ポリマーソリューション
32%売上に占める割合
- 売上
- 1,242億円
- 営業利益
- 36億円
- 利益率
- 2.9%
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が4.0%減り、営業利益は82.0%増えました。
証券コード 4061 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はポリマーソリューション、電子・先端プロダクツ、エラストマー・インフラソリューションです。売上の約32%をポリマーソリューションが占めます。
この1年は、売上が4.0%減り、営業利益は82.0%増えました。
配当は100株で年10,000円です。
主な事業はポリマーソリューション、電子・先端プロダクツ、エラストマー・インフラソリューションです。
当社グループ(当社および当社の関係会社)は、当社(デンカ株式会社)、子会社57社および関連会社11社より構成されており、「電子・先端プロダクツ」、「ライフイノベーション」、「エラストマー・インフラソリューション」、「ポリマーソリューション」の製造・販売を主たる業務としているほか、これらに附帯するサービス業務等を営んでおります。
有価証券報告書「事業の内容」より
ポリマーソリューション
32%売上に占める割合
電子・先端プロダクツ
27%
エラストマー・インフラソリューション
25%
ライフイノベーション
11%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
東京株式取引所、大阪株式取引所で当社株式定期売買を開始
東京・大阪・名古屋各証券取引所に株式上場(翌
吸収分割によりセメント販売事業をTDセメント販売(株)に承継
アセチレンブラック製造のためタイにSCGCHEMICALSPUBLICCO.,LTD.との合…
(株)カイノスを株式公開買付けにより子会社化(現・連結子会社)
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が4.0%減り、営業利益は82.0%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| ポリマーソリューション | 1,242億円 | 36億円 | +209.7% |
| 電子・先端プロダクツ | 1,044億円 | 139億円 | +51.5% |
| エラストマー・インフラソリューション | 976億円 | 1億円 | — |
| ライフイノベーション | 405億円 | 62億円 | −34.9% |
| その他 | 176億円 | 24億円 | +1.3% |
2026年3月期の株価は1,744〜3,750円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
17万〜38万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年10,000円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
減配した年あり。同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から88番目でした。
資産のうち45.6%が、返さなくていいお金です。現金は353億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、18.27%です。
信託銀行
18.27%
0.16億株+0.37pt
信託銀行
12.85%
0.11億株+1.52pt
信託銀行
3.73%
0.03億株変わらず
上位10者で50.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
今後も、当社グループ役職員一同、引き続きコンプライアンス強化と徹底遵守に努め、皆様に信頼していただける企業を目指して全力で取り組んでまいります。
分社化により事業の独立性や採算性を高め、構造改革の推進力強化につなげるとともに、外部パートナーとの協業や資本提携など多様な戦略的選択肢を取りうる体制等を整えることといたしました。
また、2026年3月には、臨床検査薬メーカーであるカイノス社を日本政策投資銀行との共同出資により子会社化いたしました。
そのうえで、それぞれの事業領域において、「戦略的拡大」、「先行投資の刈り取り」、「資本効率改善・事業モデル転換」の3つに区分し、次の領域別事業戦略に基づき、メリハリをつけて実行いたします。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
当社グループの製品やサービスに品質問題が発生した場合は当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
その他、国内外の経済・政治情勢、技術革新、株式相場の変動、繰延税金資産の取崩し等が、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3,626億円 | 3,956億円 | 4,131億円 | 3,808億円 | 3,544億円 | 3,848億円 | 4,076億円 | 3,893億円 | 4,003億円 | 3,842億円 |
| 営業利益 | 258億円 | 337億円 | 342億円 | 316億円 | 347億円 | 401億円 | 323億円 | 134億円 | 144億円 | 262億円 |
| 純利益 | 181億円 | 230億円 | 250億円 | 227億円 | 228億円 | 260億円 | 128億円 | 119億円 | −123億円 | 157億円 |
| 総資産 | 4,549億円 | 4,738億円 | 4,838億円 | 5,014億円 | 5,260億円 | 5,576億円 | 5,922億円 | 6,162億円 | 6,555億円 | 6,810億円 |
| 自己資本比率 | 49.1% | 50.5% | 51.0% | 50.0% | 50.8% | 51.7% | 50.1% | 49.9% | 45.2% | 45.6% |
| ROE | 8.3% | 10.0% | 10.3% | 9.1% | 8.8% | 9.4% | 4.4% | 4.0% | −4.1% | 5.2% |
| 1株利益(円) | 205.05 | 261.80 | 286.18 | 262.62 | 264.24 | 301.67 | 148.08 | 138.61 | -142.73 | 182.10 |
| 1株純資産(円) | 2,526.42 | 2,727.94 | 2,839.16 | 2,906.95 | 3,101.92 | 3,345.34 | 3,438.28 | 3,568.69 | 3,436.95 | 3,604.53 |
| 1株配当(円) | 70.0 | 105.0 | 120.0 | 125.0 | 125.0 | 145.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 |
| 期末PER(倍) | 14.1 | 13.6 | 11.1 | 8.7 | 16.7 | 11.3 | 18.5 | 16.9 | — | 19.4 |
| 営業CF | 396億円 | 488億円 | 327億円 | 420億円 | 406億円 | 426億円 | 89億円 | 363億円 | 186億円 | 362億円 |
| 投資CF | −223億円 | −293億円 | −262億円 | −363億円 | −370億円 | −368億円 | −283億円 | −226億円 | −596億円 | −450億円 |
| 財務CF | −193億円 | −159億円 | −84億円 | 95億円 | −67億円 | −123億円 | 184億円 | 7億円 | 401億円 | 76億円 |
| 現金 | 102億円 | 141億円 | 139億円 | 292億円 | 259億円 | 202億円 | 202億円 | 354億円 | 370億円 | 353億円 |
| 設備投資 | — | — | 327億円 | 342億円 | — | 356億円 | — | 437億円 | 692億円 | 561億円 |
| 研究開発費 | — | — | 146億円 | 150億円 | — | 142億円 | — | 152億円 | 149億円 | 148億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 6,454 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 707 | 724 | — | 732 | — | 767 | 752 | 756 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やデンカが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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