包装容器事業
63%売上に占める割合
- 売上
- 6,023億円
- 営業利益
- 268億円
- 利益率
- 4.4%
金属製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が4.4%増え、営業利益は51.8%増えました。
証券コード 5901 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は包装容器事業、エンジニアリング・充填・物流事業、鋼板関連事業です。売上の約63%を包装容器事業が占めます。
この1年は、売上が4.4%増え、営業利益は51.8%増えました。
配当は100株で年13,200円です。
主な事業は包装容器事業、エンジニアリング・充填・物流事業、鋼板関連事業です。
その他、自動車用プレス金型・機械器具・硬質合金・農業用資材製品などの製造販売、石油製品などの販売、損害保険代理業などの事業を営んでおります。
有価証券報告書「事業の内容」より
包装容器事業
63%売上に占める割合
エンジニアリング・充填・物流事業
19%
鋼板関連事業
9%
機能材料関連事業
6%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
(25日)東洋製罐株式会社(現東洋製罐グループホールディングス株式会社)創立、本社並びに大阪…
大阪証券取引所に株式を上場
メビウスパッケージング株式会社設立
当社による東洋鋼鈑株式会社に対する株式公開買付けにともない、同社が東京証券取引所市場第一部上…
東罐マテリアル・テクノロジー株式会社がTOMATEC株式会社に商号変更
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が4.4%増え、営業利益は51.8%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 包装容器事業 | 6,023億円 | 268億円 | −0.8% |
| エンジニアリング・充填・物流事業 | 1,793億円 | 33億円 | — |
| 鋼板関連事業 | 915億円 | 99億円 | +28.1% |
| 機能材料関連事業 | 578億円 | 68億円 | +12.0% |
| その他 | 240億円 | 22億円 | +40.3% |
| 不動産関連事業 | 83億円 | 50億円 | +10.3% |
2026年3月期の株価は2,142〜4,173円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
21万〜42万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年13,200円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(金属製品)で配当のある83社のうち、決算期末の利回りは上から21番目でした。
資産のうち56.2%が、返さなくていいお金です。現金は1,149億円あります。
いちばん多いのは学校法人東洋食品工業短期大学で、11.12%です。
会社など
11.12%
0.17億株+0.61pt
信託銀行
10.21%
0.15億株−2.29pt
会社など
8.29%
0.12億株+0.46pt
上位10者で51.3%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
⑦デジタル化の推進当社グループは、データ駆動型経営の実現に向け、各システムのデータや外部情報等の一元化と、AIを活用した業務及び意思決定の変革を推し進めております。
仮にこれらの取り組みが遅れた場合、当社グループの働き方の変革が遅れ、将来の成長性及び収益性に影響を及ぼす懸念があります。
当社グループは2026年4月に新設した「デジタル戦略機能」のもと、デジタル化の推進をさらに加速しております。
⑨人材確保と育成日本国内では、少子高齢化や生産年齢人口の減少により人材確保が困難な状況が続いております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、日本及び諸外国の税制等が改正される場合においても同様の可能性があります。
しかし、規制強化への対応や原材料価格の高騰により製造コストが増加する可能性がある一方、環境負荷の低減への取り組みが不十分な場合、レピュテーションリスクが高まり、事業活動に影響を及ぼす懸念があります。
また、当社グループや取引先の従業員が甚大な被害を受ける可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 7,795億円 | 7,853億円 | 7,931億円 | 7,908億円 | 7,487億円 | 8,216億円 | 9,060億円 | 9,507億円 | 9,225億円 | 9,632億円 |
| 営業利益 | 363億円 | 319億円 | 254億円 | 273億円 | 267億円 | 341億円 | 74億円 | 338億円 | 343億円 | 520億円 |
| 純利益 | 122億円 | −247億円 | 203億円 | −5億円 | 159億円 | 444億円 | 104億円 | 231億円 | 225億円 | 550億円 |
| 総資産 | 1.14兆円 | 1.11兆円 | 1.07兆円 | 1.03兆円 | 1.04兆円 | 1.08兆円 | 1.17兆円 | 1.18兆円 | 1.20兆円 | 1.24兆円 |
| 自己資本比率 | 57.6% | 58.2% | 58.6% | 58.4% | 60.4% | 58.9% | 55.2% | 56.4% | 55.5% | 56.2% |
| ROE | 1.9% | −3.8% | 3.2% | −0.1% | 2.6% | 7.0% | 1.6% | 3.5% | 3.4% | 8.1% |
| 1株利益(円) | 60.06 | -121.96 | 103.05 | -2.71 | 84.79 | 240.61 | 57.07 | 130.15 | 134.60 | 361.63 |
| 1株純資産(円) | 3,234.69 | 3,193.97 | 3,239.81 | 3,184.56 | 3,330.62 | 3,513.23 | 3,544.28 | 3,835.53 | 4,192.76 | 4,639.87 |
| 1株配当(円) | 19.0 | 14.0 | 14.0 | 14.0 | 43.0 | 88.0 | 89.0 | 90.0 | 91.0 | 132.0 |
| 期末PER(倍) | 30.1 | — | 22.0 | — | 15.5 | 5.8 | 32.0 | 18.7 | 18.2 | 9.8 |
| 営業CF | 799億円 | 593億円 | 552億円 | 787億円 | 793億円 | 754億円 | −189億円 | 646億円 | 941億円 | 890億円 |
| 投資CF | −476億円 | −538億円 | −305億円 | −582億円 | −684億円 | −272億円 | −570億円 | −524億円 | −511億円 | −206億円 |
| 財務CF | −295億円 | −253億円 | −365億円 | −403億円 | −163億円 | −422億円 | 415億円 | −278億円 | −188億円 | −661億円 |
| 現金 | 1,687億円 | 1,495億円 | 1,376億円 | 1,183億円 | 1,112億円 | 1,205億円 | 946億円 | 832億円 | 1,100億円 | 1,149億円 |
| 設備投資 | — | — | 577億円 | 589億円 | — | 473億円 | — | 506億円 | 365億円 | 548億円 |
| 研究開発費 | — | — | 143億円 | 153億円 | — | 152億円 | — | 173億円 | 163億円 | 177億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 19,067 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 747 | 737 | — | 741 | — | 727 | 755 | 757 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や東洋製罐グループホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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