化成品
30%売上に占める割合
- 売上
- 1,061億円
- 営業利益
- 97億円
- 利益率
- 9.1%
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.9%増え、営業利益は23.5%増えました。
証券コード 4043 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は化成品、電子先端材料、セメントです。売上の約30%を化成品が占めます。
この1年は、売上が1.9%増え、営業利益は23.5%増えました。
配当は100株で年12,000円です。
主な事業は化成品、電子先端材料、セメントです。
当社および当社の関係会社(当社、子会社55社および関連会社33社(2026年3月31日現在)により構成)においては、化成品、セメント、電子先端材料、ライフサイエンス、環境事業の5つの報告セグメントでの事業を主として行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
化成品
30%売上に占める割合
電子先端材料
26%
セメント
19%
ライフサイエンス
14%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
アンモニア法ソーダ製造のため資本金200万円をもって山口県徳山町(現山口県周南市)に日本曹達…
東京証券取引所へ上場
インド現地法人TokuyamaIndiaPrivateLimited(現連結子会社)を設立
マレーシアに半導体用多結晶シリコン半製品の製造販売会社OCITokuyamaSemicond…
体外診断用医薬品事業および体外診断用医薬品材料事業の統括会社JSR-01株式会社(現株式会社…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.9%増え、営業利益は23.5%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 化成品 | 1,061億円 | 97億円 | −10.4% |
| 電子先端材料 | 909億円 | 157億円 | +63.6% |
| セメント | 661億円 | 95億円 | +27.9% |
| ライフサイエンス | 494億円 | 78億円 | +0.2% |
| その他 | 310億円 | 20億円 | −6.2% |
| 環境事業 | 59億円 | 7億円 | +1159.6% |
2026年3月期の株価は2,320〜4,532円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
23万〜45万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年12,000円(税金を引く前)。この9年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 3年連続・5年間 減配なし。同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から76番目でした。
資産のうち50.8%が、返さなくていいお金です。現金は465億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、17.05%です。
信託銀行
17.05%
0.12億株+1.08pt
信託銀行
6.73%
0.05億株+0.47pt
信託銀行
3.01%
0.02億株変わらず
上位10者で41.1%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、顧客における環境価値重視の姿勢やグリーン調達志向の高まりにより、脱炭素対応の遅れた製品・サービスが選好されなくなるリスクが存在します。
加えて、ESGなどの非財務情報に対する評価や風評等、当社グループの資金調達や企業価値に影響を及ぼす可能性があります。
当社グループは、中期経営計画2025において「地球温暖化防止への貢献」を重点課題の一つと位置付け、「2050年度カーボンニュートラル達成」を目標として掲げています。
この実現に向け、原燃料の脱炭素化、環境貢献製品の開発・実装を進めるとともに、水素やアンモニア等の次世代エネルギーに関する検討を継続し、将来的な事業化の可能性を追求しています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、負傷者等人的被害、環境・近隣地域への影響が生じる可能性があります。
カントリーリスク当社グループの製品は、日本、米国、アジア、欧州等に販売されており、各国の経済状況及び市場・業界の構造変化が、当社グループの製品販売に大きな影響を与える可能性があります。
加えて、ESGなどの非財務情報に対する評価や風評等、当社グループの資金調達や企業価値に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,991億円 | 3,081億円 | 3,247億円 | 3,161億円 | 3,024億円 | 2,938億円 | 3,518億円 | 3,420億円 | 3,431億円 | 3,495億円 |
| 営業利益 | 385億円 | 413億円 | 353億円 | 343億円 | 309億円 | 245億円 | 143億円 | 256億円 | 300億円 | 370億円 |
| 純利益 | 522億円 | 197億円 | 343億円 | 199億円 | 245億円 | 280億円 | 94億円 | 178億円 | 234億円 | 222億円 |
| 総資産 | 4,244億円 | 3,619億円 | 3,796億円 | 3,834億円 | 3,868億円 | 4,332億円 | 4,783億円 | 4,574億円 | 4,762億円 | 5,574億円 |
| 自己資本比率 | 29.9% | 34.7% | 40.2% | 44.0% | 51.3% | 51.8% | 48.0% | 54.5% | 54.9% | 50.8% |
| ROE | 58.5% | 15.6% | 24.6% | 12.4% | 13.4% | 13.2% | 4.1% | 7.4% | 9.2% | 8.2% |
| 1株利益(円) | 738.92 | 259.81 | 493.26 | 287.05 | 351.11 | 389.09 | 130.15 | 246.72 | 325.08 | 308.64 |
| 1株純資産(円) | 1,527.42 | 1,806.56 | 2,199.83 | 2,431.21 | 2,758.37 | 3,120.25 | 3,189.01 | 3,464.47 | 3,635.62 | 3,934.75 |
| 1株配当(円) | — | 30.0 | 50.0 | 70.0 | 70.0 | 70.0 | 70.0 | 80.0 | 100.0 | 120.0 |
| 期末PER(倍) | 3.6 | 13.0 | 5.3 | 7.3 | 8.0 | 4.4 | 16.2 | 11.0 | 8.6 | 12.1 |
| 営業CF | 200億円 | 619億円 | 385億円 | 524億円 | 433億円 | 260億円 | −118億円 | 558億円 | 524億円 | 510億円 |
| 投資CF | −101億円 | −127億円 | −162億円 | −205億円 | −193億円 | −338億円 | −338億円 | −304億円 | −235億円 | −1,230億円 |
| 財務CF | −119億円 | −1,012億円 | −211億円 | −183億円 | −225億円 | 51億円 | 302億円 | −465億円 | −11億円 | 418億円 |
| 現金 | 1,188億円 | 668億円 | 680億円 | 809億円 | 830億円 | 825億円 | 676億円 | 479億円 | 749億円 | 465億円 |
| 設備投資 | — | — | 186億円 | 238億円 | — | 334億円 | — | 298億円 | 247億円 | 328億円 |
| 研究開発費 | — | — | 81億円 | 92億円 | — | 126億円 | — | 145億円 | 161億円 | 177億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 6,390 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 714 | 724 | — | 722 | — | 683 | 732 | 794 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やトクヤマが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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