エッセンシャル&グリーンマテリアルズ
29%売上に占める割合
- 売上
- 6,788億円
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が10.7%減り、営業利益は21.4%減りました。
証券コード 4005 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はエッセンシャル&グリーンマテリアルズ、ICT&モビリティソリューション、アグロ&ライフソリューションです。売上の約29%をエッセンシャル&グリーンマテリアルズが占めます。
この1年は、売上が10.7%減り、営業利益は21.4%減りました。
配当は100株で年1,350円です。
主な事業はエッセンシャル&グリーンマテリアルズ、ICT&モビリティソリューション、アグロ&ライフソリューションです。
[主な関係会社]広栄化学㈱(4)エッセンシャル&グリーンマテリアルズ当セグメントにおいては、合成樹脂、合成繊維原料、各種工業薬品、メタアクリル、合成樹脂加工製品、普通アルミナ、合成ゴム等の製造・販売を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
エッセンシャル&グリーンマテリアルズ
29%売上に占める割合
ICT&モビリティソリューション
25%
アグロ&ライフソリューション
22%
住友ファーマ
19%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
、住友総本店が現在の愛媛県新居浜市に肥料製造所を開設したのを事業の始めとし、
東京・大阪両証券取引所に株式上場
再生・細胞医薬事業の研究開発を手掛ける株式会社RACTHERA(ラクセラ)(住友ファーマ株式…
監査等委員会設置会社へ移行
株式会社田中化学研究所を株式交換により完全子会社化
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が10.7%減り、営業利益は21.4%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| エッセンシャル&グリーンマテリアルズ | 6,788億円 | — | — |
| ICT&モビリティソリューション | 5,742億円 | — | — |
| アグロ&ライフソリューション | 5,193億円 | — | — |
| 住友ファーマ | 4,519億円 | — | — |
| アドバンストメディカルソリューション | 586億円 | — | — |
| その他 | 458億円 | — | — |
2026年3月期の株価は283〜621円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
3万〜6万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年1,350円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 1年連続・減配した年あり。同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から96番目でした。
資産のうち29.6%が、返さなくていいお金です。現金は2,086億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、14.29%です。
信託銀行
14.29%
2.36億株−1.10pt
信託銀行
5.55%
0.92億株−0.70pt
金融機関
4.31%
0.71億株−0.02pt
上位10者で37.0%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、米国においては、先発医薬品の価格抑制に関する新たな規則や政策が提案されており、今後これらが実施される可能性があります。
医薬品市場は各国の政策による様々な規制を受けており、これら各国の薬価・医療制度改革の方向性によっては、当社グループの経営成績並びに財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
(株式相場変動)当社グループが保有する市場性のある有価証券の価格が、株式相場の変動により大幅に下落した場合、当社グループの財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
また、当社はペトロ・ラービグ社に対しA種普通株式及びB種普通株式による投資を行っているほか、同社の銀行借入の一部に対して債務保証を行っております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
当社グループはコストの低減に努めておりますが、価格競争を克服できない場合、当社グループの経営成績並びに財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
また、米国においては、先発医薬品の価格抑制に関する新たな規則や政策が提案されており、今後これらが実施される可能性があります。
将来の不確実な経済条件の変動の結果によって、投資の回収可能価額が大きく減少した場合及び債務保証が履行された場合には、当社グループの経営成績並びに財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.94兆円 | 2.19兆円 | 2.32兆円 | 2.23兆円 | 2.29兆円 | 2.77兆円 | 2.90兆円 | 2.45兆円 | 2.61兆円 | 2.33兆円 |
| 営業利益 | 1,343億円 | 2,509億円 | 1,830億円 | 1,375億円 | 1,371億円 | 2,150億円 | −310億円 | −4,888億円 | 1,930億円 | 1,517億円 |
| 純利益 | 765億円 | 1,338億円 | 1,180億円 | 309億円 | 460億円 | 1,621億円 | 70億円 | −3,118億円 | 386億円 | 609億円 |
| 総資産 | 2.88兆円 | 3.07兆円 | 3.17兆円 | 3.65兆円 | 3.99兆円 | 4.31兆円 | 4.17兆円 | 3.93兆円 | 3.44兆円 | 3.41兆円 |
| 自己資本比率 | 28.2% | 30.2% | 31.5% | 25.3% | 25.5% | 28.3% | 28.1% | 24.5% | 26.2% | 29.6% |
| ROE | 9.8% | 15.4% | 12.3% | 3.2% | 4.7% | 14.5% | 0.6% | −29.2% | 4.1% | 6.4% |
| 1株利益(円) | 46.81 | 81.81 | 72.17 | 18.91 | 28.16 | 99.16 | 4.27 | -190.69 | 23.59 | 37.16 |
| 1株純資産(円) | 496.96 | 567.04 | 610.82 | 565.13 | 623.39 | 745.03 | 716.26 | 590.44 | 550.37 | 610.78 |
| 1株配当(円) | 14.0 | 22.0 | 22.0 | 17.0 | 15.0 | 24.0 | 18.0 | 9.0 | 9.0 | 13.5 |
| 期末PER(倍) | 13.3 | 7.6 | 7.1 | 17.0 | 20.4 | 5.7 | 104.2 | — | 15.3 | 13.4 |
| 営業CF | 1,858億円 | 2,932億円 | 2,081億円 | 1,060億円 | 3,745億円 | 1,717億円 | 1,116億円 | −513億円 | 2,330億円 | 2,348億円 |
| 投資CF | −2,057億円 | −1,545億円 | −1,808億円 | −4,997億円 | −1,774億円 | −1,154億円 | −194億円 | −1,122億円 | 852億円 | −748億円 |
| 財務CF | −5億円 | −943億円 | −609億円 | 3,735億円 | −400億円 | −814億円 | −1,785億円 | 492億円 | −3,008億円 | −1,991億円 |
| 現金 | 1,933億円 | 2,319億円 | 2,017億円 | 1,806億円 | 3,609億円 | 3,654億円 | 3,058億円 | 2,174億円 | 2,098億円 | 2,086億円 |
| 設備投資 | — | — | 1,637億円 | 1,163億円 | — | 1,195億円 | — | 1,584億円 | 1,317億円 | 1,216億円 |
| 研究開発費 | — | — | 1,635億円 | 1,743億円 | — | 1,749億円 | — | 1,840億円 | 1,452億円 | 1,447億円 |
| 従業員 | 32,536 | 31,837 | 32,542 | 33,586 | 34,743 | 34,703 | — | — | — | 27,491 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 904 | 891 | — | 884 | — | 842 | 818 | 959 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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