計測機器
65%売上に占める割合
- 売上
- 3,649億円
- 営業利益
- 526億円
- 利益率
- 14.4%
精密機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が4.0%増え、営業利益は2.8%増えました。
証券コード 7701 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は計測機器、医用機器、産業機器です。売上の約65%を計測機器が占めます。
この1年は、売上が4.0%増え、営業利益は2.8%増えました。
配当は100株で年6,900円です。
主な事業は計測機器、医用機器、産業機器です。
当社および当社の関係会社(子会社81社および関連会社8社(2026年3月31日現在))は、計測機器、医用機器、産業機器、航空機器、その他の各事業分野で研究開発、製造、販売、保守サービス等にわたる事業活動を行っています。
有価証券報告書「事業の内容」より
計測機器
65%売上に占める割合
医用機器
13%
産業機器
13%
航空機器
8%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
株式会社島津製作所設立(本店京都市木屋町二条)東京支店(現支社)、大阪支店(現関西支社)およ…
京都証券取引所に株式上場
日水製薬株式会社(現島津ダイアグノスティクス株式会社)を子会社化
ShimadzuTokyoInnovationPlaza開設
ShimadzuLogisticsCenterKyoto開設
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が4.0%増え、営業利益は2.8%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 計測機器 | 3,649億円 | 526億円 | +1.0% |
| 医用機器 | 738億円 | 49億円 | +14.3% |
| 産業機器 | 715億円 | 106億円 | +1.2% |
| 航空機器 | 434億円 | 82億円 | +35.5% |
| その他 | 71億円 | 12億円 | +87.3% |
2026年3月期の株価は3,229〜4,540円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
32万〜45万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,900円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(精密機器)で配当のある43社のうち、決算期末の利回りは上から27番目でした。
資産のうち76.6%が、返さなくていいお金です。現金は1,608億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、12.96%です。
信託銀行
12.96%
0.37億株−1.51pt
信託銀行
7.18%
0.21億株変わらず
信託銀行
4.46%
0.13億株−0.31pt
上位10者で41.7%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
さらに、国際的なサステナビリティ開示の動向を考慮し、気候変動対策を含む環境情報の適切な開示と、環境課題の解決に向けたリスクおよび機会を踏まえた取組を進めています。
メドテック分野の臨床MS事業では、分析の安定化と迅速化、対応試薬の拡充、前処理機能の強化を進め、お客様へトータルソリューションを提供します。
感染症検査事業では、微生物同定MALDIの展開と、試薬と培地の拡充を通じて診断の迅速化と検査対象拡大に貢献します。
医用機器事業では、引き続き医療現場における患者負担の軽減や医療スタッフの業務効率向上に貢献するため、AI画像解析とIoT技術を融合した新製品投入とアフターサービスの強化を進めます。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
しかしながら、日本を含む世界各国の政策や景気動向、設備投資動向などにおいて、戦略策定時には予期できなかった変化が当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
また、戦争やテロ行為、疫病の蔓延等がもたらすサプライチェーンの混乱や資源価格の高騰は世界各国の経済活動を停滞させ、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
また、長期にわたる原材料等の供給悪化や、急激に調達価格が高騰する場合には、機会損失の発生や製品の価格競争力の低下、利益率の悪化等により、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3,425億円 | 3,765億円 | 3,912億円 | 3,854億円 | 3,935億円 | 4,282億円 | 4,822億円 | 5,119億円 | 5,390億円 | 5,607億円 |
| 営業利益 | 371億円 | 428億円 | 445億円 | — | 497億円 | 638億円 | 682億円 | 728億円 | 717億円 | 737億円 |
| 純利益 | 265億円 | 298億円 | 325億円 | 318億円 | 361億円 | 473億円 | 520億円 | 570億円 | 538億円 | 605億円 |
| 総資産 | 3,751億円 | 4,185億円 | 4,372億円 | 4,376億円 | 4,975億円 | 5,605億円 | 6,189億円 | 6,740億円 | 6,722億円 | 7,380億円 |
| 自己資本比率 | 64.3% | 64.0% | 65.9% | 69.2% | 67.4% | 68.0% | 68.4% | 73.1% | 74.1% | 76.6% |
| ROE | 11.5% | 11.7% | 11.7% | 10.8% | 11.3% | 13.2% | 12.9% | 12.5% | 10.9% | 11.4% |
| 1株利益(円) | 89.79 | 101.26 | 110.41 | 107.84 | 122.52 | 160.49 | 176.64 | 193.54 | 183.55 | 209.39 |
| 1株純資産(円) | 818.56 | 908.76 | 977.35 | 1,027.87 | 1,138.67 | 1,293.60 | 1,437.19 | 1,670.49 | 1,723.88 | 1,955.96 |
| 1株配当(円) | 20.0 | 24.0 | 28.0 | 30.0 | 34.0 | 48.0 | 54.0 | 60.0 | 66.0 | 69.0 |
| 期末PER(倍) | 19.7 | 29.5 | 29.0 | 26.4 | 32.7 | 26.4 | 23.4 | 21.9 | 20.3 | 17.6 |
| 営業CF | 296億円 | 412億円 | 295億円 | 395億円 | 638億円 | 634億円 | 483億円 | 301億円 | 520億円 | 547億円 |
| 投資CF | −123億円 | −111億円 | −229億円 | −161億円 | −139億円 | −60億円 | −345億円 | −160億円 | −232億円 | −159億円 |
| 財務CF | −73億円 | −79億円 | −108億円 | −262億円 | −130億円 | −157億円 | −194億円 | −211億円 | −484億円 | −255億円 |
| 現金 | 528億円 | 751億円 | 708億円 | 667億円 | 1,069億円 | 1,553億円 | 1,537億円 | 1,592億円 | 1,372億円 | 1,608億円 |
| 設備投資 | — | — | 217億円 | — | — | 164億円 | — | 225億円 | 229億円 | 221億円 |
| 研究開発費 | — | — | 101億円 | — | — | 103億円 | — | 123億円 | 182億円 | 234億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 14,649 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 821 | — | — | 841 | — | 892 | 901 | 924 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や島津製作所が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。