半導体・電子材料
38%売上に占める割合
- 売上
- 5,063億円
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が3.2%減り、営業利益は47.6%減りました。
証券コード 4004 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は半導体・電子材料、クラサスケミカル、モビリティです。売上の約38%を半導体・電子材料が占めます。
この1年は、売上が3.2%減り、営業利益は47.6%減りました。
配当は100株で年6,500円です。
主な事業は半導体・電子材料、クラサスケミカル、モビリティです。
半導体・電子材料
38%売上に占める割合
クラサスケミカル
22%
モビリティ
13%
ケミカル
13%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
、日本電気工業株式会社と昭和肥料株式会社との合併により発足しました
東京証券取引所等に上場日立化成工業(株)設立(後の日立化成(株))
持株会社体制に移行し、商号を(株)レゾナック・ホールディングスに変更連結子会社である昭和電工…
設立)が承継
石油化学事業を子会社クラサスケミカル(株)(
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が3.2%減り、営業利益は47.6%減りました。
| 2025年12月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 半導体・電子材料 | 5,063億円 | — | — |
| クラサスケミカル | 3,003億円 | — | — |
| モビリティ | 1,784億円 | — | — |
| ケミカル | 1,744億円 | — | — |
| その他 | 955億円 | — | — |
| イノベーション材料 | 922億円 | — | — |
2025年12月期の株価は2,235〜6,842円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
22万〜68万円
計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,500円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
5年間 減配なし。同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から170番目でした。
資産のうち33.2%が、返さなくていいお金です。現金は2,620億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、17.33%です。
信託銀行
17.33%
0.31億株+0.73pt
信託銀行
8.79%
0.16億株新しく入った
金融機関
4.79%
0.09億株新しく入った
上位10者で47.0%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
〔リスクマネジメント体制図〕②当社で管理するリスクの区分と対応方針リスクは外部環境リスクとオペレーショナルリスク、ハザードリスクに区分することができます。
また、特定地域における生産・供給体制への依存度が高まることにより、当該地域における事業環境の変化や操業上の問題が生じた場合には、当社グループの事業運営に影響を及ぼす可能性があります。
〔グラファイト事業:負極材〕当社グループの負極材はEVやハイブリッド車用のリチウムイオン電池を中心に販売しておりますが、EVやハイブリッド車の成長鈍化による影響を受ける可能性があります。
また、負極材の主な原料調達先は中国であり、中国の輸出規制強化等によりサプライチェーンが影響を受ける可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
【事業等のリスク】当社グループの経営成績及び財務状況等に影響を及ぼす可能性があると考えられる主要なリスクには、以下のものがあります。
こうしたことから、需要や競争環境の大幅な変動、サプライチェーン上の重大なリスクの発生、あるいは、為替の大幅な変動などの場合には、当社グループの経営成績及び財務状況が影響を受ける可能性があります。
また、特定地域における生産・供給体制への依存度が高まることにより、当該地域における事業環境の変化や操業上の問題が生じた場合には、当社グループの事業運営に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 6,712億円 | 7,804億円 | 9,921億円 | 9,065億円 | 9,737億円 | 1.42兆円 | 1.39兆円 | 1.30兆円 | 1.39兆円 | 1.35兆円 |
| 営業利益 | — | — | — | — | — | — | — | −94億円 | 890億円 | 467億円 |
| 純利益 | 123億円 | 374億円 | 1,115億円 | 731億円 | — | — | 324億円 | −65億円 | 735億円 | 290億円 |
| 総資産 | 9,327億円 | 1.03兆円 | 1.07兆円 | 1.08兆円 | 2.20兆円 | 2.14兆円 | 2.11兆円 | 2.05兆円 | 2.17兆円 | 2.11兆円 |
| 自己資本比率 | 31.8% | 34.3% | 41.5% | 46.4% | 18.4% | 24.0% | 25.6% | 27.3% | 30.6% | 33.2% |
| ROE | 4.1% | 11.5% | 27.9% | 15.5% | −16.9% | −2.6% | 6.1% | −1.2% | 12.0% | 4.3% |
| 1株利益(円) | 86.27 | 262.44 | 758.15 | 501.03 | -523.06 | -77.40 | 179.02 | -35.91 | 406.61 | 160.49 |
| 1株純資産(円) | 2,080.85 | 2,473.06 | 3,057.16 | 3,423.25 | 2,782.79 | 2,838.51 | 2,980.44 | 3,092.32 | 3,677.50 | 3,861.43 |
| 1株配当(円) | — | 80.0 | 120.0 | 130.0 | 65.0 | 65.0 | 65.0 | 65.0 | 65.0 | 65.0 |
| 期末PER(倍) | 19.4 | 20.5 | 4.3 | 5.8 | — | — | 11.3 | — | 9.9 | 40.7 |
| 営業CF | 689億円 | 672億円 | 1,498億円 | 786億円 | 1,093億円 | 1,153億円 | 994億円 | 1,187億円 | 1,637億円 | 1,303億円 |
| 投資CF | — | — | — | — | — | — | — | −552億円 | −523億円 | −871億円 |
| 財務CF | — | — | — | — | — | — | — | −731億円 | −205億円 | −699億円 |
| 現金 | 562億円 | 768億円 | 1,128億円 | 1,217億円 | 1,979億円 | 2,349億円 | 1,887億円 | 1,906億円 | 2,947億円 | 2,620億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 502億円 | — | — | — | 966億円 | 1,020億円 | 1,129億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | 206億円 | — | — | — | 427億円 | 448億円 | 465億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 21,525 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | — | 815 | — | — | — | 1,026 | 1,026 | 1,132 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やレゾナック・ホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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