投資総研

化学 ・ プライム市場

住友ベークライト

この1年は、売上が5.0%増え、営業利益は43.1%増えました。

証券コード 4203 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上3,199億円前の年から +5.0%
  • 営業利益355億円前の年から +43.1%
  • 100株の年間配当11,000円税金を引く前
  • 働く人7,524人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はクオリティオブライフ関連製品、半導体関連材料、高機能プラスチックです。売上の約34%をクオリティオブライフ関連製品が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が5.0%増え、営業利益は43.1%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年11,000円です。

01

どんな会社?

主な事業はクオリティオブライフ関連製品、半導体関連材料、高機能プラスチックです。

当社グループ(当社および関係会社)は当社、子会社48社および関連会社5社(2026年3月31日現在)で構成され、半導体関連材料、高機能プラスチック、クオリティオブライフ関連製品の製造および販売等の事業活動を行っております。

有価証券報告書「事業の内容」より

クオリティオブライフ関連製品

34%売上に占める割合

売上
1,072億円

半導体関連材料

33%

売上
1,064億円

高機能プラスチック

33%

売上
1,055億円

その他

0%

売上
8億円

売上3,199億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • クオリティオブライフ関連製品34%1,072億円
  • 半導体関連材料33%1,064億円
  • 高機能プラスチック33%1,055億円
  • その他0%8億円

これまでの歩み

  1. 1932

    三共(株)よりフェノール系合成樹脂事業を継承し、日本ベークライト(株)を設立

  2. 2021

    当社の医療機器事業を会社分割によりSBカワスミ(株)へ事業承継

  3. 2025

    AGC(株)およびその子会社であるAGCポリカーボネート(株)よりポリカーボネート事業を買収

  4. 2026

    京セラ(株)と同社のケミカル事業の一部を承継する新設会社の株式譲渡契約を締結(新設会社の株式…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
4203
業種
化学
本社
東京都品川区東品川二丁目5番8号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
7,524人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が5.0%増え、営業利益は43.1%増えました。

売上▲ 5.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年3,199億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 43.1%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年355億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
クオリティオブライフ関連製品1,072億円——
半導体関連材料1,064億円——
高機能プラスチック1,055億円——
その他8億円——

もうける力

純利益(最終的なもうけ)280億円▲ 45.3%
17年20年26年
1株利益(EPS)319.52円▲ 52.9%
17年20年26年
営業利益率11.1%▲ 3.0pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)8.8%▲ 2.3pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は2,750〜6,063円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円6,000円22年3,070円23年24年25年26年6,063円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 住友ベークライト
  • 比較の指数
10020021年22年23年24年25年26年この会社 231.1指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

28万〜61万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(15.1〜19.8倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年11,000円(税金を引く前)。

11,000円100株の年間配当(税金を引く前)
34.4%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 15.8%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年110.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち71.7%が、返さなくていいお金です。現金は1,248億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)71.7%▲ 2.1pt
17年20年26年
手元の現金1,248億円▲ 20.5%
17年20年26年
借入金と社債274億円▼ 10.8%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)350億円▼ 19.9%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

817万円平均年収(単体)
46.7歳平均年齢(単体)
22.0年平均勤続(単体)
設備投資193億円▲ 9.2%
17年20年26年
研究開発費133億円▲ 1.3%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー271億円▼ 3.7%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員7,524人▼ 5.7%
17年20年26年
平均年収(単体)817万円▲ 2.9%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、13.39%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

13.39%

0.12億株−0.26pt

2

会社など

住友化学

10.55%

0.09億株−0.01pt

3

信託銀行

日本カストディ銀行

8.10%

0.07億株−1.15pt

上位10者で55.4%

  • 25.6%信託銀行
  • 19.3%金融機関
  • 10.5%会社など
  1. 4
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001金融機関
    7.57%新しく入った
  2. 5
    GIC PRIVATE LIMITED - C金融機関
    7.43%新しく入った
  3. 6
    日本カストディ銀行(信託口4)信託銀行
    2.60%−0.06pt
  4. 7
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103金融機関
    1.59%新しく入った
  5. 8
    日本カストディ銀行・三井住友信託退給口信託銀行
    1.49%変わらず
  6. 9
    三井住友銀行金融機関
    1.49%変わらず
  7. 10
    MSIP CLIENT SECURITIES金融機関
    1.23%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文・「主要リスク抽出質問票」の回答をもとに、リスクマネジメント委員会にてリスクマップの作成、主要リスクの選定・承認、主要リスクに対する次年度の対応計画への反映を実施。
  • 今年の文なお、今回より、主要リスク選定のプロセスのうち、以下の点を一部変更しました。
  • 今年の文・当社では、OTセキュリティ体制強化のため、2026年4月に「OTセキュリティ対策委員会」を設置し、OTセキュリティに係る対策基準の浸透や社内教育の実施等の活動を進めています。
  • 今年の文・社内セキュリティ人材の強化策として、国家資格である「情報処理安全確保支援士」の取得を進めております。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • また、顧客・調達先・物流の機能停止によるサプライチェーン分断により、事業活動の継続性が確保できない可能性があります。

  • これらの結果、多額の損害賠償の請求を受けるなど、経営成績等に悪影響が及ぶ可能性があります。

  • これらの情勢変化や政策に適切に対応できない場合、刑事罰や行政罰や民事訴訟、さらにブランドに対する社会的信頼の喪失につながる可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上1,981億円2,118億円2,130億円2,066億円2,090億円2,631億円2,849億円2,873億円3,048億円3,199億円
営業利益169億円186億円136億円103億円199億円249億円248億円272億円248億円355億円
純利益95億円151億円151億円90億円132億円183億円203億円218億円193億円280億円
総資産2,538億円2,722億円2,849億円2,833億円3,458億円3,708億円3,785億円4,412億円4,178億円4,842億円
自己資本比率60.8%61.9%62.8%62.5%57.9%62.0%67.5%68.3%69.6%71.7%
ROE6.3%9.3%8.7%5.0%7.0%8.5%8.4%7.8%6.5%8.8%
1株利益(円)101.12160.18160.2595.48140.23194.43215.59233.66208.91319.52
1株純資産(円)1,638.301,789.601,899.881,882.082,127.242,441.612,713.433,233.793,316.833,957.19
1株配当(円)50.060.037.537.537.555.065.075.095.0110.0
期末PER(倍)16.614.712.412.016.112.812.019.815.915.1
営業CF235億円221億円202億円222億円274億円279億円236億円402億円437億円350億円
投資CF−81億円−117億円−156億円−104億円−150億円−105億円−156億円−211億円−156億円−79億円
財務CF−102億円−25億円−22億円−40億円218億円−193億円−230億円−63億円−449億円−136億円
現金495億円566億円596億円658億円1,032億円1,092億円996億円1,216億円1,035億円1,248億円
設備投資——113億円108億円—141億円—230億円176億円193億円
研究開発費——102億円103億円—107億円—126億円131億円133億円
従業員5,9585,7085,8985,9697,9377,9168,0447,9537,9817,524
平均年収(単体・万円)——796779—795—798794817

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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