投資総研

化学 ・ プライム市場

日本触媒

この1年は、売上が2.3%減り、営業利益は8.0%減りました。

証券コード 4114 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上3,999億円前の年から −2.3%
  • 営業利益175億円前の年から −8.0%
  • 100株の年間配当11,300円税金を引く前
  • 働く人4,880人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はマテリアルズ、ソリューションズです。売上の約70%をマテリアルズが占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が2.3%減り、営業利益は8.0%減りました。

  3. 3

    配当は100株で年11,300円です。

01

どんな会社?

主な事業はマテリアルズ、ソリューションズです。

事業区分主要製品当該事業にかかわる主な会社の位置付けマテリアルズ事業アクリル酸アクリル酸エステル酸化エチレンエチレングリコールエタノールアミン特殊エステル高吸水性樹脂無水マレイン酸プロセス触媒当社は、アクリル酸、アクリル酸エステル、高吸水性樹脂等を製造販売しております。

有価証券報告書「事業の内容」より

マテリアルズ

70%売上に占める割合

売上
2,788億円
営業利益
102億円
利益率
3.5%

ソリューションズ

30%

売上
1,211億円
営業利益
65億円
利益率
5.3%

売上3,999億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • マテリアルズ70%2,788億円
  • ソリューションズ30%1,211億円

これまでの歩み

  1. 1941

    ヲサメ合成化学工業株式会社設立

  2. 1952

    大阪証券取引所(現東京証券取引所)に株式を上場

  3. 2014

    吹田工場を閉鎖

  4. 2022

    東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行

  5. 2025

    株式会社イーテックを取得

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
4114
業種
化学
本社
大阪市中央区高麗橋四丁目1番1号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
4,880人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が2.3%減り、営業利益は8.0%減りました。

売上▼ 2.3%
18年19年20年21年22年23年4,196億円24年25年26年3,999億円
営業利益(本業のもうけ)▼ 8.0%
18年19年20年21年22年291億円23年24年25年26年175億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
マテリアルズ2,788億円102億円−20.7%
ソリューションズ1,211億円65億円+27.2%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)168億円▼ 3.6%
18年26年
1株利益(EPS)112.15円▼ 1.5%
18年26年
営業利益率4.4%▼ 0.3pt
18年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)4.3%▼ 0.2pt
18年26年
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株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は1,529〜2,548円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円22年1,618円23年24年25年26年2,548円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 日本触媒
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年日本触媒 166.1指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

15万〜25万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(15.3〜20.8倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年11,300円(税金を引く前)。

11,300円100株の年間配当(税金を引く前)
100.8%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▼ 0.9%
18年19年20年21年22年23年24年25年26年113.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち68.4%が、返さなくていいお金です。現金は518億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)68.4%▼ 2.1pt
18年26年
手元の現金518億円▼ 5.0%
18年26年
借入金と社債587億円▲ 41.9%
18年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)535億円▲ 14.0%
18年26年
06

未来への投資と、働く人

859万円平均年収(単体)
39.4歳平均年齢(単体)
16.6年平均勤続(単体)
設備投資533億円▲ 41.2%
18年26年
研究開発費168億円▲ 6.9%
18年26年
フリーキャッシュフロー52億円▼ 68.3%
18年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員4,880人▲ 4.2%
18年26年
平均年収(単体)859万円▲ 5.9%
18年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、12.22%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

12.22%

0.18億株+0.39pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

4.57%

0.07億株+0.77pt

3

会社など

ENEOSホールディングス

4.06%

0.06億株−1.55pt

上位10者で38.7%

  • 16.8%信託銀行
  • 12.0%金融機関
  • 9.9%会社など
  1. 4
    りそな銀行金融機関
    3.71%+0.09pt
  2. 5
    三洋化成工業会社など
    3.42%+0.08pt
  3. 6
    みずほ銀行金融機関
    2.56%+0.06pt
  4. 7
    artience会社など
    2.44%+0.06pt
  5. 8
    JPモルガン証券金融機関
    2.07%新しく入った
  6. 9
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001金融機関
    1.98%−0.30pt
  7. 10
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223金融機関
    1.64%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文これらの原燃料は、紛争等によるサプライチェーンの分断や政治的対立に伴う供給制限等により、調達が困難になる可能性があります。
  • 今年の文これらに対し、当社グループでは複数の地域・供給元からの購買体制の構築や一定の原料確保といった供給面での対応に加え、調達元とも連携することで、調達リスクの低減に努めております。
  • 今年の文一方で、これらの事象が長期化した場合には、製造活動の継続に支障をきたし、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • これらの原燃料は、紛争等によるサプライチェーンの分断や政治的対立に伴う供給制限等により、調達が困難になる可能性があります。

  • 一方で、これらの事象が長期化した場合には、製造活動の継続に支障をきたし、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

  • しかしながら、事業ポートフォリオ変革の遅れや市場ニーズの急変等によりソリューションズ事業で十分な収益が得られない等のリスクが顕在化した場合には、経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上2,940億円3,139億円3,389億円3,022億円2,732億円3,693億円4,196億円3,920億円4,093億円3,999億円
営業利益212億円256億円262億円132億円−159億円291億円235億円166億円191億円175億円
純利益194億円226億円238億円111億円−109億円237億円194億円110億円174億円168億円
総資産4,472億円4,803億円4,817億円4,756億円4,716億円5,182億円5,233億円5,441億円5,437億円5,802億円
自己資本比率64.6%64.3%67.1%67.2%67.3%66.4%69.2%70.5%70.5%68.4%
ROE6.8%7.6%7.5%3.5%−3.4%7.2%5.5%3.0%4.5%4.3%
1株利益(円)478.36141.93149.5169.55-68.33148.72122.0770.48113.90112.15
1株純資産(円)1,810.201,937.562,024.992,004.291,989.772,156.012,303.482,482.452,527.982,684.47
1株配当(円)150.040.042.545.090.045.045.045.0114.0113.0
期末PER(倍)15.812.712.117.8—9.010.820.815.320.2
営業CF—442億円359億円375億円353億円351億円414億円579億円470億円535億円
投資CF—−316億円−313億円−328億円−306億円−232億円−260億円−157億円−305億円−483億円
財務CF—−106億円−100億円−79億円−128億円−108億円−173億円−284億円−168億円−98億円
現金501億円526億円474億円439億円363億円394億円390億円551億円546億円518億円
設備投資——299億円304億円—165億円—168億円378億円533億円
研究開発費——140億円148億円—152億円—151億円157億円168億円
従業員4,3264,3944,4544,5104,5554,5264,5744,6074,6854,880
平均年収(単体・万円)——797810—760—818811859

会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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