ウォーターテクノロジー事業
54%売上に占める割合
- 売上
- 8,088億円
金属製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が0.4%増え、営業利益は4.3%減りました。
証券コード 5938 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はウォーターテクノロジー事業、ハウジングテクノロジー事業、リビング事業です。売上の約54%をウォーターテクノロジー事業が占めます。
この1年は、売上が0.4%増え、営業利益は4.3%減りました。
配当は100株で年9,000円です。
主な事業はウォーターテクノロジー事業、ハウジングテクノロジー事業、リビング事業です。
ウォーターテクノロジー事業
54%売上に占める割合
ハウジングテクノロジー事業
34%
リビング事業
12%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
日本建具工業株式会社(現株式会社LIXIL)を創設
東京証券取引所市場第二部に株式を上場(
LIXILグループファイナンス株式会社を合併
本店を東京都品川区西品川に移転
株式会社LIXILホームファイナンスが清算
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が0.4%増え、営業利益は4.3%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| ウォーターテクノロジー事業 | 8,088億円 | — | — |
| ハウジングテクノロジー事業 | 5,184億円 | — | — |
| リビング事業 | 1,834億円 | — | — |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年9,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
5年間 減配なし。同じ業種(金属製品)で配当のある83社のうち、決算期末の利回りは上から4番目でした。
資産のうち35.3%が、返さなくていいお金です。現金は1,156億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、12.18%です。
信託銀行
12.18%
0.35億株−4.30pt
信託銀行
3.56%
0.10億株−0.60pt
持株会
3.01%
0.09億株+0.16pt
上位10者で28.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、要求性能を明確化し、在庫備蓄品目を拡大することに加え、リスクの高い原材料・部材については代替材への転換を検討・実行することで有事の際の備えを強化しています。
生産・物流においては、供給網の寸断に加えエネルギーコストの高騰や関税政策にも柔軟に対応できるよう、グローバルのサプライチェーンの最適化を進めています。
欧州においては配送センターを再編し、北米においてはメキシコの生産力を高め地域内での供給体制を強化するとともに、足元の米国の関税政策の動向を注視し、適時の価格政策やコスト削減施策等により影響の最小化を図っています。
また、政治・経済情勢や法規制に関する動向を注視し、事業に影響が出る可能性のあるリスクについてグループ内に共有し、周知に努めるとともに、海外渡航者・駐在員の安全確保及び技術・情報の管理体制の強化も推進しています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
例えばアルミ、銅、樹脂、半導体など原材料価格や物流コスト、エネルギーコストの上昇は、当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
特に日本国内においては、新設住宅着工戸数や建設会社の建設工事受注高の大幅な変動が同様に当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
さらに、為替相場の変動は、当社グループの外貨建取引により発生する資産及び負債の円貨換算額や外貨建で取引されている製品の価格や売上収益等にも重要な影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | — | — | 1.69兆円 | 1.51兆円 | 1.38兆円 | 1.43兆円 | 1.50兆円 | 1.48兆円 | 1.50兆円 | 1.51兆円 |
| 営業利益 | — | 591億円 | −150億円 | — | 358億円 | 695億円 | 249億円 | 164億円 | 297億円 | 284億円 |
| 純利益 | 425億円 | 546億円 | −522億円 | 125億円 | 330億円 | 486億円 | 160億円 | −139億円 | 20億円 | 81億円 |
| 総資産 | 2.04兆円 | 2.11兆円 | 2.06兆円 | 2.09兆円 | 1.74兆円 | 1.78兆円 | 1.85兆円 | 1.89兆円 | 1.83兆円 | 1.88兆円 |
| 自己資本比率 | 26.8% | 29.3% | 25.9% | 24.0% | 31.7% | 34.3% | 33.7% | 34.1% | 33.7% | 35.3% |
| ROE | 7.9% | 9.4% | −9.1% | 2.4% | 6.3% | 8.3% | 2.6% | −2.2% | 0.3% | 1.3% |
| 1株利益(円) | 148.01 | 189.13 | -179.98 | 43.15 | 113.92 | 167.21 | 55.54 | -48.43 | 6.97 | 28.33 |
| 1株純資産(円) | 1,902.18 | 2,128.77 | 1,839.59 | 1,730.99 | 1,902.89 | 2,106.30 | 2,178.77 | 2,237.53 | 2,150.86 | 2,312.94 |
| 1株配当(円) | 60.0 | 65.0 | 70.0 | 70.0 | 75.0 | 85.0 | 90.0 | 90.0 | 90.0 | 90.0 |
| 期末PER(倍) | 19.1 | 12.6 | — | 31.2 | 27.0 | 13.7 | 39.2 | — | 247.8 | 57.2 |
| 営業CF | 1,325億円 | 1,164億円 | 694億円 | 1,577億円 | 1,510億円 | 1,183億円 | 150億円 | 480億円 | 1,000億円 | 827億円 |
| 投資CF | −581億円 | −526億円 | −723億円 | −413億円 | −542億円 | −248億円 | −293億円 | −299億円 | −281億円 | −236億円 |
| 財務CF | −799億円 | −438億円 | 16億円 | −1,533億円 | −934億円 | −1,081億円 | 198億円 | −37億円 | −725億円 | −725億円 |
| 現金 | 1,216億円 | 1,388億円 | 1,414億円 | 959億円 | 1,111億円 | 1,004億円 | 1,067億円 | 1,245億円 | 1,235億円 | 1,156億円 |
| 設備投資 | — | — | 729億円 | — | — | 615億円 | — | 610億円 | 636億円 | 609億円 |
| 研究開発費 | — | — | 284億円 | — | — | 229億円 | — | 243億円 | 253億円 | 251億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 48,073 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 1,199 | — | — | 698 | — | 686 | 709 | 730 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やLIXILが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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