%
16年20年25年
借入金と社債697億円▼ 19.4%
16年25年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)931億円▲ 38.8%
16年20年25年
06

未来への投資と、働く人

688万円平均年収(単体)
40.8歳平均年齢(単体)
15.0年平均勤続(単体)
設備投資300億円▲ 17.2%
16年20年25年
研究開発費138億円▲ 1.5%
16年20年25年
フリーキャッシュフロー700億円▲ 35.0%
16年20年25年営業CF+投資CFの計算値
従業員9,941人
16年20年25年
平均年収(単体)688万円▲ 4.2%
16年20年25年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは三菱商事で、20.01%です。

1

会社など

三菱商事

20.01%

0.31億株変わらず

2

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

12.12%

0.19億株−2.43pt

3

信託銀行

日本カストディ銀行

5.40%

0.08億株−1.28pt

上位10者で52.0%

  • 20.0%会社など
  • 17.5%信託銀行
  • 12.7%金融機関
  • 1.8%個人など
  1. 4
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    3.58%新しく入った
  2. 5
    JPモルガン証券金融機関
    2.37%+0.62pt
  3. 6
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 510312(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    2.02%新しく入った
  4. 7
    THE NOMURA TRUST AND BANKING CO., LTD. AS THE TRUSTEE OF REPURCHASE AGREEMENT MOTHER FUND(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)個人など
    1.77%新しく入った
  5. 8
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 510311(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.68%新しく入った
  6. 9
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.65%新しく入った
  7. 10
    日本証券金融金融機関
    1.39%−0.06pt

2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文これらに加えて、米国工場で使用する輸入原材料が米国関税政策の影響を受けることにより、連結業績に影響を及ぼす可能性があります。
  • 今年の文中核であるタイヤと自動車部品の事業経営においては各機能別組織がケイパビリティの最大化と強固な相互連携によって当社独自の強みをさらに強化し、「中計’21」に掲げた経営指標(下表)は概ね達成することができました。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • また、当社グループはグローバルな事業展開を進めており、特に北米・欧州・アジアなどの主要市場の経済状況は連結業績に影響を及ぼす可能性があります。

  • 国内需要については、景気の動向や暖冬による冬用タイヤ需要の減少に左右され、連結業績にも影響を及ぼす可能性があります。

  • 適正な投資運用を行っておりますが、世界的な景気の変動などにより、計画とは異なる成果となることで、連結業績に影響を及ぼす可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2016年12月期2017年12月期2018年12月期2019年12月期2020年12月期2021年12月期2022年12月期2023年12月期2024年12月期2025年12月期
売上3,816億円4,050億円3,932億円3,775億円3,438億円3,936億円4,972億円5,528億円5,654億円5,949億円
営業利益493億円453億円424億円384億円——440億円769億円940億円974億円
純利益−123億円155億円106億円245億円117億円414億円480億円723億円748億円636億円
総資産4,911億円4,739億円4,694億円4,687億円4,456億円5,312億円5,989億円6,455億円7,227億円7,532億円
自己資本比率28.8%33.6%32.5%47.5%49.5%52.7%53.5%61.2%65.4%69.4%
ROE−7.8%10.3%6.8%13.0%5.3%16.5%16.0%20.2%17.2%12.8%
1株利益(円)-96.54121.8783.11161.4175.89268.62311.51469.42485.86413.10
1株純資産(円)1,114.821,252.661,202.751,447.231,434.231,818.602,083.002,566.763,069.023,393.98
1株配当(円)45.045.045.045.045.076.080.0100.0120.0130.0
期末PER(倍)—19.116.69.820.76.74.85.05.010.5
営業CF389億円134億円191億円112億円538億円345億円152億円865億円671億円931億円
投資CF−138億円−106億円−284億円−383億円−279億円−375億円−167億円−147億円−152億円−231億円
財務CF−313億円−135億円128億円207億円−126億円117億円−162億円−629億円−231億円−438億円
現金376億円279億円305億円241億円363億円536億円416億円528億円863億円1,168億円
設備投資———426億円———341億円256億円300億円
研究開発費———111億円———127億円136億円138億円
従業員—————————9,941
平均年収(単体・万円)———603———643660688

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やTOYO TIREが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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