映像事業
43%売上に占める割合
- 売上
- 2,901億円
- 営業利益
- 167億円
- 利益率
- 5.7%
精密機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が5.3%減り、営業利益は1,124億円の赤字になりました。
証券コード 7731 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は映像事業、精機事業、ヘルスケア事業です。売上の約43%を映像事業が占めます。
この1年は、売上が5.3%減り、営業利益は1,124億円の赤字になりました。
配当は100株で年4,000円です。
主な事業は映像事業、精機事業、ヘルスケア事業です。
当社グループは、株式会社ニコン(当社)及び連結子会社82社並びに持分法を適用した関連会社及び共同支配企業10社より構成されており、映像事業、精機事業、ヘルスケア事業、コンポーネント事業、デジタルマニュファクチャリング事業等を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
映像事業
43%売上に占める割合
精機事業
25%
ヘルスケア事業
17%
コンポーネント事業
11%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
大井第一工場(現・本社/イノベーションセンター)を新設
東京証券取引所に株式上場
ドイツのSLMSolutionsGroupAG(現・NikonSLMSolutionsAG)…
米国のRED.com,LLC(現・REDDigitalCinema,Inc.)を完全子会社化
本社を東京都品川区に移転
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が5.3%減り、営業利益は1,124億円の赤字になりました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 映像事業 | 2,901億円 | 167億円 | −59.5% |
| 精機事業 | 1,673億円 | −46億円 | −395.7% |
| ヘルスケア事業 | 1,119億円 | 16億円 | −76.8% |
| コンポーネント事業 | 762億円 | 96億円 | +33.0% |
| デジタルマニュファクチャリング事業 | 281億円 | −1,063億円 | — |
| その他 | 37億円 | 14億円 | −52.1% |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,000円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
減配した年あり。同じ業種(精密機器)で配当のある43社のうち、利回りは比べられませんでした(株式分割などのため)。
資産のうち54.6%が、返さなくていいお金です。現金は1,580億円あります。
いちばん多いのはSG/ESSILOR LUXOTTICA(常任代理人 香港上海銀行東京支店)で、18.53%です。
金融機関
18.53%
0.61億株新しく入った
信託銀行
13.88%
0.46億株−5.27pt
金融機関
5.34%
0.18億株−0.01pt
上位10者で58.3%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
専門的な対応が必要な事案は、サステナビリティ委員会及び品質委員会並びにそれらの傘下部会にて、リスクを把握するとともに対策を審議し、グループ全体で対応しています。
また、中期経営計画の策定時に、事業部門及び管理部門において自部門に与える影響の大きさを踏まえ、特に目配りすべき重要リスクを目標や施策に展開しています。
①事業、経営に関するリスク・リスク映像事業の主要製品であるデジタルカメラは、ミラーレスカメラ市場での厳しい競争に加えて、部品の価格高騰や調達の遅れによる影響が生じており、市場環境悪化の可能性があります。
半導体露光装置の対象市場である半導体市場は、大きく成長が見込まれるものの、当社グループの主要顧客が設備投資計画を変更した場合等、当社グループの収益に影響を及ぼす恐れがあります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
当社グループの戦略・事業その他を遂行する上で、投資家の判断に重要な影響を及ぼす可能性があると考えられる主なテーマは以下のとおりです。
事業、経営に関するリスク・リスク映像事業の主要製品であるデジタルカメラは、ミラーレスカメラ市場での厳しい競争に加えて、部品の価格高騰や調達の遅れによる影響が生じており、市場環境悪化の可能性があります。
精機事業が扱うFPD露光装置の需要は、ディスプレイ市場自体は安定的に需要が見込める市場ですが、設備投資の縮小継続により露光装置需要の回復が伸び悩む可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 7,493億円 | 7,171億円 | 7,087億円 | 5,910億円 | 4,512億円 | 5,396億円 | 6,281億円 | 7,172億円 | 7,153億円 | 6,772億円 |
| 営業利益 | — | 562億円 | 827億円 | — | −562億円 | 499億円 | 549億円 | 398億円 | 24億円 | −1,124億円 |
| 純利益 | 40億円 | 348億円 | 665億円 | 77億円 | −345億円 | 427億円 | 449億円 | 326億円 | 61億円 | −861億円 |
| 総資産 | 1.02兆円 | 1.10兆円 | 1.13兆円 | 1.01兆円 | 9,897億円 | 1.04兆円 | 1.05兆円 | 1.15兆円 | 1.11兆円 | 1.08兆円 |
| 自己資本比率 | 52.8% | 52.2% | 54.3% | 53.7% | 54.3% | 57.5% | 58.6% | 59.6% | 57.4% | 54.6% |
| ROE | 0.7% | 6.3% | 11.2% | 1.3% | −6.4% | 7.5% | 7.4% | 5.0% | 0.9% | −14.1% |
| 1株利益(円) | 10.01 | 87.76 | 167.86 | 19.93 | -93.96 | 116.23 | 125.46 | 94.03 | 17.86 | -261.57 |
| 1株純資産(円) | 1,356.69 | 1,445.92 | 1,554.34 | 1,472.69 | 1,464.06 | 1,627.34 | 1,776.47 | 1,973.68 | 1,940.15 | 1,781.32 |
| 1株配当(円) | 16.0 | 36.0 | 60.0 | 40.0 | 20.0 | 40.0 | 45.0 | 50.0 | 50.0 | 40.0 |
| 期末PER(倍) | 161.2 | 21.6 | 9.3 | 50.1 | — | 11.3 | 10.8 | 16.3 | 83.0 | — |
| 営業CF | 973億円 | 1,251億円 | 689億円 | 164億円 | 50億円 | 314億円 | 0億円 | 308億円 | 483億円 | −44億円 |
| 投資CF | −407億円 | −348億円 | −253億円 | −213億円 | 180億円 | −4億円 | −1,121億円 | −414億円 | −700億円 | −126億円 |
| 財務CF | 155億円 | −200億円 | −216億円 | −727億円 | −50億円 | −262億円 | −562億円 | −89億円 | −198億円 | 9億円 |
| 現金 | 3,190億円 | 3,884億円 | 4,111億円 | 3,240億円 | 3,518億円 | 3,703億円 | 2,113億円 | 2,066億円 | 1,636億円 | 1,580億円 |
| 設備投資 | — | — | 249億円 | — | — | 421億円 | — | 707億円 | 693億円 | 598億円 |
| 研究開発費 | — | — | 640億円 | — | — | 611億円 | — | 765億円 | 801億円 | 772億円 |
| 従業員 | 25,031 | 21,029 | 20,917 | 20,190 | 19,448 | 18,437 | 18,790 | 19,444 | 20,069 | 19,928 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 831 | — | — | 812 | — | 864 | 851 | 799 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やニコンが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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