マテリアルズ
70%売上に占める割合
- 売上
- 2,788億円
- 営業利益
- 102億円
- 利益率
- 3.5%
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が2.3%減り、営業利益は8.0%減りました。
証券コード 4114 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はマテリアルズ、ソリューションズです。売上の約70%をマテリアルズが占めます。
この1年は、売上が2.3%減り、営業利益は8.0%減りました。
配当は100株で年11,300円です。
主な事業はマテリアルズ、ソリューションズです。
事業区分主要製品当該事業にかかわる主な会社の位置付けマテリアルズ事業アクリル酸アクリル酸エステル酸化エチレンエチレングリコールエタノールアミン特殊エステル高吸水性樹脂無水マレイン酸プロセス触媒当社は、アクリル酸、アクリル酸エステル、高吸水性樹脂等を製造販売しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
マテリアルズ
70%売上に占める割合
ソリューションズ
30%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
ヲサメ合成化学工業株式会社設立
大阪証券取引所(現東京証券取引所)に株式を上場
吹田工場を閉鎖
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
株式会社イーテックを取得
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が2.3%減り、営業利益は8.0%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| マテリアルズ | 2,788億円 | 102億円 | −20.7% |
| ソリューションズ | 1,211億円 | 65億円 | +27.2% |
2026年3月期の株価は1,529〜2,548円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
15万〜25万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年11,300円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
減配した年あり。同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から11番目でした。
資産のうち68.4%が、返さなくていいお金です。現金は518億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、12.22%です。
信託銀行
12.22%
0.18億株+0.39pt
信託銀行
4.57%
0.07億株+0.77pt
会社など
4.06%
0.06億株−1.55pt
上位10者で38.7%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
これらの原燃料は、紛争等によるサプライチェーンの分断や政治的対立に伴う供給制限等により、調達が困難になる可能性があります。
これらに対し、当社グループでは複数の地域・供給元からの購買体制の構築や一定の原料確保といった供給面での対応に加え、調達元とも連携することで、調達リスクの低減に努めております。
一方で、これらの事象が長期化した場合には、製造活動の継続に支障をきたし、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
これらの原燃料は、紛争等によるサプライチェーンの分断や政治的対立に伴う供給制限等により、調達が困難になる可能性があります。
一方で、これらの事象が長期化した場合には、製造活動の継続に支障をきたし、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
しかしながら、事業ポートフォリオ変革の遅れや市場ニーズの急変等によりソリューションズ事業で十分な収益が得られない等のリスクが顕在化した場合には、経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,940億円 | 3,139億円 | 3,389億円 | 3,022億円 | 2,732億円 | 3,693億円 | 4,196億円 | 3,920億円 | 4,093億円 | 3,999億円 |
| 営業利益 | 212億円 | 256億円 | 262億円 | 132億円 | −159億円 | 291億円 | 235億円 | 166億円 | 191億円 | 175億円 |
| 純利益 | 194億円 | 226億円 | 238億円 | 111億円 | −109億円 | 237億円 | 194億円 | 110億円 | 174億円 | 168億円 |
| 総資産 | 4,472億円 | 4,803億円 | 4,817億円 | 4,756億円 | 4,716億円 | 5,182億円 | 5,233億円 | 5,441億円 | 5,437億円 | 5,802億円 |
| 自己資本比率 | 64.6% | 64.3% | 67.1% | 67.2% | 67.3% | 66.4% | 69.2% | 70.5% | 70.5% | 68.4% |
| ROE | 6.8% | 7.6% | 7.5% | 3.5% | −3.4% | 7.2% | 5.5% | 3.0% | 4.5% | 4.3% |
| 1株利益(円) | 478.36 | 141.93 | 149.51 | 69.55 | -68.33 | 148.72 | 122.07 | 70.48 | 113.90 | 112.15 |
| 1株純資産(円) | 1,810.20 | 1,937.56 | 2,024.99 | 2,004.29 | 1,989.77 | 2,156.01 | 2,303.48 | 2,482.45 | 2,527.98 | 2,684.47 |
| 1株配当(円) | 150.0 | 40.0 | 42.5 | 45.0 | 90.0 | 45.0 | 45.0 | 45.0 | 114.0 | 113.0 |
| 期末PER(倍) | 15.8 | 12.7 | 12.1 | 17.8 | — | 9.0 | 10.8 | 20.8 | 15.3 | 20.2 |
| 営業CF | — | 442億円 | 359億円 | 375億円 | 353億円 | 351億円 | 414億円 | 579億円 | 470億円 | 535億円 |
| 投資CF | — | −316億円 | −313億円 | −328億円 | −306億円 | −232億円 | −260億円 | −157億円 | −305億円 | −483億円 |
| 財務CF | — | −106億円 | −100億円 | −79億円 | −128億円 | −108億円 | −173億円 | −284億円 | −168億円 | −98億円 |
| 現金 | 501億円 | 526億円 | 474億円 | 439億円 | 363億円 | 394億円 | 390億円 | 551億円 | 546億円 | 518億円 |
| 設備投資 | — | — | 299億円 | 304億円 | — | 165億円 | — | 168億円 | 378億円 | 533億円 |
| 研究開発費 | — | — | 140億円 | 148億円 | — | 152億円 | — | 151億円 | 157億円 | 168億円 |
| 従業員 | 4,326 | 4,394 | 4,454 | 4,510 | 4,555 | 4,526 | 4,574 | 4,607 | 4,685 | 4,880 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 797 | 810 | — | 760 | — | 818 | 811 | 859 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や日本触媒が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。