信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行
14.77%
0.18億株+0.93pt
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が17.9%増え、営業利益は43.2%増えました。
証券コード 4186 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
当社グループは、当社、子会社8社(うち非連結子会社2社)、関連会社3社(うち持分法非適用関連会社2社)で構成され、その主たる事業…
この1年は、売上が17.9%増え、営業利益は43.2%増えました。
配当は100株で年7,200円です。
化学の会社です。
当社グループは、当社、子会社8社(うち非連結子会社2社)、関連会社3社(うち持分法非適用関連会社2社)で構成され、その主たる事業内容は、エレクトロニクス機能材料や高純度化学薬品の製造・販売であります。
有価証券報告書「事業の内容」より
資本金180千円をもって川崎市に東京応化工業株式会社を設立
東京証券取引所市場第二部へ株式を上場
OHKAAMERICA,INC.の社名をTOKYOOHKAKOGYOAMERICA,INC.…
TOK尖端材料株式会社を設立(現連結子会社)
台湾東應化股份有限公司銅鑼工場を新設台湾東應化股份有限公司銅鑼第二工場を新設上海帝奥科電子科…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が17.9%増え、営業利益は43.2%増えました。
2025年12月期の株価は2,520〜6,482円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
25万〜65万円
計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年7,200円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 1年連続。同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から162番目でした。
資産のうち67.9%が、返さなくていいお金です。現金は692億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、14.77%です。
信託銀行
14.77%
0.18億株+0.93pt
信託銀行
6.48%
0.08億株−0.25pt
信託銀行
4.57%
0.05億株変わらず
上位10者で42.2%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
3【事業等のリスク】当社グループは、世界各地で多様な事業を展開しております。
これらの事業活動を進めるにあたり、様々なリスク要因が財政状態や経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
(12)サイバーセキュリティリスク当社グループは、様々な情報システムを使用して業務を遂行しております。
適切なシステム管理体制の構築やセキュリティ対策等を行っておりますが、サイバー攻撃の高度化・巧妙化により情報システムに関するリスクはますます高まっております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
これらの事業活動を進めるにあたり、様々なリスク要因が財政状態や経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
海外取引では、一部は円建てでの処理、また、一部では為替予約によるリスクヘッジ等を行っておりますが、予想を超えた為替相場の変動があった場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。
それらの権利保護、維持または取得が予定のとおり行われなかった場合には、知的財産権を巡る紛争・訴訟において当社グループが当事者となる可能性があります。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 888億円 | 924億円 | 1,053億円 | 1,028億円 | 1,176億円 | 1,401億円 | 1,754億円 | 1,623億円 | 2,010億円 | 2,370億円 |
| 営業利益 | 100億円 | 92億円 | 105億円 | 95億円 | — | — | 302億円 | 227億円 | 331億円 | 474億円 |
| 純利益 | 63億円 | 60億円 | 69億円 | 54億円 | 99億円 | 177億円 | 197億円 | 127億円 | 227億円 | 333億円 |
| 総資産 | 1,745億円 | 1,787億円 | 1,830億円 | 1,865億円 | 2,012億円 | 2,173億円 | 2,381億円 | 2,519億円 | 2,819億円 | 3,353億円 |
| 自己資本比率 | 84.6% | 82.2% | 78.8% | 77.5% | 75.3% | 71.7% | 71.3% | 72.9% | 71.1% | 67.9% |
| ROE | 4.4% | 4.1% | 4.7% | 3.7% | 6.7% | 11.5% | 12.1% | 7.2% | 11.8% | 15.6% |
| 1株利益(円) | 48.73 | 46.10 | 54.97 | 43.34 | 79.80 | 143.57 | 163.18 | 105.10 | 187.29 | 278.42 |
| 1株純資産(円) | 1,128.05 | 1,163.66 | 1,153.12 | 1,163.74 | 1,217.06 | 1,293.39 | 1,404.75 | 1,516.99 | 1,671.82 | 1,898.90 |
| 1株配当(円) | 21.3 | 21.3 | 32.0 | 40.0 | 51.3 | 52.0 | 53.3 | 56.0 | 63.0 | 72.0 |
| 期末PER(倍) | 25.3 | 35.2 | 17.9 | 32.9 | 30.3 | 15.8 | 12.2 | 29.6 | 18.9 | 20.8 |
| 営業CF | 125億円 | 102億円 | 143億円 | 127億円 | 230億円 | 198億円 | 190億円 | 172億円 | 301億円 | 352億円 |
| 投資CF | −134億円 | −60億円 | −80億円 | −173億円 | −35億円 | −46億円 | −124億円 | −94億円 | −27億円 | −253億円 |
| 財務CF | −23億円 | −107億円 | 43億円 | −58億円 | −59億円 | −181億円 | −86億円 | −74億円 | −154億円 | 32億円 |
| 現金 | 359億円 | 300億円 | 399億円 | 292億円 | 427億円 | 415億円 | 409億円 | 428億円 | 564億円 | 692億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 142億円 | — | — | — | 151億円 | 248億円 | 287億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | — | — | — | — | 127億円 | 145億円 | 157億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 2,132 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | — | 787 | — | — | — | 872 | 866 | 973 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や東京応化工業が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。