投資総研

金属製品 ・ プライム市場

日本発條

この1年は、売上が1.9%増え、営業利益は12.2%減りました。

証券コード 5991 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上8,169億円前の年から +1.9%
  • 営業利益458億円前の年から −12.2%
  • 100株の年間配当6,600円税金を引く前
  • 働く人18,121人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はシート、懸架ばね、DDSです。売上の約36%をシートが占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が1.9%増え、営業利益は12.2%減りました。

  3. 3

    配当は100株で年6,600円です。

01

どんな会社?

主な事業はシート、懸架ばね、DDSです。

当社グループは当社、子会社67社(うち海外39社)及び関連会社8社(うち海外6社)より構成されており、懸架ばね、シート及びシート部品、精密部品などの自動車関連部品の製造販売、並びに情報機器関連の製品・部品の製造販売、上記各事業に関連する物流及びその他のサービス事業活動を営んでおります。

有価証券報告書「事業の内容」より

シート

36%売上に占める割合

売上
2,926億円
営業利益
81億円
利益率
2.7%

懸架ばね

20%

売上
1,674億円
営業利益
7億円
利益率
0.4%

DDS

16%

売上
1,268億円
営業利益
261億円
利益率
20.6%

産業機器ほか

15%

売上
1,245億円
営業利益
73億円
利益率
5.2%

売上8,169億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • シート36%2,926億円
  • 懸架ばね20%1,674億円
  • DDS16%1,268億円
  • 産業機器ほか15%1,245億円
  • 精密部品13%1,056億円

これまでの歩み

  1. 1936

    (株)芝浦スプリング製作所として設立

  2. 1954

    東京証券取引所上場

  3. 2021

    鄭州日発汽車零部件有限公司の保有持分の全てを売却(連結の範囲から除外)

  4. 2022

    東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

  5. 2025

    NHKオートモーティブコンポーネンツインディア社を連結子会社化

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
5991
業種
金属製品
本社
横浜市金沢区福浦三丁目10番地
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
18,121人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が1.9%増え、営業利益は12.2%減りました。

売上▲ 1.9%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年8,169億円
営業利益(本業のもうけ)▼ 12.2%
17年18年19年21年22年23年24年25年26年458億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
シート2,926億円81億円−28.3%
懸架ばね1,674億円7億円+56.7%
DDS1,268億円261億円−2.3%
産業機器ほか1,245億円73億円−23.3%
精密部品1,056億円37億円−14.9%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)279億円▼ 42.2%
17年20年26年
1株利益(EPS)137.46円▼ 38.8%
17年20年26年
営業利益率5.6%▼ 0.9pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)6.6%▼ 5.3pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は1,298〜3,239円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円22年1,063円23年24年25年26年3,239円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 日本発條
  • TOPIX
10020021年22年23年24年25年26年日本発條 320.5指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

13万〜32万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(7.1〜17.6倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年6,600円(税金を引く前)。

6,600円100株の年間配当(税金を引く前)
48.0%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▼ 4.3%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年66.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

配当と、同じ業種の会社有価証券報告書の数字から。すすめるものではありません。
1株の配当の5年(2022〜2026年の決算期)
1株の配当66円
期末の利回り2.73%
配当性向31%

減配した年あり。同じ業種(金属製品)で配当のある83社のうち、決算期末の利回りは上から49番目でした。

同じ業種(金属製品)の会社

金属製品の会社をすべて見る →
05

借金や手元のお金は?

資産のうち59.3%が、返さなくていいお金です。現金は900億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)59.3%▲ 0.8pt
17年20年26年
手元の現金900億円▲ 10.0%
17年20年26年
借入金と社債620億円▲ 2.9%
17年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)774億円▲ 39.0%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

853万円平均年収(単体)
41.9歳平均年齢(単体)
18.6年平均勤続(単体)
設備投資477億円▲ 18.4%
17年20年26年
研究開発費247億円▲ 8.5%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー358億円▲ 352.0%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員18,121人
17年20年26年
平均年収(単体)853万円▲ 7.7%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、12.02%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

12.02%

0.24億株−1.09pt

2

信託銀行

三菱UFJ信託銀行 退職給付信託 大同特殊鋼口 共同受託者 日本マスタートラスト信託銀行

11.00%

0.22億株+0.03pt

3

信託銀行

日本カストディ銀行

6.57%

0.13億株+1.11pt

上位10者で52.4%

  • 39.9%信託銀行
  • 6.5%会社など
  • 3.9%金融機関
  • 2.1%持株会
  1. 4
    双日会社など
    6.48%+0.01pt
  2. 5
    みずほ信託銀行 退職給付信託 神戸製鋼所口 再信託受託者 日本カストディ銀行信託銀行
    4.67%+0.01pt
  3. 6
    みずほ信託銀行 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 日本カストディ銀行信託銀行
    2.83%+0.01pt
  4. 7
    横浜銀行信託銀行
    2.81%+0.01pt
  5. 8
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001金融機関
    2.39%+0.18pt
  6. 9
    日本発条社員持株会持株会
    2.13%−0.01pt
  7. 10
    THE BANK OF NEW YORK, TREATY JASDEC ACCOUNT金融機関
    1.49%−0.01pt

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文また、こうした複合的な要因が同時に顕在化することで、事業環境の先行き不透明感が高まっており、これらの影響を合理的に見積もることは困難であります。
  • 今年の文企業理念のもと、グループの多様な技術と発想を生かし、常にお客様に魅力ある商品・サービスを提供するとともに、社会課題の解決と持続的な成長を通じて、ステークホルダーに信頼される企業集団を目指しております。
  • 今年の文当社グループの主要事業分野である自動車関連市場においては、全世界での自動車生産台数は増加したものの、国内や北米、メキシコが減少する等、全体としては地域差のある事業環境となりました。
  • 今年の文<懸架ばね事業>懸架ばね事業は、原材料費や物流費、動力光熱費の高騰、価格競争の激化、北米拠点における安定的な労働力確保などの課題に直面しております。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 各地域における売上高、費用、資産を含む現地通貨建ての項目は、連結財務諸表の作成のために円換算されており、換算時の為替レートにより、円換算後の価値が影響を受ける可能性があります。

  • したがって、予測を超えた為替変動が当社グループの業績及び財務状態に影響を与える可能性があります。

  • 市況の変化による原材料・諸資材・エネルギー価格の大幅な変動については、販売価格への転嫁を前提としておりますが、価格転嫁の反映時期がずれることにより、業績に与える影響が会計期間を超える可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上6,270億円6,597億円6,810億円6,645億円5,726億円5,869億円6,932億円7,669億円8,017億円8,169億円
営業利益406億円355億円266億円—105億円214億円288億円347億円522億円458億円
純利益251億円205億円71億円46億円94億円320億円215億円392億円482億円279億円
総資産5,379億円5,684億円5,732億円5,326億円5,608億円5,881億円6,060億円6,903億円6,963億円7,384億円
自己資本比率52.0%51.5%49.0%50.9%50.6%54.9%57.6%58.7%58.5%59.3%
ROE9.3%7.2%2.5%1.7%3.4%10.5%6.4%10.4%11.9%6.6%
1株利益(円)103.7086.4529.9719.4640.45140.3394.50173.27224.73137.46
1株純資産(円)1,179.711,235.121,185.771,151.041,245.481,414.871,541.701,828.861,999.162,160.14
1株配当(円)23.023.024.017.017.027.032.042.069.066.0
期末PER(倍)11.913.033.236.420.56.310.08.67.117.6
営業CF557億円498億円368億円366億円296億円345億円137億円667億円557億円774億円
投資CF−278億円−330億円−423億円−458億円−241億円50億円−418億円−103億円−478億円−416億円
財務CF−169億円−60億円73億円−170億円28億円−277億円−115億円−210億円−236億円−270億円
現金825億円950億円984億円743億円790億円919億円578億円931億円818億円900億円
設備投資——450億円——233億円—370億円403億円477億円
研究開発費——168億円——161億円—193億円227億円247億円
従業員—————————18,121
平均年収(単体・万円)——720——703—766791853

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や日本発條が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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