クオリティオブライフ関連製品
34%売上に占める割合
- 売上
- 1,072億円
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が5.0%増え、営業利益は43.1%増えました。
証券コード 4203 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はクオリティオブライフ関連製品、半導体関連材料、高機能プラスチックです。売上の約34%をクオリティオブライフ関連製品が占めます。
この1年は、売上が5.0%増え、営業利益は43.1%増えました。
配当は100株で年11,000円です。
主な事業はクオリティオブライフ関連製品、半導体関連材料、高機能プラスチックです。
当社グループ(当社および関係会社)は当社、子会社48社および関連会社5社(2026年3月31日現在)で構成され、半導体関連材料、高機能プラスチック、クオリティオブライフ関連製品の製造および販売等の事業活動を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
クオリティオブライフ関連製品
34%売上に占める割合
半導体関連材料
33%
高機能プラスチック
33%
その他
0%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
三共(株)よりフェノール系合成樹脂事業を継承し、日本ベークライト(株)を設立
当社の医療機器事業を会社分割によりSBカワスミ(株)へ事業承継
AGC(株)およびその子会社であるAGCポリカーボネート(株)よりポリカーボネート事業を買収
京セラ(株)と同社のケミカル事業の一部を承継する新設会社の株式譲渡契約を締結(新設会社の株式…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が5.0%増え、営業利益は43.1%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| クオリティオブライフ関連製品 | 1,072億円 | — | — |
| 半導体関連材料 | 1,064億円 | — | — |
| 高機能プラスチック | 1,055億円 | — | — |
| その他 | 8億円 | — | — |
2026年3月期の株価は2,750〜6,063円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
28万〜61万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年11,000円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 1年連続。同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から113番目でした。
資産のうち71.7%が、返さなくていいお金です。現金は1,248億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、13.39%です。
信託銀行
13.39%
0.12億株−0.26pt
会社など
10.55%
0.09億株−0.01pt
信託銀行
8.10%
0.07億株−1.15pt
上位10者で55.4%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
・「主要リスク抽出質問票」の回答をもとに、リスクマネジメント委員会にてリスクマップの作成、主要リスクの選定・承認、主要リスクに対する次年度の対応計画への反映を実施。
なお、今回より、主要リスク選定のプロセスのうち、以下の点を一部変更しました。
・当社では、OTセキュリティ体制強化のため、2026年4月に「OTセキュリティ対策委員会」を設置し、OTセキュリティに係る対策基準の浸透や社内教育の実施等の活動を進めています。
・社内セキュリティ人材の強化策として、国家資格である「情報処理安全確保支援士」の取得を進めております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、顧客・調達先・物流の機能停止によるサプライチェーン分断により、事業活動の継続性が確保できない可能性があります。
これらの結果、多額の損害賠償の請求を受けるなど、経営成績等に悪影響が及ぶ可能性があります。
これらの情勢変化や政策に適切に対応できない場合、刑事罰や行政罰や民事訴訟、さらにブランドに対する社会的信頼の喪失につながる可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1,981億円 | 2,118億円 | 2,130億円 | 2,066億円 | 2,090億円 | 2,631億円 | 2,849億円 | 2,873億円 | 3,048億円 | 3,199億円 |
| 営業利益 | 169億円 | 186億円 | 136億円 | 103億円 | 199億円 | 249億円 | 248億円 | 272億円 | 248億円 | 355億円 |
| 純利益 | 95億円 | 151億円 | 151億円 | 90億円 | 132億円 | 183億円 | 203億円 | 218億円 | 193億円 | 280億円 |
| 総資産 | 2,538億円 | 2,722億円 | 2,849億円 | 2,833億円 | 3,458億円 | 3,708億円 | 3,785億円 | 4,412億円 | 4,178億円 | 4,842億円 |
| 自己資本比率 | 60.8% | 61.9% | 62.8% | 62.5% | 57.9% | 62.0% | 67.5% | 68.3% | 69.6% | 71.7% |
| ROE | 6.3% | 9.3% | 8.7% | 5.0% | 7.0% | 8.5% | 8.4% | 7.8% | 6.5% | 8.8% |
| 1株利益(円) | 101.12 | 160.18 | 160.25 | 95.48 | 140.23 | 194.43 | 215.59 | 233.66 | 208.91 | 319.52 |
| 1株純資産(円) | 1,638.30 | 1,789.60 | 1,899.88 | 1,882.08 | 2,127.24 | 2,441.61 | 2,713.43 | 3,233.79 | 3,316.83 | 3,957.19 |
| 1株配当(円) | 50.0 | 60.0 | 37.5 | 37.5 | 37.5 | 55.0 | 65.0 | 75.0 | 95.0 | 110.0 |
| 期末PER(倍) | 16.6 | 14.7 | 12.4 | 12.0 | 16.1 | 12.8 | 12.0 | 19.8 | 15.9 | 15.1 |
| 営業CF | 235億円 | 221億円 | 202億円 | 222億円 | 274億円 | 279億円 | 236億円 | 402億円 | 437億円 | 350億円 |
| 投資CF | −81億円 | −117億円 | −156億円 | −104億円 | −150億円 | −105億円 | −156億円 | −211億円 | −156億円 | −79億円 |
| 財務CF | −102億円 | −25億円 | −22億円 | −40億円 | 218億円 | −193億円 | −230億円 | −63億円 | −449億円 | −136億円 |
| 現金 | 495億円 | 566億円 | 596億円 | 658億円 | 1,032億円 | 1,092億円 | 996億円 | 1,216億円 | 1,035億円 | 1,248億円 |
| 設備投資 | — | — | 113億円 | 108億円 | — | 141億円 | — | 230億円 | 176億円 | 193億円 |
| 研究開発費 | — | — | 102億円 | 103億円 | — | 107億円 | — | 126億円 | 131億円 | 133億円 |
| 従業員 | 5,958 | 5,708 | 5,898 | 5,969 | 7,937 | 7,916 | 8,044 | 7,953 | 7,981 | 7,524 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 796 | 779 | — | 795 | — | 798 | 794 | 817 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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