日本
30%売上に占める割合
- 売上
- 4,063億円
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が3.9%増え、営業利益は19.3%増えました。
証券コード 4091 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は日本、米国、欧州です。売上の約30%を日本が占めます。
この1年は、売上が3.9%増え、営業利益は19.3%増えました。
配当は100株で年6,200円です。
主な事業は日本、米国、欧州です。
当社グループは、主として酸素・窒素・アルゴン等各種工業ガス、LPガス、医療用ガス、特殊ガスの製造・販売及び溶断機器・溶接材料、各種ガス関連機器、空気分離装置の製造・販売、設備メンテナンス並びにステンレス製魔法瓶等の製造・販売を営んでおります。
有価証券報告書「事業の内容」より
日本
30%売上に占める割合
米国
27%
欧州
26%
アジア・オセアニア
15%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
日本酸素合資会社を創立
東京証券取引所に株式を上場
日本酸素株式会社、日興酸素株式会社と合弁会社新相模酸素株式会社を設立
東洋酸素株式会社と合併し、大陽東洋酸素株式会社と商号変更
株式交換により日本炭酸株式会社を完全子会社化
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が3.9%増え、営業利益は19.3%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 日本 | 4,063億円 | — | — |
| 米国 | 3,606億円 | — | — |
| 欧州 | 3,510億円 | — | — |
| アジア・オセアニア | 2,085億円 | — | — |
| サーモス | 333億円 | — | — |
2026年3月期の株価は4,021〜6,347円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
40万〜63万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,200円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から165番目でした。
資産のうち44.0%が、返さなくていいお金です。現金は1,653億円あります。
いちばん多いのは三菱ケミカルグループで、50.59%です。
会社など
50.59%
2.19億株変わらず
信託銀行
7.22%
0.31億株+0.83pt
持株会
3.49%
0.15億株−0.11pt
上位10者で72.9%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、関連する会議体・組織等ともリスク情報を共有しながら、全社的なリスクマネジメント活動を推進しております。
(2)リスクマネジメントのプロセス当社グループでは、事業を取り巻く外部環境・内部環境の変化をリスクと機会の両面から特定・評価します。
また、情報セキュリティリスク及びグループコンプライアンスリスクへの対応状況の報告と議論が行われました。
これらの製品は、生産状況の変動や生産国における地政学リスクの高まりにより、輸出入の規制対象品となることや、国際情勢の緊張を背景とした海上輸送状況の変動により、お客様への安定供給に支障が生じるリスクがあります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
それに対し、販売価格への転嫁を実施しておりますが、製造コストの上昇が継続し、転嫁が充分に行えない場合には、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
また、お客様の事業活動に支障が生じた場合、当社グループの事業活動及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
また、当社グループは、国内外において環境に配慮した事業活動を行っておりますが、環境関連法規の改定によって規制強化が図られた場合には、対応コストの増大により経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 5,816億円 | 6,462億円 | 7,403億円 | 8,502億円 | 8,182億円 | 9,572億円 | 1.19兆円 | 1.26兆円 | 1.31兆円 | 1.36兆円 |
| 営業利益 | — | 599億円 | 669億円 | 939億円 | 888億円 | 1,012億円 | 1,195億円 | 1,720億円 | 1,659億円 | 1,979億円 |
| 純利益 | 347億円 | 489億円 | 413億円 | 533億円 | 552億円 | 641億円 | 731億円 | 1,059億円 | 988億円 | 1,239億円 |
| 総資産 | 9,243億円 | 9,310億円 | 1.77兆円 | 1.75兆円 | 1.84兆円 | 1.98兆円 | 2.16兆円 | 2.41兆円 | 2.42兆円 | 2.77兆円 |
| 自己資本比率 | 38.0% | 41.5% | 23.0% | 23.4% | 27.9% | 31.8% | 33.5% | 38.0% | 40.5% | 44.0% |
| ROE | 10.3% | 13.3% | 10.4% | 13.1% | 12.0% | 11.2% | 10.8% | 12.9% | 10.4% | 11.3% |
| 1株利益(円) | 80.28 | 113.04 | 95.42 | 123.26 | 127.59 | 148.13 | 168.85 | 244.66 | 228.20 | 286.22 |
| 1株純資産(円) | 812.40 | 893.01 | 939.56 | 945.91 | 1,185.82 | 1,452.84 | 1,673.32 | 2,112.66 | 2,265.08 | 2,812.40 |
| 1株配当(円) | 20.0 | 23.0 | 25.0 | 28.0 | 30.0 | 34.0 | 38.0 | 44.0 | 51.0 | 62.0 |
| 期末PER(倍) | 16.2 | 14.2 | 17.7 | 13.0 | 16.5 | 15.7 | 14.1 | 19.4 | 19.8 | 19.3 |
| 営業CF | 746億円 | 832億円 | 987億円 | 1,501億円 | 1,492億円 | 1,488億円 | 1,880億円 | 2,160億円 | 2,351億円 | 2,726億円 |
| 投資CF | −1,471億円 | −521億円 | −7,550億円 | −626億円 | −597億円 | −709億円 | −981億円 | −1,247億円 | −1,429億円 | −2,028億円 |
| 財務CF | 808億円 | −399億円 | 6,649億円 | −462億円 | −1,032億円 | −779億円 | −544億円 | −1,101億円 | −733億円 | −592億円 |
| 現金 | 529億円 | 478億円 | 596億円 | 1,000億円 | 911億円 | 937億円 | 1,322億円 | 1,261億円 | 1,445億円 | 1,653億円 |
| 設備投資 | — | — | 767億円 | 810億円 | — | 820億円 | — | 1,391億円 | 1,638億円 | 1,332億円 |
| 研究開発費 | — | — | 35億円 | 34億円 | — | 36億円 | — | 45億円 | 49億円 | 57億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 20,411 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 848 | 822 | — | 986 | — | 980 | 1,032 | 1,064 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や日本酸素ホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。