クロル・アルカリ
34%売上に占める割合
- 売上
- 3,460億円
- 営業利益
- 19億円
- 利益率
- 0.5%
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が4.1%減り、営業利益は3.4%減りました。
証券コード 4042 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はクロル・アルカリ、機能商品、エンジニアリングです。売上の約34%をクロル・アルカリが占めます。
この1年は、売上が4.1%減り、営業利益は3.4%減りました。
配当は100株で年10,000円です。
主な事業はクロル・アルカリ、機能商品、エンジニアリングです。
当社グループは、当社、子会社95社及び関連会社16社で構成され、石油化学、クロル・アルカリ、機能商品、エンジニアリングを主な事業内容とし、さらに各事業に関連する物流、その他の事業活動を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
クロル・アルカリ
34%売上に占める割合
機能商品
27%
エンジニアリング
18%
石油化学
17%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
東洋曹達工業株式会社を設立(現・山口県周南市)
東京証券取引所に株式上場
マレーシアにトーソー・アドバンスド・マテリアルズSdn.Bhd.を設立(現・連結子会社)
中国に東曹(中国)投資有限公司を設立(現・連結子会社)
ベトナムにトーソー・ベトナム・ポリウレタンCo.,Ltdを設立(現・連結子会社)
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が4.1%減り、営業利益は3.4%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| クロル・アルカリ | 3,460億円 | 19億円 | −79.8% |
| 機能商品 | 2,729億円 | 399億円 | +3.4% |
| エンジニアリング | 1,864億円 | 404億円 | +20.1% |
| 石油化学 | 1,697億円 | 97億円 | −32.0% |
| その他 | 449億円 | 36億円 | +24.1% |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
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100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年10,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
5年間 減配なし。同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から26番目でした。
資産のうち59.0%が、返さなくていいお金です。現金は1,766億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、16.24%です。
信託銀行
16.24%
0.50億株+0.10pt
信託銀行
6.75%
0.21億株変わらず
金融機関
2.67%
0.08億株−0.45pt
上位10者で38.9%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
これらの急激な原燃料価格の高騰に対し、製品市況が連動して上昇しない場合や製品価格の是正が適切に行われない場合は、当社グループの経営成績及び財政状態に重大な影響を与える可能性があります。
また、中東情勢の悪化により、ナフサをはじめとする原燃料の調達に支障が生じた場合、当社グループの生産及び販売数量が減少し、経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
[中期経営計画の進捗]3ヶ年中期経営計画の初年度にあたる2025年度は、生成AI関連需要の急拡大を背景に先端半導体向け水処理プラント(水処理エンジニアリング事業)の受注は堅調に推移いたしました。
一方、中国のデフレ輸出増加による海外市況の低迷や、先端分野を除く半導体市場の回復遅れなどの影響により、クロル・アルカリ製品(チェーン事業・基礎素材)や電子材料製品(先端事業・高機能材料)は厳しい事業環境に直面しました。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
これらの急激な原燃料価格の高騰に対し、製品市況が連動して上昇しない場合や製品価格の是正が適切に行われない場合は、当社グループの経営成績及び財政状態に重大な影響を与える可能性があります。
大幅な為替レートの変動は、外貨建取引、外貨建資産・負債、更には海外グループ会社の財務諸表の円換算額にも影響を及ぼすこととなり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
また、中東情勢の悪化により、ナフサをはじめとする原燃料の調達に支障が生じた場合、当社グループの生産及び販売数量が減少し、経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 7,430億円 | 8,229億円 | 8,615億円 | 7,861億円 | 7,328億円 | 9,186億円 | 1.06兆円 | 1.01兆円 | 1.06兆円 | 1.02兆円 |
| 営業利益 | 1,112億円 | 1,306億円 | 1,057億円 | — | 878億円 | 1,440億円 | 746億円 | 798億円 | 989億円 | 955億円 |
| 純利益 | 757億円 | 888億円 | 781億円 | 556億円 | 633億円 | 1,079億円 | 503億円 | 573億円 | 580億円 | 416億円 |
| 総資産 | 7,787億円 | 8,457億円 | 8,782億円 | 8,866億円 | 9,828億円 | 1.09兆円 | 1.19兆円 | 1.29兆円 | 1.33兆円 | 1.41兆円 |
| 自己資本比率 | 53.1% | 58.0% | 61.6% | 64.0% | 62.6% | 65.2% | 61.9% | 61.6% | 62.3% | 59.0% |
| ROE | 20.1% | 19.6% | 15.1% | 10.0% | 10.7% | 16.3% | 7.0% | 7.5% | 7.2% | 5.0% |
| 1株利益(円) | 233.12 | 273.49 | 240.62 | 171.03 | 197.89 | 339.23 | 158.14 | 180.07 | 182.13 | 132.40 |
| 1株純資産(円) | 1,272.85 | 1,511.69 | 1,665.47 | 1,747.19 | 1,934.86 | 2,227.84 | 2,321.17 | 2,495.23 | 2,596.69 | 2,701.46 |
| 1株配当(円) | 24.0 | 44.0 | 56.0 | 56.0 | 60.0 | 80.0 | 80.0 | 85.0 | 100.0 | 100.0 |
| 期末PER(倍) | 8.4 | 7.6 | 7.2 | 7.2 | 10.7 | 5.3 | 11.4 | 11.5 | 11.3 | 17.5 |
| 営業CF | 1,157億円 | 1,154億円 | 775億円 | 999億円 | 951億円 | 1,086億円 | −162億円 | 1,170億円 | 1,062億円 | 1,146億円 |
| 投資CF | −347億円 | −431億円 | −633億円 | −703億円 | −464億円 | −435億円 | −787億円 | −599億円 | −816億円 | −721億円 |
| 財務CF | −688億円 | −517億円 | −270億円 | −240億円 | 16億円 | −579億円 | 502億円 | −312億円 | −379億円 | −97億円 |
| 現金 | 855億円 | 1,062億円 | 921億円 | 972億円 | 1,484億円 | 1,608億円 | 1,194億円 | 1,490億円 | 1,388億円 | 1,766億円 |
| 設備投資 | — | — | 648億円 | — | — | 480億円 | — | 614億円 | 812億円 | 727億円 |
| 研究開発費 | — | — | 2億円 | — | — | 199億円 | — | 220億円 | 221億円 | 230億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 14,850 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 794 | — | — | 786 | — | 740 | 796 | 829 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や東ソーが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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