投資総研

精密機器 ・ プライム市場

ニコン

この1年は、売上が5.3%減り、営業利益は1,124億円の赤字になりました。

証券コード 7731 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上6,772億円前の年から −5.3%
  • 営業利益−1,124億円赤字
  • 100株の年間配当4,000円税金を引く前
  • 働く人19,928人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は映像事業、精機事業、ヘルスケア事業です。売上の約43%を映像事業が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が5.3%減り、営業利益は1,124億円の赤字になりました。

  3. 3

    配当は100株で年4,000円です。

01

どんな会社?

主な事業は映像事業、精機事業、ヘルスケア事業です。

当社グループは、株式会社ニコン(当社)及び連結子会社82社並びに持分法を適用した関連会社及び共同支配企業10社より構成されており、映像事業、精機事業、ヘルスケア事業、コンポーネント事業、デジタルマニュファクチャリング事業等を行っております。

有価証券報告書「事業の内容」より

映像事業

43%売上に占める割合

売上
2,901億円
営業利益
167億円
利益率
5.7%

精機事業

25%

売上
1,673億円
営業利益
−46億円
利益率
−2.7%

ヘルスケア事業

17%

売上
1,119億円
営業利益
16億円
利益率
1.4%

コンポーネント事業

11%

売上
762億円
営業利益
96億円
利益率
11.3%

売上6,772億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 映像事業43%2,901億円
  • 精機事業25%1,673億円
  • ヘルスケア事業16%1,119億円
  • コンポーネント事業11%762億円
  • デジタルマニュファクチャリング事業4%281億円
  • そのほか1%37億円

これまでの歩み

  1. 1918

    大井第一工場(現・本社/イノベーションセンター)を新設

  2. 1949

    東京証券取引所に株式上場

  3. 2023

    ドイツのSLMSolutionsGroupAG(現・NikonSLMSolutionsAG)…

  4. 2024

    米国のRED.com,LLC(現・REDDigitalCinema,Inc.)を完全子会社化

  5. 2024

    本社を東京都品川区に移転

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
7731
業種
精密機器
本社
東京都品川区西大井1丁目5番20号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
19,928人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が5.3%減り、営業利益は1,124億円の赤字になりました。

売上▼ 5.3%
17年7,493億円18年19年20年21年22年23年24年25年26年6,772億円
営業利益(本業のもうけ)
18年19年827億円21年22年23年24年25年26年−1,124億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
映像事業2,901億円167億円−59.5%
精機事業1,673億円−46億円−395.7%
ヘルスケア事業1,119億円16億円−76.8%
コンポーネント事業762億円96億円+33.0%
デジタルマニュファクチャリング事業281億円−1,063億円—
その他37億円14億円−52.1%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)−861億円
17年20年26年
1株利益(EPS)-261.57円
17年20年26年
営業利益率−16.6%▼ 16.9pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)−14.1%▼ 15.0pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

有価証券報告書から読めた範囲を載せています。

株主総利回り(2021年3月末=100)
  • ニコン
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年ニコン 204.2指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

株価を入れると出ます

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(16.3〜83.0倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年4,000円(税金を引く前)。

4,000円100株の年間配当(税金を引く前)
1株あたりの年間配当▼ 20.0%
17年18年19年60.0円20年21年22年23年24年25年26年40.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち54.6%が、返さなくていいお金です。現金は1,580億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)54.6%▼ 2.8pt
17年20年26年
手元の現金1,580億円▼ 3.4%
17年20年26年
借入金と社債2,200億円▲ 13.6%
18年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)−44億円
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

799万円平均年収(単体)
41.9歳平均年齢(単体)
13.7年平均勤続(単体)
設備投資598億円▼ 13.7%
17年20年26年
研究開発費772億円▼ 3.7%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー−170億円
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員19,928人▼ 0.7%
17年20年26年
平均年収(単体)799万円▼ 6.1%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのはSG/ESSILOR LUXOTTICA(常任代理人 香港上海銀行東京支店)で、18.53%です。

1

金融機関

SG/ESSILOR LUXOTTICA(常任代理人 香港上海銀行東京支店)

18.53%

0.61億株新しく入った

2

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

13.88%

0.46億株−5.27pt

3

金融機関

明治安田生命保険相互会社

5.34%

0.18億株−0.01pt

上位10者で58.3%

  • 40.4%金融機関
  • 17.9%信託銀行
  1. 4
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    4.63%+2.87pt
  2. 5
    日本カストディ銀行信託銀行
    4.00%新しく入った
  3. 6
    NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST (常任代理人 香港上海銀行東京支店)金融機関
    3.07%−0.73pt
  4. 7
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301 (常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    3.05%−0.14pt
  5. 8
    三菱UFJ銀行金融機関
    2.13%変わらず
  6. 9
    NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS (常任代理人 香港上海銀行東京支店)金融機関
    2.04%+0.02pt
  7. 10
    常陽銀行金融機関
    1.62%−0.24pt

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文専門的な対応が必要な事案は、サステナビリティ委員会及び品質委員会並びにそれらの傘下部会にて、リスクを把握するとともに対策を審議し、グループ全体で対応しています。
  • 今年の文また、中期経営計画の策定時に、事業部門及び管理部門において自部門に与える影響の大きさを踏まえ、特に目配りすべき重要リスクを目標や施策に展開しています。
  • 今年の文①事業、経営に関するリスク・リスク映像事業の主要製品であるデジタルカメラは、ミラーレスカメラ市場での厳しい競争に加えて、部品の価格高騰や調達の遅れによる影響が生じており、市場環境悪化の可能性があります。
  • 今年の文半導体露光装置の対象市場である半導体市場は、大きく成長が見込まれるものの、当社グループの主要顧客が設備投資計画を変更した場合等、当社グループの収益に影響を及ぼす恐れがあります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 当社グループの戦略・事業その他を遂行する上で、投資家の判断に重要な影響を及ぼす可能性があると考えられる主なテーマは以下のとおりです。

  • 事業、経営に関するリスク・リスク映像事業の主要製品であるデジタルカメラは、ミラーレスカメラ市場での厳しい競争に加えて、部品の価格高騰や調達の遅れによる影響が生じており、市場環境悪化の可能性があります。

  • 精機事業が扱うFPD露光装置の需要は、ディスプレイ市場自体は安定的に需要が見込める市場ですが、設備投資の縮小継続により露光装置需要の回復が伸び悩む可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上7,493億円7,171億円7,087億円5,910億円4,512億円5,396億円6,281億円7,172億円7,153億円6,772億円
営業利益—562億円827億円—−562億円499億円549億円398億円24億円−1,124億円
純利益40億円348億円665億円77億円−345億円427億円449億円326億円61億円−861億円
総資産1.02兆円1.10兆円1.13兆円1.01兆円9,897億円1.04兆円1.05兆円1.15兆円1.11兆円1.08兆円
自己資本比率52.8%52.2%54.3%53.7%54.3%57.5%58.6%59.6%57.4%54.6%
ROE0.7%6.3%11.2%1.3%−6.4%7.5%7.4%5.0%0.9%−14.1%
1株利益(円)10.0187.76167.8619.93-93.96116.23125.4694.0317.86-261.57
1株純資産(円)1,356.691,445.921,554.341,472.691,464.061,627.341,776.471,973.681,940.151,781.32
1株配当(円)16.036.060.040.020.040.045.050.050.040.0
期末PER(倍)161.221.69.350.1—11.310.816.383.0—
営業CF973億円1,251億円689億円164億円50億円314億円0億円308億円483億円−44億円
投資CF−407億円−348億円−253億円−213億円180億円−4億円−1,121億円−414億円−700億円−126億円
財務CF155億円−200億円−216億円−727億円−50億円−262億円−562億円−89億円−198億円9億円
現金3,190億円3,884億円4,111億円3,240億円3,518億円3,703億円2,113億円2,066億円1,636億円1,580億円
設備投資——249億円——421億円—707億円693億円598億円
研究開発費——640億円——611億円—765億円801億円772億円
従業員25,03121,02920,91720,19019,44818,43718,79019,44420,06919,928
平均年収(単体・万円)——831——812—864851799

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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