信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行(信託口)
13.81%
0.35億株−2.07pt
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.2%減り、営業利益は31.0%減りました。
証券コード 4202 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
メディカル・ヘルスケア事業:当社が、健康食品、光学異性体分離カラムなどを製造・販売しております。
この1年は、売上が1.2%減り、営業利益は31.0%減りました。
配当は100株で年6,000円です。
化学の会社です。
メディカル・ヘルスケア事業:当社が、健康食品、光学異性体分離カラムなどを製造・販売しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
大日本セルロイド(株)として創立
東京証券取引所(現(株)東京証券取引所)に上場
ポリプラスチックス(株)(注)が、DPEngineeringPlastics(Nantong…
ダイセルビヨンド(株)操業開始
当社はポリプラスチックス株式会社の全事業(ただし、子会社および関連会社の株式の保有および管理…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.2%減り、営業利益は31.0%減りました。
2026年3月期の株価は1,058〜1,658円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
11万〜17万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,000円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
5年間 減配なし。同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から12番目でした。
資産のうち42.6%が、返さなくていいお金です。現金は668億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、13.81%です。
信託銀行
13.81%
0.35億株−2.07pt
信託銀行
10.36%
0.26億株−0.31pt
金融機関
6.81%
0.17億株+0.25pt
上位10者で49.9%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、米国をはじめとする各国の関税政策や中東情勢などの地政学リスクの顕在化による世界経済の減速が当社や当社顧客製品の商流や需要などに変化をもたらし、業績に影響を及ぼす可能性があります。
通常、円安は当社グループの業績に好影響を、円高は悪影響を及ぼす傾向にあります。
一方で、サプライヤーの生産設備は大規模化しており、定期修繕や設備故障などに伴う供給能力の変動がメタノール市況に影響し、当社主要事業の収益に影響を及ぼすリスクがあります。
その上で市況上昇に伴う原料コストの増加は、各製品の販売価格に転嫁することで収益の確保に努めております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
市場リスク①市場の急激な変動に係るリスク経済の変調による需要の急激な減少や、他社の大型プラント建設による供給過剰など、市場環境は様々な要因の影響を受ける可能性があります。
また、米国をはじめとする各国の関税政策や中東情勢などの地政学リスクの顕在化による世界経済の減速が当社や当社顧客製品の商流や需要などに変化をもたらし、業績に影響を及ぼす可能性があります。
これらの設備投資においては、建設資材価格や労務費の上昇、為替変動等により、当初計画を上回る投資額が発生する可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 4,401億円 | 4,630億円 | 4,649億円 | 4,128億円 | 3,936億円 | 4,679億円 | 5,380億円 | 5,581億円 | 5,865億円 | 5,796億円 |
| 営業利益 | 643億円 | 589億円 | 512億円 | — | 317億円 | 507億円 | 475億円 | 624億円 | 610億円 | 421億円 |
| 純利益 | 432億円 | 371億円 | 353億円 | 50億円 | 197億円 | 313億円 | 407億円 | 558億円 | 495億円 | 102億円 |
| 総資産 | 5,997億円 | 6,403億円 | 6,548億円 | 5,980億円 | 6,404億円 | 6,988億円 | 7,656億円 | 8,392億円 | 8,138億円 | 8,339億円 |
| 自己資本比率 | 61.6% | 60.1% | 60.1% | 60.6% | 37.1% | 38.9% | 38.6% | 42.8% | 44.2% | 42.6% |
| ROE | 12.2% | 9.8% | 9.1% | 1.3% | 6.6% | 12.3% | 14.3% | 17.1% | 13.8% | 2.9% |
| 1株利益(円) | 124.61 | 107.81 | 105.38 | 15.49 | 65.18 | 104.14 | 138.87 | 197.56 | 181.44 | 38.75 |
| 1株純資産(円) | 1,067.63 | 1,136.32 | 1,198.77 | 1,166.56 | 789.34 | 919.88 | 1,033.52 | 1,303.21 | 1,357.77 | 1,392.36 |
| 1株配当(円) | 30.0 | 32.0 | 32.0 | 34.0 | 32.0 | 34.0 | 38.0 | 50.0 | 60.0 | 60.0 |
| 期末PER(倍) | 10.8 | 10.8 | 11.4 | 50.9 | 13.1 | 7.8 | 7.2 | 7.7 | 7.2 | 31.6 |
| 営業CF | 862億円 | 669億円 | 585億円 | 572億円 | 579億円 | 430億円 | 268億円 | 767億円 | 934億円 | 678億円 |
| 投資CF | −347億円 | −332億円 | −411億円 | −459億円 | −342億円 | −465億円 | −441億円 | −554億円 | −479億円 | −477億円 |
| 財務CF | −199億円 | −20億円 | −256億円 | −479億円 | −170億円 | −55億円 | 200億円 | −524億円 | −489億円 | −228億円 |
| 現金 | 963億円 | 1,283億円 | 1,200億円 | 807億円 | 907億円 | 880億円 | 935億円 | 684億円 | 648億円 | 668億円 |
| 設備投資 | — | — | 426億円 | — | — | 408億円 | — | 775億円 | 695億円 | 728億円 |
| 研究開発費 | — | — | 207億円 | — | — | 207億円 | — | 234億円 | 259億円 | 256億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 11,034 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 769 | — | — | 739 | — | 814 | 859 | 866 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やダイセルが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。