医療関連
79%売上に占める割合
- 売上
- 5,236億円
- 営業利益
- 523億円
- 利益率
- 9.9%
精密機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が2.5%増え、営業利益は41.5%増えました。
証券コード 8086 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は医療関連、医薬関連、ファーマパッケージングです。売上の約79%を医療関連が占めます。
この1年は、売上が2.5%増え、営業利益は41.5%増えました。
配当は100株で年2,900円です。株主優待もあります。
主な事業は医療関連、医薬関連、ファーマパッケージングです。
)ならびに子会社168社および関連会社6社で構成されており、「医療関連」、「医薬関連」および「ファーマパッケージング」の3事業に区分しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
医療関連
79%売上に占める割合
医薬関連
12%
ファーマパッケージング
8%
その他
0%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
設立)は、株式の額面金額を変更するため、
大阪証券取引所市場第二部に上場
米州地域本社の強化、盤石な企業体制の構築と事業運営の一層の推進を目的としてニプロホールディン…
バスキュラー事業の事業展開の加速および競争力を強化させるため、株式会社グッドマンの商号をニプ…
ブランドのプレゼンス向上を目的として、アバンテックバスキュラーコーポレーションとインフラレデ…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が2.5%増え、営業利益は41.5%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 医療関連 | 5,236億円 | 523億円 | +12.2% |
| 医薬関連 | 811億円 | 121億円 | +13.8% |
| ファーマパッケージング | 547億円 | −16億円 | — |
| その他 | 11億円 | 9億円 | +283.7% |
2026年3月期の株価は1,230〜1,598円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
12万〜16万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年2,900円(税金を引く前)。
商品券・ギフト 1,000円相当〜基準月 3月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
増配 1年連続・減配した年あり。同じ業種(精密機器)で配当のある43社のうち、決算期末の利回りは上から28番目でした。
資産のうち22.6%が、返さなくていいお金です。現金は884億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、10.70%です。
信託銀行
10.70%
0.18億株−1.19pt
信託銀行
7.53%
0.12億株+2.39pt
会社など
5.19%
0.09億株−1.88pt
上位10者で40.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(1)原材料の調達に関するリスク当社グループは、事業に使用する材料および部品を多数の供給者から調達しておりますが、重要な部材の中には特定の供給者からのみ入手可能なものや、供給者が限定されるものが存在します。
継続して市場へ製品を供給するため、材料・部品の長期安定供給の確保に努めておりますが、その実現は、需要の急増に伴う供給不足、供給先からの供給遅延や供給停止等、制御が困難な要因を含むさまざまな影響を受ける可能性があります。
また、製品の一部にはプラスチック等の石油化学製品を原料とするものがあり、これら原材料価格の高騰により調達コストが増加する場合があります。
当該リスクに対しては、品種や産地の異なる原材料の分散調達を進めることにより安定的な数量の確保に努めるとともに、主要製品の生産拠点の複数化を推進してまいります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
これらの事象が発生し、生産活動に影響を及ぼし、顧客への製品の納入や品質の確保に支障をきたす場合には、経営成績および財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。
加えて、世界的に医療費抑制策が進展しており、これらを背景として市場における企業間競争が激化し、販売価格が想定を超えて下落した場合には、経営成績および財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。
訴訟に関するリスク当社グループは、事業活動または製品の提供において、第三者の特許権等の知的財産権の存在を認識しないまま使用したことにより、知的財産権侵害を理由とする訴訟等の対象となる可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3,597億円 | 3,954億円 | 4,264億円 | 4,425億円 | 4,556億円 | 4,948億円 | 5,452億円 | 5,868億円 | 6,446億円 | 6,605億円 |
| 営業利益 | 288億円 | 271億円 | 238億円 | — | 276億円 | 239億円 | 177億円 | 223億円 | 266億円 | 376億円 |
| 純利益 | 113億円 | 118億円 | 121億円 | −123億円 | 142億円 | 135億円 | 46億円 | 111億円 | 51億円 | 135億円 |
| 総資産 | 7,528億円 | 8,264億円 | 8,458億円 | 8,319億円 | 8,544億円 | 9,303億円 | 1.03兆円 | 1.11兆円 | 1.17兆円 | 1.21兆円 |
| 自己資本比率 | 22.1% | 20.9% | 19.1% | 17.9% | 18.8% | 19.9% | 20.1% | 21.0% | 21.6% | 22.6% |
| ROE | 6.8% | 7.0% | 7.3% | −7.9% | 9.2% | 7.8% | 2.3% | 5.1% | 2.1% | 5.1% |
| 1株利益(円) | 67.58 | 71.15 | 73.68 | -75.30 | 87.12 | 82.50 | 28.05 | 68.12 | 31.36 | 82.80 |
| 1株純資産(円) | 999.54 | 1,037.25 | 990.14 | 912.24 | 987.30 | 1,135.76 | 1,265.00 | 1,426.56 | 1,547.82 | 1,680.71 |
| 1株配当(円) | 29.0 | 28.5 | 28.0 | 13.5 | 28.0 | 27.0 | 22.0 | 25.0 | 25.0 | 29.0 |
| 期末PER(倍) | 23.2 | 21.6 | 19.4 | — | 15.3 | 12.4 | 36.3 | 18.0 | 43.3 | 18.7 |
| 営業CF | 335億円 | 410億円 | 414億円 | 372億円 | 661億円 | 682億円 | 104億円 | 729億円 | 685億円 | 547億円 |
| 投資CF | −664億円 | −641億円 | −647億円 | −583億円 | −451億円 | −784億円 | −717億円 | −871億円 | −719億円 | −553億円 |
| 財務CF | 365億円 | 473億円 | 126億円 | −46億円 | −221億円 | 103億円 | 431億円 | 221億円 | 54億円 | −81億円 |
| 現金 | 1,120億円 | 1,356億円 | 1,203億円 | 902億円 | 858億円 | 901億円 | 847億円 | 966億円 | 1,017億円 | 884億円 |
| 設備投資 | — | — | 563億円 | — | — | 466億円 | — | 953億円 | 815億円 | 641億円 |
| 研究開発費 | — | — | 165億円 | — | — | 187億円 | — | 208億円 | 217億円 | 268億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 38,593 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 595 | — | — | 658 | — | 575 | 659 | 681 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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