投資総研

金属製品 ・ プライム市場

LIXIL

この1年は、売上が0.4%増え、営業利益は4.3%減りました。

証券コード 5938 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上1.51兆円前の年から +0.4%
  • 営業利益284億円前の年から −4.3%
  • 100株の年間配当9,000円税金を引く前
  • 働く人48,073人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はウォーターテクノロジー事業、ハウジングテクノロジー事業、リビング事業です。売上の約54%をウォーターテクノロジー事業が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が0.4%増え、営業利益は4.3%減りました。

  3. 3

    配当は100株で年9,000円です。

01

どんな会社?

主な事業はウォーターテクノロジー事業、ハウジングテクノロジー事業、リビング事業です。

ウォーターテクノロジー事業

54%売上に占める割合

売上
8,088億円

ハウジングテクノロジー事業

34%

売上
5,184億円

リビング事業

12%

売上
1,834億円

売上1.51兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • ウォーターテクノロジー事業54%8,088億円
  • ハウジングテクノロジー事業34%5,184億円
  • リビング事業12%1,834億円

これまでの歩み

  1. 1949

    日本建具工業株式会社(現株式会社LIXIL)を創設

  2. 1985

    東京証券取引所市場第二部に株式を上場(

  3. 2022

    LIXILグループファイナンス株式会社を合併

  4. 2022

    本店を東京都品川区西品川に移転

  5. 2025

    株式会社LIXILホームファイナンスが清算

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
5938
業種
金属製品
本社
東京都品川区西品川一丁目1番1号 大崎ガーデンタワー
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
48,073人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が0.4%増え、営業利益は4.3%減りました。

売上▲ 0.4%
19年1.69兆円20年21年22年23年24年25年26年1.51兆円
営業利益(本業のもうけ)▼ 4.3%
18年19年21年22年695億円23年24年25年26年284億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
ウォーターテクノロジー事業8,088億円——
ハウジングテクノロジー事業5,184億円——
リビング事業1,834億円——

もうける力

純利益(最終的なもうけ)81億円▲ 306.9%
17年20年26年
1株利益(EPS)28.33円▲ 306.5%
17年20年26年
営業利益率1.9%▼ 0.1pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)1.3%▲ 1.0pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

有価証券報告書から読めた範囲を載せています。

株主総利回り(2021年3月末=100)
  • LIXIL
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年LIXIL 67.2指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

株価を入れると出ます

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(57.2〜247.8倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年9,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

9,000円100株の年間配当(税金を引く前)
317.7%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 0.0%
17年18年19年20年21年22年23年90.0円24年25年26年90.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

配当と、同じ業種の会社有価証券報告書の数字から。すすめるものではありません。
1株の配当の5年(2022〜2026年の決算期)
1株の配当90円
期末の利回り5.55%
配当性向147%

5年間 減配なし。同じ業種(金属製品)で配当のある83社のうち、決算期末の利回りは上から4番目でした。

同じ業種(金属製品)の会社

金属製品の会社をすべて見る →
05

借金や手元のお金は?

資産のうち35.3%が、返さなくていいお金です。現金は1,156億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)35.3%▲ 1.6pt
17年20年26年
手元の現金1,156億円▼ 6.4%
17年20年26年
借入金と社債5,799億円▼ 2.1%
18年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)827億円▼ 17.3%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

730万円平均年収(単体)
46.2歳平均年齢(単体)
20.3年平均勤続(単体)
設備投資609億円▼ 4.3%
17年20年26年
研究開発費251億円▼ 0.9%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー591億円▼ 17.8%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員48,073人
17年20年26年
平均年収(単体)730万円▲ 2.9%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、12.18%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

12.18%

0.35億株−4.30pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

3.56%

0.10億株−0.60pt

3

持株会

LIXIL従業員持株会

3.01%

0.09億株+0.16pt

上位10者で28.6%

  • 17.1%信託銀行
  • 7.3%金融機関
  • 4.2%持株会
  1. 4
    NORTHERN TRUST CO. (AVFC) SUB A/C AMERICAN CLIENTS金融機関
    1.87%+0.01pt
  2. 5
    THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044金融機関
    1.63%新しく入った
  3. 6
    JP MORGAN CHASE BANK 385781金融機関
    1.39%+0.11pt
  4. 7
    日本生命保険相互会社信託銀行
    1.33%変わらず
  5. 8
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103金融機関
    1.32%+0.26pt
  6. 9
    LIXIL取引先持株会持株会
    1.19%+0.05pt
  7. 10
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001金融機関
    1.09%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文また、要求性能を明確化し、在庫備蓄品目を拡大することに加え、リスクの高い原材料・部材については代替材への転換を検討・実行することで有事の際の備えを強化しています。
  • 今年の文生産・物流においては、供給網の寸断に加えエネルギーコストの高騰や関税政策にも柔軟に対応できるよう、グローバルのサプライチェーンの最適化を進めています。
  • 今年の文欧州においては配送センターを再編し、北米においてはメキシコの生産力を高め地域内での供給体制を強化するとともに、足元の米国の関税政策の動向を注視し、適時の価格政策やコスト削減施策等により影響の最小化を図っています。
  • 今年の文また、政治・経済情勢や法規制に関する動向を注視し、事業に影響が出る可能性のあるリスクについてグループ内に共有し、周知に努めるとともに、海外渡航者・駐在員の安全確保及び技術・情報の管理体制の強化も推進しています。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 例えばアルミ、銅、樹脂、半導体など原材料価格や物流コスト、エネルギーコストの上昇は、当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。

  • 特に日本国内においては、新設住宅着工戸数や建設会社の建設工事受注高の大幅な変動が同様に当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。

  • さらに、為替相場の変動は、当社グループの外貨建取引により発生する資産及び負債の円貨換算額や外貨建で取引されている製品の価格や売上収益等にも重要な影響を及ぼす可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上——1.69兆円1.51兆円1.38兆円1.43兆円1.50兆円1.48兆円1.50兆円1.51兆円
営業利益—591億円−150億円—358億円695億円249億円164億円297億円284億円
純利益425億円546億円−522億円125億円330億円486億円160億円−139億円20億円81億円
総資産2.04兆円2.11兆円2.06兆円2.09兆円1.74兆円1.78兆円1.85兆円1.89兆円1.83兆円1.88兆円
自己資本比率26.8%29.3%25.9%24.0%31.7%34.3%33.7%34.1%33.7%35.3%
ROE7.9%9.4%−9.1%2.4%6.3%8.3%2.6%−2.2%0.3%1.3%
1株利益(円)148.01189.13-179.9843.15113.92167.2155.54-48.436.9728.33
1株純資産(円)1,902.182,128.771,839.591,730.991,902.892,106.302,178.772,237.532,150.862,312.94
1株配当(円)60.065.070.070.075.085.090.090.090.090.0
期末PER(倍)19.112.6—31.227.013.739.2—247.857.2
営業CF1,325億円1,164億円694億円1,577億円1,510億円1,183億円150億円480億円1,000億円827億円
投資CF−581億円−526億円−723億円−413億円−542億円−248億円−293億円−299億円−281億円−236億円
財務CF−799億円−438億円16億円−1,533億円−934億円−1,081億円198億円−37億円−725億円−725億円
現金1,216億円1,388億円1,414億円959億円1,111億円1,004億円1,067億円1,245億円1,235億円1,156億円
設備投資——729億円——615億円—610億円636億円609億円
研究開発費——284億円——229億円—243億円253億円251億円
従業員—————————48,073
平均年収(単体・万円)——1,199——698—686709730

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やLIXILが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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