ベーシック&グリーン・マテリアルズ
36%売上に占める割合
- 売上
- 5,999億円
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が7.8%減り、営業利益は5.8%減りました。
証券コード 4183 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はベーシック&グリーン・マテリアルズ、モビリティソリューション、ICTソリューションです。売上の約36%をベーシック&グリーン・マテリアルズが占めます。
この1年は、売上が7.8%減り、営業利益は5.8%減りました。
配当は100株で年7,500円です。
主な事業はベーシック&グリーン・マテリアルズ、モビリティソリューション、ICTソリューションです。
当連結会計年度において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。
有価証券報告書「事業の内容」より
ベーシック&グリーン・マテリアルズ
36%売上に占める割合
モビリティソリューション
31%
ICTソリューション
17%
ライフ&ヘルスケア・ソリューション
16%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
東京・大阪証券取引所市場第二部に株式を上場
三井東圧化学株式会社と対等の立場で合併し、三井化学株式会社として発足いたしましたが、同社の淵…
旭化成(株)のペリクル事業を吸収分割により承継し、三井化学EMS(株)(現連結子会社)が発足
旭化成(株)との共同新設分割により、不織布事業に係るエム・エーライフマテリアルズ(株)(現連…
三井化学東セロ(株)(現在のアールエム東セロ(株))のICT事業を吸収分割し、三井化学ICT…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が7.8%減り、営業利益は5.8%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| ベーシック&グリーン・マテリアルズ | 5,999億円 | — | — |
| モビリティソリューション | 5,154億円 | — | — |
| ICTソリューション | 2,794億円 | — | — |
| ライフ&ヘルスケア・ソリューション | 2,591億円 | — | — |
| その他 | 149億円 | — | — |
2026年3月期の株価は1,322〜2,478円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
13万〜25万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年7,500円(税金を引く前)。この7年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、利回りは比べられませんでした(株式分割などのため)。
資産のうち40.2%が、返さなくていいお金です。現金は1,831億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、17.87%です。
信託銀行
17.87%
0.66億株+0.05pt
信託銀行
11.80%
0.43億株+0.88pt
金融機関
2.75%
0.10億株+1.20pt
上位10者で44.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
リスクオーナーのもと、全社視点でリスク管理を行い、統一性・均一性を高める意図とリスクの名称を整合させることを目的としての改称です。
取締役会・経営会議との関係①リスクマネジメント委員会担当役付執行役員は、本委員会の審議結果及び活動実績を経営会議に報告する。
②本委員会で審議し、経営会議の承認を受けた事項のうち、全社重点リスク(案)及び経営重点リスク(案)は取締役会決議をもって全社重点リスク及び経営重点リスクとして設定する。
)により全社重点リスク及び経営重点リスクを当社グループの経営計画システムに反映し、PDCAを回して管理していきます。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
・当社グループの製品の多くは最終消費財の原料として使用されておりますが、予期せぬ品質欠陥の発生や製造物責任訴訟の提起等の可能性があります。
このような状況に適切に対応できず、継続的な新事業の創出が進まない場合、競争劣位に陥り、成長の機会を逸する可能性があります。
さらに、技術開発をカーボンニュ―トラル戦略と連携して進めることで、カーボンニュートラルを前倒しで達成し、企業価値を向上する可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.21兆円 | 1.33兆円 | 1.48兆円 | 1.35兆円 | 1.21兆円 | 1.61兆円 | 1.88兆円 | 1.75兆円 | 1.81兆円 | 1.67兆円 |
| 営業利益 | 1,021億円 | 1,035億円 | 934億円 | 716億円 | 781億円 | 1,473億円 | 1,290億円 | 741億円 | 783億円 | 738億円 |
| 純利益 | 648億円 | 716億円 | 761億円 | 340億円 | 579億円 | 1,100億円 | 829億円 | 500億円 | 322億円 | 344億円 |
| 総資産 | 1.33兆円 | 1.43兆円 | 1.59兆円 | 1.53兆円 | 1.56兆円 | 1.93兆円 | 2.07兆円 | 2.22兆円 | 2.15兆円 | 2.15兆円 |
| 自己資本比率 | 33.9% | 35.7% | 34.7% | 34.6% | 39.0% | 36.8% | 38.0% | 38.9% | 39.4% | 40.2% |
| ROE | 15.6% | 14.9% | 14.3% | 6.3% | 10.2% | 16.7% | 11.1% | 6.1% | 3.8% | 4.0% |
| 1株利益(円) | 162.03 | 179.19 | 385.60 | 87.26 | 149.00 | 282.73 | 215.59 | 131.50 | 85.28 | 91.62 |
| 1株純資産(円) | 1,123.85 | 1,287.41 | 1,414.41 | 1,385.22 | 1,551.26 | 1,844.00 | 2,069.88 | 2,269.05 | 2,264.01 | 2,349.17 |
| 1株配当(円) | 35.0 | 45.0 | 50.0 | 50.0 | 50.0 | 60.0 | 60.0 | 70.0 | 75.0 | 75.0 |
| 期末PER(倍) | 8.5 | 9.4 | 6.9 | 11.8 | 11.7 | 5.5 | 7.9 | 16.5 | 19.6 | 20.3 |
| 営業CF | — | — | — | 1,422億円 | 1,743億円 | 926億円 | 1,012億円 | 1,613億円 | 2,005億円 | 2,130億円 |
| 投資CF | — | — | — | −1,091億円 | −776億円 | −2,052億円 | −1,063億円 | −1,239億円 | −1,650億円 | −1,348億円 |
| 財務CF | — | — | — | −64億円 | −690億円 | 892億円 | 25億円 | −260億円 | −744億円 | −759億円 |
| 現金 | 829億円 | 788億円 | 1,395億円 | 1,646億円 | 1,960億円 | 1,812億円 | 1,863億円 | 2,103億円 | 1,706億円 | 1,831億円 |
| 設備投資 | — | — | 619億円 | 763億円 | — | 2,071億円 | — | 1,857億円 | 1,452億円 | 1,622億円 |
| 研究開発費 | — | — | 358億円 | 364億円 | — | 381億円 | — | 447億円 | 458億円 | 464億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 16,967 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 850 | 848 | — | 839 | — | 864 | 851 | 872 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や三井化学が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。