投資総研

金属製品 ・ プライム市場

リンナイ

この1年は、売上が2.2%増え、営業利益は9.8%増えました。

証券コード 5947 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上4,704億円前の年から +2.2%
  • 営業利益505億円前の年から +9.8%
  • 100株の年間配当10,000円税金を引く前
  • 働く人11,328人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は日本、アメリカ、中国です。売上の約44%を日本が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が2.2%増え、営業利益は9.8%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年10,000円です。

01

どんな会社?

主な事業は日本、アメリカ、中国です。

当社グループは、当社(リンナイ株式会社)、子会社50社及び関連会社2社、計53社で構成されており、熱機器の製品、部品の製造・販売事業、及びこれに付帯する事業を行っております。

有価証券報告書「事業の内容」より

日本

44%売上に占める割合

売上
2,072億円
営業利益
271億円
利益率
10.7%

アメリカ

15%

売上
721億円
営業利益
19億円
利益率
2.6%

中国

13%

売上
607億円
営業利益
94億円
利益率
14.8%

オーストラリア

9%

売上
440億円
営業利益
21億円
利益率
4.8%

売上4,704億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 日本44%2,072億円
  • アメリカ15%721億円
  • 中国13%607億円
  • オーストラリア10%440億円
  • その他7%345億円
  • そのほか11%518億円

これまでの歩み

  1. 1950

    名古屋市中川区福住町において各種燃焼器具の製造販売を目的として株式会社林内製作所を資本金10…

  2. 1979

    名古屋証券取引所(市場第二部)に上場

  3. 2022

    愛知県春日井市に、春日井物流センターを新設

  4. 2025

    東京都港区南青山に、体験型ショールームRinnaiAoyamaをグランドオープン

  5. 2025

    ペルーにおいて厨房・給湯・空調機器の販売を行うMTインダストリアル(株)の株式を取得し、連結…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
5947
業種
金属製品
本社
名古屋市中川区福住町2番26号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
11,328人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が2.2%増え、営業利益は9.8%増えました。

売上▲ 2.2%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年4,704億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 9.8%
17年18年19年21年22年23年24年25年26年505億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
日本2,072億円271億円+21.5%
アメリカ721億円19億円−12.9%
中国607億円94億円−6.7%
オーストラリア440億円21億円+88.6%
その他345億円52億円+3.1%
韓国343億円11億円+17.6%
インドネシア176億円38億円+0.0%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)362億円▲ 21.8%
17年20年26年
1株利益(EPS)259.96円▲ 24.0%
17年20年26年
営業利益率10.7%▲ 0.7pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)8.6%▲ 1.1pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

有価証券報告書から読めた範囲を載せています。

株主総利回り(2021年3月末=100)
  • リンナイ
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年リンナイ 96.8指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

株価を入れると出ます

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(14.08〜18.86倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年10,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

10,000円100株の年間配当(税金を引く前)
38.5%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 25.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年100.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

配当と、同じ業種の会社有価証券報告書の数字から。すすめるものではありません。
1株の配当の5年(2022〜2026年の決算期)
1株の配当100円
期末の利回り2.73%
配当性向44%

増配 2年連続。同じ業種(金属製品)で配当のある83社のうち、決算期末の利回りは上から48番目でした。

同じ業種(金属製品)の会社

金属製品の会社をすべて見る →
05

借金や手元のお金は?

資産のうち67.3%が、返さなくていいお金です。現金は1,345億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)67.3%▲ 0.4pt
17年20年26年
手元の現金1,345億円▼ 1.3%
17年20年26年
借入金と社債128億円
26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)493億円▼ 14.3%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

741万円平均年収(単体)
40.8歳平均年齢(単体)
19.2年平均勤続(単体)
設備投資176億円▲ 8.1%
17年20年26年
研究開発費159億円▲ 6.7%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー184億円▼ 47.2%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員11,328人
17年20年26年
平均年収(単体)741万円▲ 3.8%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは内藤で、13.50%です。

1

会社など

内藤

13.50%

0.19億株+0.25pt

2

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

12.01%

0.17億株+0.06pt

3

個人など

林 謙治

5.33%

0.07億株+0.09pt

上位10者で48.6%

  • 19.5%信託銀行
  • 16.5%会社など
  • 6.6%個人など
  • 4.3%金融機関
  • 1.8%持株会
  1. 4
    日本カストディ銀行信託銀行
    5.04%−1.51pt
  2. 5
    公益財団法人リンナイ奨学財団会社など
    3.04%+0.06pt
  3. 6
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001金融機関
    2.45%+0.30pt
  4. 7
    全国共済農業協同組合連合会信託銀行
    2.41%+0.65pt
  5. 8
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103金融機関
    1.83%−0.01pt
  6. 9
    リンナイ社員持株会持株会
    1.78%+0.24pt
  7. 10
    内藤 万琴個人など
    1.23%+0.02pt

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文カーボンニュートラルへの対応として北米・オセアニア・欧州を中心にエネルギー規制が強化され、また、アセアン、中南米、インド、アフリカなどでは、所得増加に伴い生活の質が向上すると見込まれます。
  • 今年の文一方で、AIなどデジタル技術の発展は産業や暮らしに新たな価値をもたらすと考えます。
  • 今年の文特に重要な国として、日本では、カーボンニュートラルを背景にオール電化住宅が増加しています。
  • 今年の文世代変化に伴い価値観・生活習慣は変化し、また共働き世帯の増加により時短ニーズが高まります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 新製品開発と販売戦略の不成功による、売上・利益の減少、投資の未回収(2)新規市場開拓の不成功、新規事業の不成功上記リスクが顕在化した場合は、経営成績や財務状態に悪影響を及ぼす可能性があります。

  • 感染症に関するリスク当社グループは、重大な感染症が流行した場合、生産・販売活動が停止することとなり、経営成績や財務状態に悪影響を及ぼす可能性があります。

  • これにより、将来的に化石燃料を使用する製品の製造・販売が規制・禁止されるおそれがあり、経営成績や財務状態に多大なる悪影響を及ぼす可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上3,303億円3,471億円3,480億円3,405億円3,444億円3,662億円4,252億円4,302億円4,603億円4,704億円
営業利益341億円328億円309億円—407億円359億円414億円394億円460億円505億円
純利益223億円212億円205億円216億円276億円237億円261億円267億円297億円362億円
総資産4,021億円4,224億円4,309億円4,505億円4,973億円5,129億円5,471億円5,771億円6,066億円6,496億円
自己資本比率67.8%68.0%69.4%70.1%68.8%66.9%66.6%67.2%66.9%67.3%
ROE8.4%7.6%7.0%7.0%8.4%6.9%7.4%7.1%7.5%8.6%
1株利益(円)143.09136.80132.82139.83178.87156.80176.92184.75209.66259.96
1株純資産(円)1,748.541,863.061,939.932,046.842,220.132,296.592,487.602,707.862,885.723,166.84
1株配当(円)28.730.031.332.741.746.753.360.080.0100.0
期末PER(倍)20.624.619.618.223.119.518.318.916.514.1
営業CF396億円299億円295億円377億円495億円287億円194億円433億円575億円493億円
投資CF−177億円−122億円−73億円−71億円−158億円−255億円−301億円−200億円−227億円−309億円
財務CF−52億円−117億円−62億円−64億円−73億円−271億円−213億円−237億円−265億円−219億円
現金953億円1,017億円1,161億円1,401億円1,665億円1,480億円1,202億円1,238億円1,363億円1,345億円
設備投資——135億円——227億円—411億円163億円176億円
研究開発費——95億円——128億円—143億円149億円159億円
従業員—————————11,328
平均年収(単体・万円)——620——653—678714741

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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