日本
44%売上に占める割合
- 売上
- 2,072億円
- 営業利益
- 271億円
- 利益率
- 10.7%
金属製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が2.2%増え、営業利益は9.8%増えました。
証券コード 5947 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は日本、アメリカ、中国です。売上の約44%を日本が占めます。
この1年は、売上が2.2%増え、営業利益は9.8%増えました。
配当は100株で年10,000円です。
主な事業は日本、アメリカ、中国です。
当社グループは、当社(リンナイ株式会社)、子会社50社及び関連会社2社、計53社で構成されており、熱機器の製品、部品の製造・販売事業、及びこれに付帯する事業を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
日本
44%売上に占める割合
アメリカ
15%
中国
13%
オーストラリア
9%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
名古屋市中川区福住町において各種燃焼器具の製造販売を目的として株式会社林内製作所を資本金10…
名古屋証券取引所(市場第二部)に上場
愛知県春日井市に、春日井物流センターを新設
東京都港区南青山に、体験型ショールームRinnaiAoyamaをグランドオープン
ペルーにおいて厨房・給湯・空調機器の販売を行うMTインダストリアル(株)の株式を取得し、連結…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が2.2%増え、営業利益は9.8%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 日本 | 2,072億円 | 271億円 | +21.5% |
| アメリカ | 721億円 | 19億円 | −12.9% |
| 中国 | 607億円 | 94億円 | −6.7% |
| オーストラリア | 440億円 | 21億円 | +88.6% |
| その他 | 345億円 | 52億円 | +3.1% |
| 韓国 | 343億円 | 11億円 | +17.6% |
| インドネシア | 176億円 | 38億円 | +0.0% |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年10,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続。同じ業種(金属製品)で配当のある83社のうち、決算期末の利回りは上から48番目でした。
資産のうち67.3%が、返さなくていいお金です。現金は1,345億円あります。
いちばん多いのは内藤で、13.50%です。
会社など
13.50%
0.19億株+0.25pt
信託銀行
12.01%
0.17億株+0.06pt
個人など
5.33%
0.07億株+0.09pt
上位10者で48.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
カーボンニュートラルへの対応として北米・オセアニア・欧州を中心にエネルギー規制が強化され、また、アセアン、中南米、インド、アフリカなどでは、所得増加に伴い生活の質が向上すると見込まれます。
一方で、AIなどデジタル技術の発展は産業や暮らしに新たな価値をもたらすと考えます。
特に重要な国として、日本では、カーボンニュートラルを背景にオール電化住宅が増加しています。
世代変化に伴い価値観・生活習慣は変化し、また共働き世帯の増加により時短ニーズが高まります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
新製品開発と販売戦略の不成功による、売上・利益の減少、投資の未回収(2)新規市場開拓の不成功、新規事業の不成功上記リスクが顕在化した場合は、経営成績や財務状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
感染症に関するリスク当社グループは、重大な感染症が流行した場合、生産・販売活動が停止することとなり、経営成績や財務状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
これにより、将来的に化石燃料を使用する製品の製造・販売が規制・禁止されるおそれがあり、経営成績や財務状態に多大なる悪影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3,303億円 | 3,471億円 | 3,480億円 | 3,405億円 | 3,444億円 | 3,662億円 | 4,252億円 | 4,302億円 | 4,603億円 | 4,704億円 |
| 営業利益 | 341億円 | 328億円 | 309億円 | — | 407億円 | 359億円 | 414億円 | 394億円 | 460億円 | 505億円 |
| 純利益 | 223億円 | 212億円 | 205億円 | 216億円 | 276億円 | 237億円 | 261億円 | 267億円 | 297億円 | 362億円 |
| 総資産 | 4,021億円 | 4,224億円 | 4,309億円 | 4,505億円 | 4,973億円 | 5,129億円 | 5,471億円 | 5,771億円 | 6,066億円 | 6,496億円 |
| 自己資本比率 | 67.8% | 68.0% | 69.4% | 70.1% | 68.8% | 66.9% | 66.6% | 67.2% | 66.9% | 67.3% |
| ROE | 8.4% | 7.6% | 7.0% | 7.0% | 8.4% | 6.9% | 7.4% | 7.1% | 7.5% | 8.6% |
| 1株利益(円) | 143.09 | 136.80 | 132.82 | 139.83 | 178.87 | 156.80 | 176.92 | 184.75 | 209.66 | 259.96 |
| 1株純資産(円) | 1,748.54 | 1,863.06 | 1,939.93 | 2,046.84 | 2,220.13 | 2,296.59 | 2,487.60 | 2,707.86 | 2,885.72 | 3,166.84 |
| 1株配当(円) | 28.7 | 30.0 | 31.3 | 32.7 | 41.7 | 46.7 | 53.3 | 60.0 | 80.0 | 100.0 |
| 期末PER(倍) | 20.6 | 24.6 | 19.6 | 18.2 | 23.1 | 19.5 | 18.3 | 18.9 | 16.5 | 14.1 |
| 営業CF | 396億円 | 299億円 | 295億円 | 377億円 | 495億円 | 287億円 | 194億円 | 433億円 | 575億円 | 493億円 |
| 投資CF | −177億円 | −122億円 | −73億円 | −71億円 | −158億円 | −255億円 | −301億円 | −200億円 | −227億円 | −309億円 |
| 財務CF | −52億円 | −117億円 | −62億円 | −64億円 | −73億円 | −271億円 | −213億円 | −237億円 | −265億円 | −219億円 |
| 現金 | 953億円 | 1,017億円 | 1,161億円 | 1,401億円 | 1,665億円 | 1,480億円 | 1,202億円 | 1,238億円 | 1,363億円 | 1,345億円 |
| 設備投資 | — | — | 135億円 | — | — | 227億円 | — | 411億円 | 163億円 | 176億円 |
| 研究開発費 | — | — | 95億円 | — | — | 128億円 | — | 143億円 | 149億円 | 159億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 11,328 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 620 | — | — | 653 | — | 678 | 714 | 741 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やリンナイが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。