シート
36%売上に占める割合
- 売上
- 2,926億円
- 営業利益
- 81億円
- 利益率
- 2.7%
金属製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.9%増え、営業利益は12.2%減りました。
証券コード 5991 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はシート、懸架ばね、DDSです。売上の約36%をシートが占めます。
この1年は、売上が1.9%増え、営業利益は12.2%減りました。
配当は100株で年6,600円です。
主な事業はシート、懸架ばね、DDSです。
当社グループは当社、子会社67社(うち海外39社)及び関連会社8社(うち海外6社)より構成されており、懸架ばね、シート及びシート部品、精密部品などの自動車関連部品の製造販売、並びに情報機器関連の製品・部品の製造販売、上記各事業に関連する物流及びその他のサービス事業活動を営んでおります。
有価証券報告書「事業の内容」より
シート
36%売上に占める割合
懸架ばね
20%
DDS
16%
産業機器ほか
15%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
(株)芝浦スプリング製作所として設立
東京証券取引所上場
鄭州日発汽車零部件有限公司の保有持分の全てを売却(連結の範囲から除外)
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
NHKオートモーティブコンポーネンツインディア社を連結子会社化
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.9%増え、営業利益は12.2%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| シート | 2,926億円 | 81億円 | −28.3% |
| 懸架ばね | 1,674億円 | 7億円 | +56.7% |
| DDS | 1,268億円 | 261億円 | −2.3% |
| 産業機器ほか | 1,245億円 | 73億円 | −23.3% |
| 精密部品 | 1,056億円 | 37億円 | −14.9% |
2026年3月期の株価は1,298〜3,239円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
13万〜32万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,600円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
減配した年あり。同じ業種(金属製品)で配当のある83社のうち、決算期末の利回りは上から49番目でした。
資産のうち59.3%が、返さなくていいお金です。現金は900億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、12.02%です。
信託銀行
12.02%
0.24億株−1.09pt
信託銀行
11.00%
0.22億株+0.03pt
信託銀行
6.57%
0.13億株+1.11pt
上位10者で52.4%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、こうした複合的な要因が同時に顕在化することで、事業環境の先行き不透明感が高まっており、これらの影響を合理的に見積もることは困難であります。
企業理念のもと、グループの多様な技術と発想を生かし、常にお客様に魅力ある商品・サービスを提供するとともに、社会課題の解決と持続的な成長を通じて、ステークホルダーに信頼される企業集団を目指しております。
当社グループの主要事業分野である自動車関連市場においては、全世界での自動車生産台数は増加したものの、国内や北米、メキシコが減少する等、全体としては地域差のある事業環境となりました。
<懸架ばね事業>懸架ばね事業は、原材料費や物流費、動力光熱費の高騰、価格競争の激化、北米拠点における安定的な労働力確保などの課題に直面しております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
各地域における売上高、費用、資産を含む現地通貨建ての項目は、連結財務諸表の作成のために円換算されており、換算時の為替レートにより、円換算後の価値が影響を受ける可能性があります。
したがって、予測を超えた為替変動が当社グループの業績及び財務状態に影響を与える可能性があります。
市況の変化による原材料・諸資材・エネルギー価格の大幅な変動については、販売価格への転嫁を前提としておりますが、価格転嫁の反映時期がずれることにより、業績に与える影響が会計期間を超える可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 6,270億円 | 6,597億円 | 6,810億円 | 6,645億円 | 5,726億円 | 5,869億円 | 6,932億円 | 7,669億円 | 8,017億円 | 8,169億円 |
| 営業利益 | 406億円 | 355億円 | 266億円 | — | 105億円 | 214億円 | 288億円 | 347億円 | 522億円 | 458億円 |
| 純利益 | 251億円 | 205億円 | 71億円 | 46億円 | 94億円 | 320億円 | 215億円 | 392億円 | 482億円 | 279億円 |
| 総資産 | 5,379億円 | 5,684億円 | 5,732億円 | 5,326億円 | 5,608億円 | 5,881億円 | 6,060億円 | 6,903億円 | 6,963億円 | 7,384億円 |
| 自己資本比率 | 52.0% | 51.5% | 49.0% | 50.9% | 50.6% | 54.9% | 57.6% | 58.7% | 58.5% | 59.3% |
| ROE | 9.3% | 7.2% | 2.5% | 1.7% | 3.4% | 10.5% | 6.4% | 10.4% | 11.9% | 6.6% |
| 1株利益(円) | 103.70 | 86.45 | 29.97 | 19.46 | 40.45 | 140.33 | 94.50 | 173.27 | 224.73 | 137.46 |
| 1株純資産(円) | 1,179.71 | 1,235.12 | 1,185.77 | 1,151.04 | 1,245.48 | 1,414.87 | 1,541.70 | 1,828.86 | 1,999.16 | 2,160.14 |
| 1株配当(円) | 23.0 | 23.0 | 24.0 | 17.0 | 17.0 | 27.0 | 32.0 | 42.0 | 69.0 | 66.0 |
| 期末PER(倍) | 11.9 | 13.0 | 33.2 | 36.4 | 20.5 | 6.3 | 10.0 | 8.6 | 7.1 | 17.6 |
| 営業CF | 557億円 | 498億円 | 368億円 | 366億円 | 296億円 | 345億円 | 137億円 | 667億円 | 557億円 | 774億円 |
| 投資CF | −278億円 | −330億円 | −423億円 | −458億円 | −241億円 | 50億円 | −418億円 | −103億円 | −478億円 | −416億円 |
| 財務CF | −169億円 | −60億円 | 73億円 | −170億円 | 28億円 | −277億円 | −115億円 | −210億円 | −236億円 | −270億円 |
| 現金 | 825億円 | 950億円 | 984億円 | 743億円 | 790億円 | 919億円 | 578億円 | 931億円 | 818億円 | 900億円 |
| 設備投資 | — | — | 450億円 | — | — | 233億円 | — | 370億円 | 403億円 | 477億円 |
| 研究開発費 | — | — | 168億円 | — | — | 161億円 | — | 193億円 | 227億円 | 247億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 18,121 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 720 | — | — | 703 | — | 766 | 791 | 853 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や日本発條が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。