投資総研

その他製品 ・ プライム市場

大日本印刷

この1年は、売上が3.8%増え、営業利益は7.9%増えました。

証券コード 7912 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上1.51兆円前の年から +3.8%
  • 営業利益1,010億円前の年から +7.9%
  • 100株の年間配当4,000円税金を引く前
  • 働く人36,360人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はスマートコミュニケーション、ライフ&ヘルスケア、エレクトロニクスです。売上の約49%をスマートコミュニケーションが占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が3.8%増え、営業利益は7.9%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年4,000円です。

01

どんな会社?

主な事業はスマートコミュニケーション、ライフ&ヘルスケア、エレクトロニクスです。

DNPグループは、当社及び子会社145社、関連会社27社で構成され、スマートコミュニケーション、ライフ&ヘルスケア、エレクトロニクスに関連する事業活動を行っております。

有価証券報告書「事業の内容」より

スマートコミュニケーション

49%売上に占める割合

売上
7,487億円
営業利益
400億円
利益率
5.3%

ライフ&ヘルスケア

34%

売上
5,121億円
営業利益
373億円
利益率
7.3%

エレクトロニクス

17%

売上
2,518億円
営業利益
507億円
利益率
20.1%

売上1.51兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • スマートコミュニケーション49%7,487億円
  • ライフ&ヘルスケア34%5,121億円
  • エレクトロニクス17%2,518億円

これまでの歩み

  1. 1876

    東京府下京橋区に秀英舎として創業

  2. 1949

    東京証券取引所に上場

  3. 2021

    リチウムイオン電池部材の工場を鶴瀬工場内に開設

  4. 2022

    東京証券取引所プライム市場へ移行

  5. 2026

    インドに研究開発拠点を開設

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
7912
業種
その他製品
本社
東京都新宿区市谷加賀町一丁目1番1号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
36,360人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が3.8%増え、営業利益は7.9%増えました。

売上▲ 3.8%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年1.51兆円
営業利益(本業のもうけ)▲ 7.9%
17年18年19年21年22年23年24年25年26年1,010億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
スマートコミュニケーション7,487億円400億円+15.4%
ライフ&ヘルスケア5,121億円373億円+56.6%
エレクトロニクス2,518億円507億円−11.6%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)1,040億円▼ 6.1%
17年20年26年
1株利益(EPS)235.48円▼ 1.4%
17年20年26年
営業利益率6.7%▲ 0.3pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)8.9%▼ 0.7pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は1,810〜3,300円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円22年1,540円23年24年25年26年3,300円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 大日本印刷
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年大日本印刷 258.9指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

18万〜33万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(8.87〜12.01倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年4,000円(税金を引く前)。

4,000円100株の年間配当(税金を引く前)
17.0%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 5.3%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年40.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち58.5%が、返さなくていいお金です。現金は2,436億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)58.5%▼ 0.7pt
17年20年26年
手元の現金2,436億円▼ 2.8%
17年20年26年
借入金と社債2,636億円▲ 62.7%
17年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)404億円▼ 69.6%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

861万円平均年収(単体)
44.8歳平均年齢(単体)
20.7年平均勤続(単体)
設備投資877億円▲ 14.5%
17年20年26年
研究開発費423億円▲ 12.6%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー−333億円
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員36,360人
17年20年26年
平均年収(単体)861万円▲ 3.8%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、17.43%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

17.43%

0.75億株−0.36pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

5.62%

0.24億株−0.87pt

3

金融機関

ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001

3.07%

0.13億株+1.22pt

上位10者で39.6%

  • 23.1%信託銀行
  • 12.3%金融機関
  • 2.9%持株会
  • 1.4%個人など
  1. 4
    自社従業員持株会持株会
    2.88%変わらず
  2. 5
    第一生命保険金融機関
    2.76%−0.52pt
  3. 6
    日本生命保険相互会社金融機関
    2.20%+0.10pt
  4. 7
    みずほ銀行金融機関
    1.78%+0.08pt
  5. 8
    GOVERNMENT OF NORWAY個人など
    1.37%−0.21pt
  6. 9
    ジェーピー モルガン チェース バンク 385781金融機関
    1.33%−0.06pt
  7. 10
    JPモルガン証券金融機関
    1.17%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文(1)DNPグループの重要なリスクと重点対応施策当社は、事業活動を通じて識別したサステナビリティ関連のリスク及び機会について重要性評価を行い、「重要なリスク及び機会」として特定しています。
  • 今年の文また、当社は、これらの重要なリスクへの対応として重点的に推進する施策を位置付けており、「情報セキュリティ」「サプライチェーンマネジメント」「人権」を重点対応施策としています。
  • 今年の文本項では、これら重点対応施策の対象となる主要なリスク及びその対応状況について記載しています。
  • 今年の文重要なリスクの特定プロセス及び対応方針の考え方については、「2.サステナビリティに関する考え方及び取組(1)DNPグループのサステナブル経営の取り組み(ⅲ)リスク管理」に記載しています。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • これらが発生した場合、信頼低下、対応費用の発生、事業活動の停止等により、業績及び財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。

  • 生産性向上や新たな顧客接点の創出といった機会が拡大する一方で、AI活用を支えるスキル、データ等の基盤の地域・企業間格差の拡大が、新たな競争条件となる可能性があります。

  • しかしながら、地政学的リスクや地経学的対立の影響、資源・エネルギー価格の変動、為替の不安定化、新興国における需要の急増、天然資源の制約などにより、需給バランスが大きく変動する可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上1.41兆円1.41兆円1.40兆円1.40兆円1.34兆円1.34兆円1.37兆円1.42兆円1.46兆円1.51兆円
営業利益314億円464億円499億円—495億円668億円612億円754億円936億円1,010億円
純利益252億円275億円−357億円695億円251億円972億円857億円1,109億円1,107億円1,040億円
総資産1.74兆円1.79兆円1.78兆円1.72兆円1.83兆円1.88兆円1.83兆円1.96兆円1.92兆円2.03兆円
自己資本比率59.4%58.7%56.1%53.2%57.2%58.2%59.4%59.6%59.2%58.5%
ROE2.5%2.6%−3.5%7.3%2.6%9.1%7.9%9.8%9.6%8.9%
1株利益(円)40.7845.38-59.11117.5944.66177.92160.66221.56238.90235.48
1株純資産(円)1,680.551,746.891,650.261,630.191,858.422,028.982,079.232,433.082,514.772,759.41
1株配当(円)32.024.032.032.032.032.032.032.038.040.0
期末PER(倍)29.424.2-22.49.826.08.111.510.58.912.0
営業CF719億円485億円690億円939億円617億円820億円380億円726億円1,327億円404億円
投資CF140億円231億円−1,469億円1,911億円−563億円−392億円−250億円184億円−367億円−736億円
財務CF−452億円−428億円−322億円−413億円−783億円−578億円−524億円−1,187億円−874億円233億円
現金2,146億円2,449億円1,338億円3,774億円3,042億円2,934億円2,583億円2,346億円2,506億円2,436億円
設備投資——411億円——506億円—683億円766億円877億円
研究開発費——338億円——331億円—352億円376億円423億円
従業員—————————36,360
平均年収(単体・万円)——726——768—804830861

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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