メディカル事業
87%売上に占める割合
- 売上
- 1,268億円
- 営業利益
- 462億円
- 利益率
- 36.4%
精密機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が21.2%増え、営業利益は50.3%増えました。
証券コード 7747 ・ 2026年6月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はメディカル事業、デバイス事業です。売上の約87%をメディカル事業が占めます。
この1年は、売上が21.2%増え、営業利益は50.3%増えました。
配当は100株で年4,824円です。
主な事業はメディカル事業、デバイス事業です。
当社グループは低侵襲治療製品として、循環器・末梢・腹部・脳血管系のカテーテル関連製品を開発・製造・販売しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
メディカル事業
87%売上に占める割合
デバイス事業
13%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
大阪府堺市に極細ステンレスロープの製造を目的として創業した、朝日ミニロープ工業(
日本証券業協会に株式を店頭登録(
消化器分野の強化を目的として、レイクR&D株式会社(現非連結子会社長野県岡谷市)を子会社化
名古屋市昭和区にGSRセンサを使用したガイドワイヤーなどの企画開発・製造を目的として、株式会…
中国に朝日英達医療器械(南寧)有限公司(現連結子会社)を設立
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が21.2%増え、営業利益は50.3%増えました。
| 2026年6月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| メディカル事業 | 1,268億円 | 462億円 | +38.1% |
| デバイス事業 | 186億円 | 85億円 | +83.5% |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと:2026年6月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,824円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(精密機器)で配当のある43社のうち、決算期末の利回りは上から34番目でした。
資産のうち79.4%が、返さなくていいお金です。現金は643億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、14.15%です。
信託銀行
14.15%
0.38億株+0.13pt
信託銀行
8.70%
0.23億株+1.25pt
会社など
8.70%
0.23億株+0.14pt
上位10者で47.6%
2026年6月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
これらの規制内容や要求事項が変更又は強化された場合には、追加的な対応や費用が必要となり、当社グループの事業展開及び業績に影響を及ぼす可能性があります。
医療制度改革の動向により販売価格が大幅に下落する等の影響があった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
(研究開発及び新規事業について)当社グループは、新製品及び新規事業の創出に向けて研究開発、臨床試験、薬事申請、事業提携等への投資を行っております。
しかしながら、開発上の技術的課題、臨床試験の結果、薬事承認の遅延、保険償還価格、市場環境の変化等により、開発を中止し、又は当初想定した時期若しくは規模で事業化できない可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、今後、医薬品医療機器等法に関連し、当社グループの承認、許可及び登録が認められない場合、取り消された場合、あるいは遅延した場合には、当社グループの業績に重大な影響を及ぼす可能性があります。
これらの規制内容や要求事項が変更又は強化された場合には、追加的な対応や費用が必要となり、当社グループの事業展開及び業績に影響を及ぼす可能性があります。
医療制度改革の動向により販売価格が大幅に下落する等の影響があった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年6月期 | 2018年6月期 | 2019年6月期 | 2020年6月期 | 2021年6月期 | 2022年6月期 | 2023年6月期 | 2024年6月期 | 2025年6月期 | 2026年6月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 427億円 | 501億円 | 572億円 | 565億円 | 615億円 | 777億円 | 901億円 | 1,075億円 | 1,200億円 | 1,454億円 |
| 営業利益 | 108億円 | 138億円 | 152億円 | 124億円 | — | 152億円 | 180億円 | 221億円 | 301億円 | 452億円 |
| 純利益 | 77億円 | 100億円 | 112億円 | 92億円 | 100億円 | 109億円 | 131億円 | 158億円 | 127億円 | 321億円 |
| 総資産 | 632億円 | 721億円 | 844億円 | 937億円 | 1,154億円 | 1,551億円 | 1,726億円 | 1,916億円 | 1,932億円 | 2,183億円 |
| 自己資本比率 | 70.6% | 74.3% | 77.6% | 76.8% | 80.5% | 77.0% | 76.6% | 78.9% | 77.9% | 79.4% |
| ROE | 20.1% | 20.4% | 18.9% | 13.4% | 12.1% | 10.2% | 10.4% | 11.2% | 8.4% | 19.8% |
| 1株利益(円) | 30.43 | 38.88 | 43.29 | 35.25 | 38.25 | 40.01 | 48.25 | 58.20 | 46.92 | 120.59 |
| 1株純資産(円) | 173.11 | 207.34 | 251.37 | 276.13 | 349.18 | 439.80 | 487.12 | 556.71 | 558.31 | 653.57 |
| 1株配当(円) | 7.6 | 9.7 | 10.8 | 8.8 | 11.3 | 12.0 | 14.5 | 20.4 | 24.2 | 48.2 |
| 期末PER(倍) | 42.0 | 53.9 | 61.3 | 87.0 | 69.4 | 51.2 | 58.3 | 38.8 | 48.7 | 31.5 |
| 営業CF | 103億円 | 117億円 | 117億円 | 112億円 | 89億円 | 173億円 | 191億円 | 347億円 | 405億円 | 401億円 |
| 投資CF | −53億円 | −105億円 | −108億円 | −104億円 | −163億円 | −187億円 | −151億円 | −212億円 | −134億円 | −117億円 |
| 財務CF | 16億円 | −37億円 | 3億円 | −8億円 | 101億円 | 114億円 | −23億円 | −139億円 | −81億円 | −200億円 |
| 現金 | 200億円 | 175億円 | 188億円 | 186億円 | 214億円 | 323億円 | 349億円 | 357億円 | 532億円 | 643億円 |
| 設備投資 | — | — | 97億円 | 114億円 | — | — | 145億円 | 126億円 | 84億円 | 96億円 |
| 研究開発費 | — | — | 60億円 | 66億円 | — | — | 97億円 | 117億円 | 122億円 | 134億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 10,177 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 609 | 619 | — | — | 628 | 650 | 695 | 734 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2023年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や朝日インテックが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。